最新記事

サイエンス

いてもいなくても関係ない! 環境DNA手法を駆使してネッシーに挑む

2018年5月30日(水)18時30分
松丸さとみ

gremlin-iStock

<「環境DNA手法」と呼ばれる最新科学を駆使してネッシーの存在を確認する新たなプロジェクトが立ち上がった>

「ネッシー写真は嘘」、それでも根強い人気

ネス湖のネッシーといえば、英国スコットランドで長らく語り継がれている、おそらく世界で一番有名なモンスター、今風に言うとUMA(未確認動物)だろう。恐竜時代からひっそりと生きながらえてきた首の長い「プレシオサウルス」か、チョウザメ、または巨大ナマズがその正体と考えられている。

しかし1934年に撮られた、ネス湖から首を出すネッシーの有名な白黒写真は、おもちゃの潜水艦で作ったもので壮大な嘘だった、と撮影から実に60年後の1994年、撮った本人が亡くなる前に暴露した......という話はよく知られている

だが、「だからといってネッシーがいないわけではない」と考える熱心なネッシーファンは多い。ネス湖はスコットランド有数の観光スポットで、ネッシーがスコットランドにもたらす経済効果は年間2500万ポンド(約36億円)とも、6000万ポンド(約87億円)とも言われている。

そして今、「環境DNA手法」と呼ばれる最新科学を駆使してネッシーの存在を確認する新たなプロジェクトが立ち上がった。

環境DNA手法を駆使してネッシーに挑む

ネッシーに最新科学で挑むのは、ニュージーランドにあるオタゴ大学のニール・ジェメル教授率いるチームだ。米雑誌タイムによると、ジェメル教授はネッシーを信じてはいない。しかしネッシーが存在するという仮説を検証したいと語り、もしいなかったとしても、今回行う調査から、ネス湖に生息する生物の多様性が分かるだろう、と述べている。

6月に行われる調査では、ネス湖のさまざまな場所と深さの300地点で水を採取して、分析を行う。ジェメル教授が科学系のニュースサイト「Phys.org」に話した内容によると、動物が動くと、その環境には皮膚やウロコ、羽、毛皮、大小便などが残る。

採取した水からそのような有機物質をフィルターしてそこからDNAを抽出し、出てきた結果を10万種に及ぶ既知の種が網羅されたデータベースに照らし合わせる。そしてこれらの種と比較して、そのDNAの持ち主がだいたいどのあたりに分類されるのかを判断できるという。もしすでに絶滅した海生爬虫類に類似した配列が見つかったら、「やはりネッシーはいた」ということになるわけだ。年内には結果が出る見込みだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米新規失業保険申請、6000件減の21.6万件 7

ワールド

中国、日本渡航に再警告 「侮辱や暴行で複数の負傷報

ワールド

米ロ高官のウ和平案協議の内容漏えいか、ロシア「交渉

ワールド

サルコジ元大統領の有罪確定、仏最高裁 選挙資金違法
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ガザの叫びを聞け
特集:ガザの叫びを聞け
2025年12月 2日号(11/26発売)

「天井なき監獄」を生きるパレスチナ自治区ガザの若者たちが世界に向けて発信した10年の記録

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 2
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファール勢ぞろい ウクライナ空軍は戦闘機の「見本市」状態
  • 3
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 4
    7歳の娘の「スマホの検索履歴」で見つかった「衝撃の…
  • 5
    ミッキーマウスの著作権は切れている...それでも企業…
  • 6
    【クイズ】次のうち、マウスウォッシュと同じ効果の…
  • 7
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ…
  • 8
    ウクライナ降伏にも等しい「28項目の和平案」の裏に…
  • 9
    がん患者の歯のX線画像に映った「真っ黒な空洞」...…
  • 10
    これをすれば「安定した子供」に育つ?...児童心理学…
  • 1
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判殺到、そもそも「実写化が早すぎる」との声も
  • 2
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
  • 5
    マムダニの次は「この男」?...イケメンすぎる「ケネ…
  • 6
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 7
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 8
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中