最新記事

映画

今度の敵はメディア──マイケル・ムーア『華氏119』の説得力

2018年11月2日（金）17時50分
小暮聡子（本誌記者）

一縷の光は「若年層」

ムーアが描く現在のアメリカは、民主主義が腐敗し、銃乱射事件が後を絶たない後進国のようだ。だが、作品の終盤でナチスドイツを引き合いに出し、トランプをヒトラーになぞらえることまでしつつも、全体を通しては一縷の光も見出している。

それは例えば、今年2月にフロリダ州の高校で17人の命を奪う銃乱射事件が起きたあと、ソーシャルメディアを通じて全米に銃規制のムーブメントを起こした高校生たちであり、中間選挙に向けたニューヨーク州の民主党予備選でサンダースのような公約を掲げて党候補の座を勝ち取った無名候補、ヒスパニック系のアレクサンドリア・オカシオ・コルテス（28）だ。

この作品でムーアが投票を促そうとしているのは、おそらく既存の民主党でもトランプの共和党でもなく、サンダースに代表されるような「第三極」に熱狂する人々なのだろう。

16年にトランプが勝ちつつも、今年に入って銃規制ムーブメントが起きたフロリダでは既に地殻変動が起きているのかもしれない。中間選挙と同日に州知事選が行われる同州ではサンダースら民主社会主義グループの支援を受ける革新候補、アンドリュー・ギラム（民主党）がトランプ系の共和党候補に12ポイント差をつけてリードしているとの調査もある。しかし前回の大統領選同様、実際にどれくらいの人が投票し、誰が勝つかは最後まで分からない。

さらに、ムーアが今回の作品で焦点を当てた高校生たちは、2年後の大統領選で投票権を持つ年齢層だ（アメリカで、投票権は18歳から）。2年前の大統領選で若者の間で「サンダース旋風」が巻き起こったように、2年後を見越して若年層の政治意識に火をつけたいのだろう。

伝統的に若年層の投票率は低く、ニュース解説メディア Vox によれば中間選挙の過去最高は86年の21％だったが、18歳～29歳を対象にした今週発表のハーバード大学による世論調査では40％が今年の中間選挙で「必ず投票する」と答えている（実際の投票率はこれより低く出るのが常で、14年の中間選挙では26％が「必ず投票する」と答え、実際の投票率は16％だった）。

ハーバード大の調査で、この年齢層の若者たちのうち「実際に投票しそうな人」に絞った質問では、（サンダースに代表される）「民主社会主義」を支持すると答えた人は53％と、「資本主義（48％）」よりも多かった。

もちろん、メッセージ性に溢れたこの作品に対して評価は分かれるだろう。保守寄りと言われるウォールストリート・ジャーナル紙は本作のレビュー記事で、「ジャーナリストではない」ムーアは、「映画の素材のほぼすべてを別の情報源から持ち出してきて、自分の『敵』をできる限り滑稽に見えるように編集した」と書いた。「彼の生きがいはセルフプロモーション（自己宣伝）であり、ドナルド・トランプの左派バージョンとさえ言えるかもしれない」と。

とはいえ、ムーアが「切り取って」見せた数々の断片（主要メディアの失態を含めて）が、アメリカの一部であることは事実だ。11月6日の中間選挙まであと数日。本作は選挙前の予習にも、選挙結果を読み解く復習にも使える、タイムリーな教材の1つになるはずだ。

［原題］：FAHRENHEIT 11/9
［監督・脚本］：マイケル・ムーア（『ボウリング・フォー・コロンバイン』『華氏911』）
［出演］第45代 アメリカ合衆国大統領 ドナルド・トランプ　ほか
［配給］ギャガ
【オフィシャルサイト】https://gaga.ne.jp/kashi119/
2018年11月2日（金）TOHOシネマズ　シャンテほか　全国ロードショー

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、加州知事を「敗者」と批判　英とエネ協定
2026.02.17

ワールド

ウ大統領、ロの大規模攻撃準備を警告　ジュネーブ和平
2026.02.17

ワールド

米長官、ハンガリーとの関係「黄金時代」　オルバン氏
2026.02.17

ワールド

メキシコとカナダ、鉱物資源・インフラ巡り共同行動計
2026.02.17
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは？
  • 2
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 3
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 8
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ？ …
  • 10
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中