最新記事

アメリカ大統領

ウッドワードが新著で暴いたトランプの無能

Six Best Quotes From Bob Woodward’s New Trump Book

2018年9月6日(木)18時00分
ハリエット・シンクレア

偏らない公正な報道で知られるウッドワード  Jonathan Ernst-REUTERS

<ウォーターゲート事件を暴いたことで知られるジャーナリストが書いたトランプ暴露本は反トランプの決定打になるか>

調査報道で知られるジャーナリスト、ボブ・ウッドワードの新著『恐怖 ホワイトハウスのトランプ(仮題)』Fear: Trump in the White Houseは発売前からワシントンに激震を起こしている。ドナルド・トランプ米大統領は「嘘といんちきの情報源」に基づいた本だと主張。ホワイトハウスは「大統領のイメージを悪くするためのでっち上げ」の寄せ集め本だと決めつけた。

ウォーターゲート事件のスクープで知られるウッドワードはこれまでも歴代の大統領に関する著書を発表している。ワシントン・ポスト紙が公開した録音記録によると、ウッドワードは電話でトランプに、この本が事実に基づくものであり、政権にとって「厳しい」内容であることを事前にはっきり伝えている。

9月11日に刊行される同書の一部をのぞいてみると──

「ここは狂っている。何のために自分たちがここにいるのか、さっぱり分からない」

ジョン・ケリー大統領首席補佐官が言ったというこの言葉、ホワイトハウスのスタッフたちのジレンマを伝える言葉として、既にオンライン上で盛んに引用され、注目を集めている。ケリーは米海兵隊の元大将。トランプがクビにしたラインス・プリーバスの後を継いで首席補佐官になったが、今の職務は「これまでに経験した最悪の仕事」だとこぼしているという。

【関連記事】ホワイトハウス内にレジスタンスの動き?匿名の高官がNYTに暴露

「第3次世界大戦を防ぐためです」

ケリーは今年4月にも、職員の前で大統領を「バカ」呼ばわりしたと報道されて、火消しに躍起になった経緯がある。

ウッドワードによれば、前任者のプリーバスは、トランプの寝室を「悪魔のワークショップ」と呼んでいたという。トランプがベッドでケーブルテレビのニュースを見て、暴言ツイートを投稿しまくるからだ。

さらにウッドワードの著書によれば、国家安全保障が脅かされる懸念から、側近たちは大統領のデスクからトランプが署名してはまずい書類をこっそり抜き取っていたという。例えば、経済担当大統領補佐官を辞任したゲーリー・コーンは、トランプが米韓FTA(自由貿易協定)を破棄しないよう、この手を使ったとされる。

コーンはまた、NAFTA(北米自由貿易協定)からの離脱を通知する文書も抜き取り、「私にはこれを止められる。彼のデスクから書類を取り上げるだけでいい」と部下に話したという。トランプは重要な文書がなくなっていても、気づかなかったらしい。

トランプが国際情勢にあまりに無知なことに、国家安全保障チームはあきれていたようだ。1月19日に行われた国家安全保障会議の会合で、トランプはこうわめき立てた。アメリカは一体全体、何のために自腹を切って朝鮮半島に軍隊を派遣しているのだ!

北朝鮮のミサイル発射を7秒で探知できる能力を有するなど、在韓米軍の重要性は言うまでもない。ジェームズ・マティス国防長官は「第3次世界大戦を防ぐためです」とトランプに言って聞かせ、後に本人のいない所で、大統領の理解は「小学校5、6年生程度だ」と吐き捨てたという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

WHOテヘラン事務所近くで攻撃、職員に負傷者なし=

ビジネス

ユニリーバ食品事業、マコーミックと統合合意 650

ワールド

米企業標的に報復攻撃へ、イランの革命防衛隊が表明 

ワールド

中国・パキスタンが外相会談、中東巡る早期の和平協議
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 8
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 9
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 10
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中