最新記事

中国

中国サッカーファンが日本チームを大絶賛!

2018年7月6日(金)13時10分
遠藤誉(東京福祉大学国際交流センター長)

●そうだよ!もしベルギーの監督が選手交代していなかったら、日本はベルギーに勝っていたかもしれない。アジアの夢を叶えてくれたかもしれない。それくらい、日本チームの力は凄かった。正直に礼賛する!

●西野はなぜ、もっと早く選手を交代させなかったのか?それだけが疑問として残る。

●選手交代で、この体躯のギャップを埋めるべきだったのでは?

中国は日本に学べるのか?

●中国が日本チームに追いつける日が来るとは、とても思えない。

●そもそもサッカーに対する概念が違うんだよ。日本は小学生のころからサッカーを学ばせ、中学、高校と、学校間の対抗試合さえある。大学に進めばなおさらだ。そういった優秀な選手が下から積み上がっていって、プロの選手になっていくんだぜ。

●中国ときたら、どうだい?学園(キャンパス)サッカーなんて、あるかい?小さいころからサッカーをやったとしたって、たかだか遊びみたいなものだよ。日本じゃ、プロになれなくたって、ちゃんと別の勉学の道が用意されていて、他の専門や職業を選択することができる。中国はどうだい?プロの道から外れた者は、もうそれでお終い。人生の選択がなくなってしまう。どこの親が、そんなリスクをわが子に負わせるって言うんだい?だから、無理無理!中国チームが日本チームみたいになる日は来やしないよ。

中央テレビ局CCTVは?

これらの、不思議なほどの日本チームへの礼賛と中国チームに対する自虐的なほどの批判を受けてか、中国共産党が管轄する中央テレビ局CCTVは、なんとこの日、「少年サッカー」の映像を流していた。

「習近平国家主席は、こよなくサッカーを愛し、中国のサッカー選手の育成に心を注いでおられます」というアナウンサーの習近平を褒め上げるトーンの声に合わせて、少年たちがサッカーの練習に励む姿を報道したのだ。

民主的な普通選挙がない中国では、政府はネットユーザーの声に異常なほどデリケートに反応する。それは「人民の声」であり、本来なら「選挙民の声」だからだ。しかし今回ネットユーザーたちは中国政府を批判したわけではないので、これら日本チームを礼賛するコメントを削除する訳にもいかない。

7月3日、CCTVが「少年サッカー」の映像を流したことに、中国の苦悩の一端を見る思いがし、なんとも興味深かった。

endo-progile.jpg[執筆者]遠藤 誉
1941年中国生まれ。中国革命戦を経験し1953年に日本帰国。東京福祉大学国際交流センター長、筑波大学名誉教授、理学博士。中国社会科学院社会科学研究所客員研究員・教授などを歴任。著書に『習近平vs.トランプ 世界を制するのは誰か』(飛鳥新社)『毛沢東 日本軍と共謀した男』(中文版も)『チャイナ・セブン <紅い皇帝>習近平』『チャイナ・ナイン 中国を動かす9人の男たち』『ネット大国中国 言論をめぐる攻防』など多数。

※当記事はYahoo!ニュース 個人からの転載です。

この筆者の記事一覧はこちら≫

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

香港活動家の父親に有罪判決、娘の保険契約巡り基本法

ビジネス

エリオット、LSEG株大量取得か 経営改善へ協議と

ビジネス

中国1月自動車販売19.5%減、約2年ぶり減少幅 

ワールド

米下院、トランプ関税への異議申し立て禁止規定を否決
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 7
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中