最新記事

輸送システム

イーロン・マスクのもう一つの企業「ボーリング」社、地下に画期的な交通システム構築へ

2018年6月12日(火)18時20分
鳥嶋真也

ボーリング社が計画している、「ループ」の想像図 (C) The Boring Company

宇宙企業のスペースX、電気自動車のテスラなどを率いるイーロン・マスク氏のもうひとつの企業、「ザ・ボーリング・カンパニー」(The Boring Company)は2018年5月17日、ロサンゼルスの渋滞を解消するため、地下に新たな交通システムを構築すると発表した。

実現すれば、ロサンゼルスのダウンタウンとロサンゼルス国際空港の間を、わずか10分で結べるようになるという。さらに同社の目論見は、それだけにとどまらない。

ザ・ボーリング・カンパニー

マスク氏がザ・ボーリング・カンパニーを立ち上げたのは2016年12月のことである。社名の意味はそのまま「穴掘り会社」という意味で、「退屈な会社」という意味もかかっている。また、わざわざTheやCompanyをつけたところには、似た名前の大手航空宇宙メーカー「ボーイング」の正式名称が「The Boeing Company」であることにひっかけたものだとされる。

同社の設立の少し前、ロサンゼルスにあるスペースX本社の従業員が、同社の駐車場と本社との間にある交通量の多い道路を横断していた際、トラックにはねられて死亡するという事故が起きた。その数時間後、マスク氏はTwitterで、トンネルを掘って地下通路を造ることを発表。その3か月後にはトンネルを掘っている様子を、さらに3か月後にはトンネル掘削機の画像を公開している。

彼はさらに、このトンネル技術を使い、地上や空と並ぶ、新たな交通網を地下に造ることを発表した。

地上はすでに交通量も利用できる土地も飽和状態、かといって空飛ぶ車は技術的に難しく安全性も低い。なによりどちらも悪天候に弱く、騒音もある。しかし地下ならそうした心配はなく、トンネルを掘りさえすれば、いくらでも空間が使える。地上の道路のように地域を分断させることなく、車線ごとにトンネルを分ければ対向車線との衝突といった事故も起こらない。

しかし、トンネルを掘るにはコストも時間もかかる。マスク氏によると、こうしたトンネル交通網を実現させるには、掘削にかかるコストを10分の1以下にする必要があるという。

そこで、トンネルの直径を小さくすることで作業量を減らしたり、トンネル・ボーリング・マシン(トンネル掘進機)の効率や速度を上げたりすることで、これを達成するとしている(参考)。

hyper002.jpg

ボーリングのトンネル・ボーリング・マシン (C) Elon Musk/The Boring Company

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米経済活動、7地区で緩やかな拡大 見通しは全体に楽

ワールド

イラン、CIAに停戦協議打診か イスラエルは米に説

ワールド

ハメネイ師息子モジタバ師、後継有力候補との情報 米

ビジネス

プーチン氏、欧州向けガス供給の即時停止の可能性を示
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプのイラン攻撃
特集:トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号(3/ 3発売)

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 2
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られる」衝撃映像にネット騒然
  • 3
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 4
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 5
    「外国人が増え、犯罪は減った」という現実もあるの…
  • 6
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 7
    「イランはどこ?」2000人のアメリカ人が指差した場…
  • 8
    戦術は進化しても戦局が動かない地獄──ロシア・ウク…
  • 9
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 10
    核合意寸前、米国がイラン攻撃に踏み切った理由
  • 1
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 2
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 3
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 4
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの…
  • 7
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 8
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 9
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 10
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中