最新記事

感染

ついに中国でも発生!アフリカ豚コレラの感染が深刻な課題に

2018年9月18日(火)18時00分
松岡由希子

ついに中国でも発生 REUTERS/Kacper Pempel

<養豚業に深刻な影響をもたらすアフリカ豚コレラが、アフリカ、ヨーロッパに拡がり、ついに最大の養豚国の中国でも発生した>

アフリカ豚コレラ(ASF)とは、アフリカ豚コレラウイルス(ASFV)による豚およびイノシシの熱性伝染病で、強い伝染性と高い致死率が特徴だ。感染した豚やイノシシとの直接または間接の接触のほか、ヒメダニ属(軟ダニ)の媒介によって感染が急速に広がることから、養豚業に深刻な影響をもたらしている。

アフリカ、ヨーロッパから中国へ

2005年以降、ASFの発生が確認された国は、ナイジェリア、ケニア、南アフリカ共和国などのアフリカ29カ国と、リトアニア、エストニア、ラトビア、チェコ、ロシアを含む欧州15カ国で、直近では、ルーマニアやポーランドで数多くの発生が確認されている。また、世界最大の養豚国である中国でも、2018年8月3日、遼寧省瀋陽市瀋北新区で初のASFの発生が公表されて以降、9月11日時点で中国国内21カ所においてASFの発生が確認された。

岐阜市で確認されたものとは異なる

ASFは、アジアや欧米で広く知られ、日本でも2018年9月に岐阜市の養豚場で発生が確認された「豚コレラ」と臨床症状や病理所見が類似するものの、これとは異なるアスファウイルス科のASFVの感染によって引き起こされる。

ヒトへの感染リスクはないが、ヒメダニ属のほか、イボイノシシをはじめとするイノシシの一部では、感染が成立していながら症状が現れない「不顕性感染」を示すため、これらがASFの"キャリア"となって他個体に感染を広げてしまうおそれがあるうえ、現時点で有効なワクチンや治療法は見つかっていない。

アフリカ大陸のサハラ砂漠以南で常在するASFは、アフリカ大陸外では、1957年にポルトガルで初の発生が確認され、1980年代末にかけて、スペイン、イタリア、フランス、ベルギー、オランダにも感染が広がった。

その後、欧州では、イタリアのサルジニア島を除き、ASFの清浄化が達成されたとみられていたが、2007年6月に黒海東岸のジョージアで発生が確認されたのを契機にアルメニア、アゼルバイジャン、ロシアへと感染が広がり、2014年以降は、リトアニア、ポーランド、ラトビア、エストニアなどでも、その発生が次々と報告されている。エストニアでは、ASFの発生に伴って2015年から2017年までに4万2000頭以上の豚が処分された。

野生イノシシ侵入を防ぐためにドイツは国境にフェンス

このような状況を受けて、ASFの発生がまだ確認されていない国でも、その予防には余念がない。ドイツでは、2018年1月、ドイツ農業連盟(DBV)がASFの発生予防策として野生イノシシの駆除を求めているほか、デンマークでは、2018年8月、環境保護庁が、野生イノシシの侵入を防止するため、ドイツとの国境に70キロメートルにわたって高さ1.2メートルから1.5メートルのフェンスを建設することを承認した。

日本では、これまでにASFの発生は確認されていないが、2007年に初の発生が確認されたロシアに続き、このほど中国でも発生が確認されたことから、農林水産省では、最新の情報を発信し、発生予防に向けた対策をとるよう広く呼びかけている。


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

中国こそが「真の脅威」、台湾が中国外相のミュンヘン

ワールド

米中「デカップリング論」に警鐘、中国外相がミュンヘ

ビジネス

ウォルマート決算や経済指標に注目、「AIの負の影響

ワールド

ドバイ港湾DPワールドのトップ辞任、「エプスタイン
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    【インタビュー】「4回転の神」イリヤ・マリニンが語…
  • 10
    機内の通路を這い回る男性客...閉ざされた空間での「…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 10
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中