最新記事

環境汚染

プラスチックを食べる蚊は、水から陸に汚染を広げる

Plastic-Eating Mosquitoes Could Disperse Material

2018年9月20日(木)18時24分
アビー・インテランテ

蚊を餌にする動物の体には、プラスチックが蓄積されていくJames Gathany/CDC/Handout-REUTERS

<餌とプラスチックの区別がつかない幼虫が食べたプラスチックは、成虫になってもほとんど体内に残っていることがわかった>

プラスチックで汚染された水の中で育った蚊の幼虫は、成虫になってもプラスチックが体内に残る──。

英レディング大学の研究チームは、蚊が成虫になって水辺から飛び去るときに、体内に蓄えた汚染物質「マイクロプラスチック」がどうなるかを観察した。9月19日に英科学誌バイオロジー・レターズに発表した研究論文によると、蚊の卵が孵化する河川や湿地がプラスチックで汚染されている場合、汚染されていない陸上の環境にまで被害を及ぼす恐れがある、と明らかにした。

「蚊の幼虫がプラスチックを食べることは予想していた」と、共同執筆者の1人で同大学教授のアマンダ・カラハンは本誌に語った。蚊は幼虫の段階では餌とプラスチックを区別できないのだという。「予想外だったのは、かなりの量のプラスチックが成長しても体内に残っていたことだ」

研究チームは実験室で、蚊の幼虫150匹に対して、異なるサイズの微細なプラスチック粒子「マイクロビーズ」と餌の両方を与えた。蚊は胃の中でプラスチックを分解できない。次に、その中から任意に選んだ蚊の幼虫15匹と、その後に成虫になった別の15匹の体内を調べた。

その結果、全ての蚊の体内から、直径5ミリ以下のマイクロプラスチックが見つかった。プラスチックを食べない成虫の体内からも、平均で40個見つかった。

陸の生態系にも汚染が拡大

だとすれば、蚊を餌にする鳥やコウモリ、クモなどの陸上生物は、本来食べるはずのなかったプラスチックを一緒に食べていることになる。

しかもプラスチック汚染の被害を受けるのは、蚊を餌にする動物だけではない。

「問題は、汚染が食物連鎖を通じてどんどん蓄積され濃縮されることだ」と、カラハンは言う。「食物連鎖の下位に、体内にプラスチックをもつ生物が増えれば増えるほど、それらを捕食する生物の数も増え、それらの生物もまた捕食される。その結果、相当量のプラスチックが生態系を汚染することになる」

米科学誌サイエンスで発表された2015年の研究結果によれば、毎年800万トン分のプラスチックが海に流出している。陸上生物の体内に残った大量のプラスチックが、それに上乗せされることになる。

蚊が人を刺して人体にマイクロビーズを運ぶ可能性は低い、とカラハンは言う。蚊の唾液腺にプラスチックが含まれていれば話は別だが、幸いにも蚊の頭部にプラスチックが存在する証拠はまだ見つかっていない。

(翻訳:河原里香)

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を!
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録(無料)はこちらから=>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

原油先物、週間で4カ月半ぶり下落率に トランプ関税

ビジネス

クシュタール、米当局の買収承認得るための道筋をセブ

ビジネス

アングル:全米で広がる反マスク行動 「#テスラたた

ワールド

トルコ中銀が2.5%利下げ、インフレ鈍化で 先行き
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは?
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇? 年…
  • 5
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 6
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る!」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中