最新記事

ロシアＷ杯

ロシアＷ杯をプロパガンダに利用するプーチン

2018年6月19日（火）16時00分
マーク・ベネッツ（ジャーナリスト）

ロシアの力を世界に誇示

もう1つ重要なことは熱狂的なファン、とりわけロシア人ファンのマナーだ。近年、スタジアムで極右のサポーターがナチスの紋章「ハーケンクロイツ」をスタジアムで掲げる事件が起きている。10年には北カフカスのイスラム系若者グループによるファン殺害事件をきっかけに、1000人以上のフーリガンや超国家主義者がモスクワの赤の広場で暴動を起こした。

ロシアのサッカー関係者は、人種差別対策としていくつかの措置を講じている。17年にはロシア代表チームの元キャプテンだったアレクセイ・スメルティンを差別撤廃大使に任命した。

だが問題は解消されていない。3月にサンクトペテルブルクで行われたフランスとの国際親善試合では、ロシアのサポーターがポール・ポグバやウスマン・デンベレなどのアフリカ出身選手に人種差別的なやじを飛ばした。FIFAはロシアサッカー協会に3万ドルの罰金を科した。

「ここ数カ月の事件は、ロシアのファン文化に人種差別がどれほど深く根付いているかを示している」と、サッカーにおける人種差別に対する監視活動を行うパベル・クリメンコは言う。

フランスでユーロ2016が開催された際に、イングランドのサポーターと乱闘事件を起こしたロシア人フーリガンは国内でも恐れられている。だが多くの専門家は、今回は治安部隊がそのような暴力を許さないとみている。Ｗ杯ロシア大会はプーチンにとって、あまりにも重要だからだ。

フーリガンに詳しい情報筋によれば、警察は騒動を起こしそうな連中に対し、ロシアの国際イメージに害を及ぼすようなことがあれば長期刑が科される、と警告しているという。

この大会に関しては、イスラム過激派や地政学に関する話題が多過ぎて、スポーツイベントであることが忘れられがちだ。

ロシアは世界一のサッカー選手が自国でプレーすることに興奮しているが、ロシア代表チームが優勝する可能性はほとんどないと言っていいだろう。ロシアはワールドカップ参加国ではランキング下位のチームで、ソ連崩壊以来、上位争いに食い込んだことはない。

ロシア政府も試合の行方を左右することはできないが、それ以外の点ではFIFAの助けも借りて、何事も運任せにしたりはせず、隅々まで細心の注意を払っている。

そのいい例が、プーチン大統領とFIFAのインファンティーノ会長が登場した宣伝ビデオだ。インファンティーノのサッカーの技量は印象的だったが、プーチンの能力に関しては、優れた映像編集でかなり誇張されているらしい。

「ロシアにはこの大イベントを成功させる力がある。それを世界に見せつける。それが全てだ」と、ロシアの著名な作家でサッカー愛好家のビクトル・シェンデロビッチは言う。「サッカー自体は二の次。プーチンにとって、一番大事なのはプロパガンダだ」

＜本誌2018年6月26日号掲載＞


ニューズウィーク日本版 ジョン・レノン暗殺の真実
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年12月16日号（12月9日発売）は「ジョン・レノン暗殺の真実」特集。衝撃の事件から45年、暗殺犯が日本人ジャーナリストに語った「真相」 文・青木冨貴子

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

台湾巡る高市氏の国会質疑、政府が事前に「問取り」　
2025.12.12

ビジネス

英ＧＤＰ、8─10月は0.1％減　予想外のマイナス
2025.12.12

ビジネス

日鉄が経営計画、30年度に実力利益1兆円以上　海外
2025.12.12

ワールド

タイ首相、トランプ氏と12日夜協議　カンボジアとの
2025.12.12
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号（12/ 9発売）

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 2
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれなかった「ビートルズ」のメンバーは？
  • 3
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキャリアアップの道
  • 4
    【揺らぐ中国、攻めの高市】柯隆氏「台湾騒動は高市…
  • 5
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 6
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 7
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 8
    受け入れ難い和平案、迫られる軍備拡張──ウクライナ…
  • 9
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 10
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 1
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 7
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 10
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中