最新記事

映画

今度の敵はメディア──マイケル・ムーア『華氏119』の説得力

2018年11月2日(金)17時50分
小暮聡子(本誌記者)

一縷の光は「若年層」

ムーアが描く現在のアメリカは、民主主義が腐敗し、銃乱射事件が後を絶たない後進国のようだ。だが、作品の終盤でナチスドイツを引き合いに出し、トランプをヒトラーになぞらえることまでしつつも、全体を通しては一縷の光も見出している。

それは例えば、今年2月にフロリダ州の高校で17人の命を奪う銃乱射事件が起きたあと、ソーシャルメディアを通じて全米に銃規制のムーブメントを起こした高校生たちであり、中間選挙に向けたニューヨーク州の民主党予備選でサンダースのような公約を掲げて党候補の座を勝ち取った無名候補、ヒスパニック系のアレクサンドリア・オカシオ・コルテス(28)だ。

この作品でムーアが投票を促そうとしているのは、おそらく既存の民主党でもトランプの共和党でもなく、サンダースに代表されるような「第三極」に熱狂する人々なのだろう。

16年にトランプが勝ちつつも、今年に入って銃規制ムーブメントが起きたフロリダでは既に地殻変動が起きているのかもしれない。中間選挙と同日に州知事選が行われる同州ではサンダースら民主社会主義グループの支援を受ける革新候補、アンドリュー・ギラム(民主党)がトランプ系の共和党候補に12ポイント差をつけてリードしているとの調査もある。しかし前回の大統領選同様、実際にどれくらいの人が投票し、誰が勝つかは最後まで分からない。

さらに、ムーアが今回の作品で焦点を当てた高校生たちは、2年後の大統領選で投票権を持つ年齢層だ(アメリカで、投票権は18歳から)。2年前の大統領選で若者の間で「サンダース旋風」が巻き起こったように、2年後を見越して若年層の政治意識に火をつけたいのだろう。

伝統的に若年層の投票率は低く、ニュース解説メディア Vox によれば中間選挙の過去最高は86年の21%だったが、18歳~29歳を対象にした今週発表のハーバード大学による世論調査では40%が今年の中間選挙で「必ず投票する」と答えている(実際の投票率はこれより低く出るのが常で、14年の中間選挙では26%が「必ず投票する」と答え、実際の投票率は16%だった)。

ハーバード大の調査で、この年齢層の若者たちのうち「実際に投票しそうな人」に絞った質問では、(サンダースに代表される)「民主社会主義」を支持すると答えた人は53%と、「資本主義(48%)」よりも多かった。

もちろん、メッセージ性に溢れたこの作品に対して評価は分かれるだろう。保守寄りと言われるウォールストリート・ジャーナル紙は本作のレビュー記事で、「ジャーナリストではない」ムーアは、「映画の素材のほぼすべてを別の情報源から持ち出してきて、自分の『敵』をできる限り滑稽に見えるように編集した」と書いた。「彼の生きがいはセルフプロモーション(自己宣伝)であり、ドナルド・トランプの左派バージョンとさえ言えるかもしれない」と。

とはいえ、ムーアが「切り取って」見せた数々の断片(主要メディアの失態を含めて)が、アメリカの一部であることは事実だ。11月6日の中間選挙まであと数日。本作は選挙前の予習にも、選挙結果を読み解く復習にも使える、タイムリーな教材の1つになるはずだ。

[原題]:FAHRENHEIT 11/9
[監督・脚本]:マイケル・ムーア(『ボウリング・フォー・コロンバイン』『華氏911』)
[出演]第45代 アメリカ合衆国大統領 ドナルド・トランプ ほか
[配給]ギャガ
【オフィシャルサイト】https://gaga.ne.jp/kashi119/
2018年11月2日(金)TOHOシネマズ シャンテほか 全国ロードショー

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ジェファーソンFRB副議長、26年見通し「慎重なが

ビジネス

SF連銀総裁「米経済は不安定」、雇用情勢の急変リス

ワールド

12年のリビア米領事館襲撃の容疑者を逮捕=司法長官

ビジネス

米国株式市場・午前=ダウ一時1000ドル高、史上初
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中