最新記事

NASA

NASAが宇宙人探査を本格再開、新たな計画も

NASA Has a New Plan to Find Alien Civilizations

2018年9月27日(木)20時00分
ハナ・オズボーン

銀河系には地球と同じ大さの惑星が400億個ある(写真はイメージです) gabjdizx-iStock

<NASAが注目するのは、宇宙から届く電波など高度な文明特有の「テクノシグネチャー(技術の痕跡)」だ>

今年、25年ぶりに地球外生命探査を本格再開したNASA(米航空宇宙局)は間もなく、エイリアン探しに最も有効な方法についてのワークショップを開催する。テーマは、高度な文明特有の「テクノシグネチャー(技術の痕跡)」だ。

電波を含むテクノシグネチャーは、銀河系のいたるところを飛び交っている。人類も、ラジオ放送が始まる100年以上前から、様々な電波を宇宙に発してきた。もしどこかの宇宙人がその電波を偶然に探知すれば、彼らが人類の存在を知る手掛かりになる。そう考えれば、知的生命探査のためにテクノロジーの痕跡を追うのは、理にかなっている。

銀河系には地球と同じ大きさの惑星が最大400億個、「ハビタブルゾーン」(水が蒸発も凍りもしない生存に適した領域)にあると見られる。しかも宇宙には1000億個もの銀河がひしめいている。知的生命が地球にしかいないと考えるほうが難しい。

だが宇宙人の発見には大きな問題が立ちはだかる。NASAはその解決に動き始めたのだ。

米議会もサポート

米議会にも予算の後押しを受けて、NASAは9月26~28日に米テキサス州ヒューストンでワークショップを開催する。テーマは、宇宙人の発見につながる「最も有望なテクノシグネチャーの研究」。優れた研究にはNASAも資金を出す。

テクノシグネチャーは一般に、通信信号の形で観測されることが多い。ラジオ波やレーザー光などもそうだ。近年は実際にそうした発見も続いて、関係者の期待は一気に高まった。1つの発見は、はるか彼方の宇宙空間から届く非常に強力な謎の電波信号「高速電波バースト(FRB)」だ。天文学者の観察で、2017年8月、そうした信号の1つが同じパターンの繰り返しであることがわかると、期待はさらに膨らんだ。自然現象なら、同じパターンの繰り返しはありえないからだ。

もう1つの発見は、「エイリアン・メガストラクチャー(宇宙人の巨大建造物)」として知られる謎の恒星「KIC8462852(別名タビーズ・スター)」だ。その光が何かに遮られるように小さくなる「減光現象」が観測されると、何らかの巨大な物体が横切ったのではないか、という想像が膨らんだ。地球外文明が、動力源として巨大な構造物を建設したのではないか......。

今では、いずれの発見も宇宙人とは関係なかったとみられてる。それでも人々の熱狂的な期待は冷めず、新たな可能性へとNASAや科学者の背中を押す。

NASAの発見の歴史
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

カナダの中国製EV輸入緩和、「後悔することになる」

ワールド

米司法省、ミネソタ州知事らを捜査 移民当局妨害の疑

ビジネス

米FRB副議長、パウエル氏支持を表明 独立性は「経

ビジネス

アングル:自動運転車の開発競争、老舗メーカーとエヌ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号(1/14発売)

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手がベネズエラ投資に慎重な理由
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試…
  • 5
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 6
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 7
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 8
    イランの大規模デモ弾圧を可能にした中国の監視技術─…
  • 9
    日中関係悪化は日本の経済、企業にどれほどの影響を…
  • 10
    鉛筆やフォークを持てない、1人でトイレにも行けない…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 4
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画を…
  • 5
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世…
  • 6
    Netflix『ストレンジャー・シングス』最終シーズンへ…
  • 7
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試…
  • 8
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 9
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 10
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中