最新記事

中国

中国サッカーファンが日本チームを大絶賛!

2018年7月6日(金)13時10分
遠藤誉(東京福祉大学国際交流センター長)

●そうだよ!もしベルギーの監督が選手交代していなかったら、日本はベルギーに勝っていたかもしれない。アジアの夢を叶えてくれたかもしれない。それくらい、日本チームの力は凄かった。正直に礼賛する!

●西野はなぜ、もっと早く選手を交代させなかったのか?それだけが疑問として残る。

●選手交代で、この体躯のギャップを埋めるべきだったのでは?

中国は日本に学べるのか?

●中国が日本チームに追いつける日が来るとは、とても思えない。

●そもそもサッカーに対する概念が違うんだよ。日本は小学生のころからサッカーを学ばせ、中学、高校と、学校間の対抗試合さえある。大学に進めばなおさらだ。そういった優秀な選手が下から積み上がっていって、プロの選手になっていくんだぜ。

●中国ときたら、どうだい?学園(キャンパス)サッカーなんて、あるかい?小さいころからサッカーをやったとしたって、たかだか遊びみたいなものだよ。日本じゃ、プロになれなくたって、ちゃんと別の勉学の道が用意されていて、他の専門や職業を選択することができる。中国はどうだい?プロの道から外れた者は、もうそれでお終い。人生の選択がなくなってしまう。どこの親が、そんなリスクをわが子に負わせるって言うんだい?だから、無理無理!中国チームが日本チームみたいになる日は来やしないよ。

中央テレビ局CCTVは?

これらの、不思議なほどの日本チームへの礼賛と中国チームに対する自虐的なほどの批判を受けてか、中国共産党が管轄する中央テレビ局CCTVは、なんとこの日、「少年サッカー」の映像を流していた。

「習近平国家主席は、こよなくサッカーを愛し、中国のサッカー選手の育成に心を注いでおられます」というアナウンサーの習近平を褒め上げるトーンの声に合わせて、少年たちがサッカーの練習に励む姿を報道したのだ。

民主的な普通選挙がない中国では、政府はネットユーザーの声に異常なほどデリケートに反応する。それは「人民の声」であり、本来なら「選挙民の声」だからだ。しかし今回ネットユーザーたちは中国政府を批判したわけではないので、これら日本チームを礼賛するコメントを削除する訳にもいかない。

7月3日、CCTVが「少年サッカー」の映像を流したことに、中国の苦悩の一端を見る思いがし、なんとも興味深かった。

endo-progile.jpg[執筆者]遠藤 誉
1941年中国生まれ。中国革命戦を経験し1953年に日本帰国。東京福祉大学国際交流センター長、筑波大学名誉教授、理学博士。中国社会科学院社会科学研究所客員研究員・教授などを歴任。著書に『習近平vs.トランプ 世界を制するのは誰か』(飛鳥新社)『毛沢東 日本軍と共謀した男』(中文版も)『チャイナ・セブン <紅い皇帝>習近平』『チャイナ・ナイン 中国を動かす9人の男たち』『ネット大国中国 言論をめぐる攻防』など多数。

※当記事はYahoo!ニュース 個人からの転載です。

この筆者の記事一覧はこちら≫

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 9
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中