最新記事

感染

ついに中国でも発生！アフリカ豚コレラの感染が深刻な課題に

2018年9月18日（火）18時00分
松岡由希子

ついに中国でも発生　REUTERS/Kacper Pempel

＜養豚業に深刻な影響をもたらすアフリカ豚コレラが、アフリカ、ヨーロッパに拡がり、ついに最大の養豚国の中国でも発生した＞

アフリカ豚コレラ（ASF）とは、アフリカ豚コレラウイルス（ASFV）による豚およびイノシシの熱性伝染病で、強い伝染性と高い致死率が特徴だ。感染した豚やイノシシとの直接または間接の接触のほか、ヒメダニ属（軟ダニ）の媒介によって感染が急速に広がることから、養豚業に深刻な影響をもたらしている。

アフリカ、ヨーロッパから中国へ

2005年以降、ASFの発生が確認された国は、ナイジェリア、ケニア、南アフリカ共和国などのアフリカ29カ国と、リトアニア、エストニア、ラトビア、チェコ、ロシアを含む欧州15カ国で、直近では、ルーマニアやポーランドで数多くの発生が確認されている。また、世界最大の養豚国である中国でも、2018年8月3日、遼寧省瀋陽市瀋北新区で初のASFの発生が公表されて以降、9月11日時点で中国国内21カ所においてASFの発生が確認された。

岐阜市で確認されたものとは異なる

ASFは、アジアや欧米で広く知られ、日本でも2018年9月に岐阜市の養豚場で発生が確認された「豚コレラ」と臨床症状や病理所見が類似するものの、これとは異なるアスファウイルス科のASFVの感染によって引き起こされる。

ヒトへの感染リスクはないが、ヒメダニ属のほか、イボイノシシをはじめとするイノシシの一部では、感染が成立していながら症状が現れない「不顕性感染」を示すため、これらがASFの"キャリア"となって他個体に感染を広げてしまうおそれがあるうえ、現時点で有効なワクチンや治療法は見つかっていない。

アフリカ大陸のサハラ砂漠以南で常在するASFは、アフリカ大陸外では、1957年にポルトガルで初の発生が確認され、1980年代末にかけて、スペイン、イタリア、フランス、ベルギー、オランダにも感染が広がった。

その後、欧州では、イタリアのサルジニア島を除き、ASFの清浄化が達成されたとみられていたが、2007年6月に黒海東岸のジョージアで発生が確認されたのを契機にアルメニア、アゼルバイジャン、ロシアへと感染が広がり、2014年以降は、リトアニア、ポーランド、ラトビア、エストニアなどでも、その発生が次々と報告されている。エストニアでは、ASFの発生に伴って2015年から2017年までに4万2000頭以上の豚が処分された。

野生イノシシ侵入を防ぐためにドイツは国境にフェンス

このような状況を受けて、ASFの発生がまだ確認されていない国でも、その予防には余念がない。ドイツでは、2018年1月、ドイツ農業連盟（DBV）がASFの発生予防策として野生イノシシの駆除を求めているほか、デンマークでは、2018年8月、環境保護庁が、野生イノシシの侵入を防止するため、ドイツとの国境に70キロメートルにわたって高さ1.2メートルから1.5メートルのフェンスを建設することを承認した。

日本では、これまでにASFの発生は確認されていないが、2007年に初の発生が確認されたロシアに続き、このほど中国でも発生が確認されたことから、農林水産省では、最新の情報を発信し、発生予防に向けた対策をとるよう広く呼びかけている。


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米株式市場の「ソフトウェアマゲドン」、買い機会か見
2026.02.05

ビジネス

ソニーＧ、純利益3回目の上方修正　メモリー「最低限
2026.02.05

ビジネス

独鉱工業受注、12月は予想外の増加　大型受注が寄与
2026.02.05

ビジネス

ノボノルディスクの糖尿病薬、大中華圏で初の売上減　
2026.02.05
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 3
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 4
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 5
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 6
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 9
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 10
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中