最新記事

大学

東大ブランドはどのように作られ、そして進学格差を生むようになったか

2018年9月29日(土)11時20分
松野 弘(社会学者、大学未来総合研究所所長)

このように、これまで封建的な身分制度によって社会的地位の上昇をめざすことができなかった下層階級の人たちは、近代化による公教育の普及により、実力さえ発揮できれば、人生成功への鍵を得ることができるようになったのである。

このことが今日の東大を頂点とした社会階層のヒエラルキーを構築し、東大へ進学することによって、人生成功へのチャンスをだれでも得られるという「東大神話」が生まれたのである。

富裕層が国立大学に、貧困層が学費の高い私立大学に

しかし、こうした「東大神話」は激烈な受験競争をもたらした。

団塊の世代が高校生だった1960年代後半は、東京大学合格者の常連校は、都立日比谷高校、都立西高校、都立戸山高校、都立新宿高校等の公立の有名進学校であって、現在の常連校である私立開成高校、私立灘高校、私立麻布高校などはごく普通の東大合格者数にすぎなかった。

これらの私立進学高校が躍進した理由は、(1)受験勉強の激化を緩和させるために東京都が総合学区制度を設け、特定の有名進学高校への生徒の集中を防いだこと、(2)私立高校が優秀な学生確保のために、予備校等と連携して東大受験のための特進クラスを設けたり、受験勉強に強い優秀な教員を高給で雇用したこと、(3)教育の目的が国民の基礎的なリテラシーの充足から、東大等の有名大学へ進学させるための「投資」へと変容したこと、その結果、(4)社会の富裕層が東大進学率の高い有名私立中学校・私立高校へ合格させるために、小学校の早い段階から進学塾に通わせるようになったことなどである。

それが現在、学費の安い国立大学に富裕層の子弟や子女が入学し、所得の低い貧困層が学費の高い私立大学へ入学せざるをえないという皮肉な現象を生み出しているのである(もちろん私立大学にも優れた大学はあるが、それはここでは措いておく)。

今や東大生の親の約6割の所得は年収950万円以上で、高給官僚や大企業の子どもたちが東大生となっているのである。この現実は富裕層の「東大神話」に拍車をかけ、東大以外は大学ではないとでも言うようなエリート風潮を生み出しているのだ。

金持ちでなければ東大へ進学できないという「進学格差現象」は、日本だけでなく韓国等のアジアの有力な国々にみられ、学歴を重視する教育後進国特有の現象である。こうした古い教育観を脱却しない限り、日本がグローバル社会のリーダーとなるのはますます困難となるだろう。

【参考記事】東大教授は要りません──東大ブランドの凋落はなぜ起きたか

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米国務長官、ミュンヘン安保会議出席へ 米代表団50

ビジネス

アポロ、xAI関連の事業体に約34億ドル融資へ=報

ビジネス

米消費者の1年先インフレ期待低下、雇用見通し改善=

ワールド

トランプ政権、解雇された連邦職員の異議申し立て制限
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業績が良くても人気が伸びないエンタメ株の事情とは
  • 4
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 5
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 8
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 9
    【銘柄】なぜ?「サイゼリヤ」の株価が上場来高値...…
  • 10
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中