最新記事

マネジメント

ジェット旅客機の死亡事故ゼロ:空の旅を安全にしたリスク管理と「ダサい」デザイン

2018年4月18日(水)19時30分
クリストファー・クレアフィールド、アンドラス・ティルシック

ボーイング787ドリームライナーのコックピット Edgar Su- REUTERS

<ここ数十年、民間航空機の事故は減少を続けている。その秘訣は、失敗を隠さず共有する詳細な仕組みと、見える化を徹底した航空デザインだった>

2017年はジェット旅客機の死亡事故がゼロだったことが報じられると、トランプ大統領はすぐにツイッターでそれを自分の功績にした。「就任後、私は商用航空の安全対策を厳しくした。すばらしいことに、 2017年には航空機事故による死者がゼロで、史上最も安全な年だった」

アビエーション・セーフティー・ネットワーク(ASN)のデータによると、昨年は航空交通量が過去最多に達した一方で、大型旅客機の墜落事故は世界中のどこでも発生しなかったという。

しかし、航空機事故の減少傾向は今に始まったことではない。アメリカの航空業界では2013年以降、事故による死者は出ていない。実際、航空業界全体でも過去数十年、事故は減る傾向にある。

複雑なシステムは故障しやすいものだが、航空機は例外のようだ。1960年代以来、アメリカの航空システムはかなり複雑なものになっているが、空の旅はどんどん安全になっている。

われわれは、共著『メルトダウン』で、この注目すべき現象の背後にあるマネジメントとデザインの巧妙なアプローチを解き明かし、それらが誰にとっても貴重な教訓となることを論じた。ここにそのうちの3点を紹介しよう。

率直に話すこと、話を聞くことを教える

飛行機事故が発生する際によくあった過ちは、副操縦士が、機長の誤った判断に気づいてもそれ以上追及しないことだ。機長が操縦しているときに、副操縦士が異議を唱えることは難しく、機長のミスはそのまま見過ごされた。

70年代後半に、クルー・リソース・マネジメント(CRM)と呼ばれる訓練プログラムが導入されてから、すべてが変わり始めた。このプログラムは、コックピットだけでなく、航空機運航の文化に革命をもたらした。

安全をチームの問題として見直し、機長から客室乗務員まであらゆる乗員をより対等の立場に置いた。上司の決定に疑問を呈するのは、無礼ではなく義務になった。CRMは、乗組員に異議申し立ての「言葉」を教えた。それは他人の注意を喚起し、懸念を表明し、解決策を提案し、確実な同意を得るための詳細な定型手続きだ。

単に下の者が声を上げて上の者が聞けばいいというわけではない。CRMが示したのは、人は発言し、かつ聞けるということだ。少数意見を表明し、少数意見を受け入れる能力は、私たちにもともと備わっているものではない。だが、それを学ぶことはできるのだ。

小さな失敗や危機一髪の事態から学ぶ

1976年、米連邦航空局(FAA)は、航空業界全体で匿名の「不安全情報」を収集する制度を構築した。この航空安全報告制度(ASRS)はNASAの独立機関が運営し、毎月何千もの報告を収集している。ASRSに報告を出すことは、パイロットにとってミスの免責が受けられるだけでなく、誇らしい行為でもある。報告をすることによって空の旅がより安全になることを学んでいるからだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米肥満薬開発メッツェラ、ファイザーの100億ドル買

ワールド

米最高裁、「フードスタンプ」全額支給命令を一時差し

ワールド

アングル:国連気候会議30年、地球温暖化対策は道半

ワールド

ポートランド州兵派遣は違法、米連邦地裁が判断 政権
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 2
    「遺体は原型をとどめていなかった」 韓国に憧れた2人の若者...最悪の勘違いと、残酷すぎた結末
  • 3
    「路上でセクハラ」...メキシコ・シェインバウム大統領にキスを迫る男性を捉えた「衝撃映像」に広がる波紋
  • 4
    「座席に体が収まらない...」飛行機で嘆く「身長216c…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    クマと遭遇したら何をすべきか――北海道80年の記録が…
  • 7
    『プレデター: バッドランド』は良作?駄作?...批評…
  • 8
    【銘柄】元・東芝のキオクシアHD...生成AIで急上昇し…
  • 9
    なぜユダヤ系住民の約半数まで、マムダニ氏を支持し…
  • 10
    長時間フライトでこれは地獄...前に座る女性の「あり…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 3
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 4
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った…
  • 5
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 6
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 7
    だまされやすい詐欺メールTOP3を専門家が解説
  • 8
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 9
    「遺体は原型をとどめていなかった」 韓国に憧れた2…
  • 10
    虹に「極限まで近づく」とどう見える?...小型機パイ…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 9
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 10
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中