最新記事

ペット

ユナイテッド子犬死亡の教訓、愛犬を死なせないために知るべきこと

2018年3月16日（金）16時00分
ジェフ・フリードリヒ

▼対立は避けて、とにかく受け入れる

子犬が命の危険にさらされていないなら、すぐに解決できる方法がいいかもしれない。機内の乗客は航空規則に縛られている。たとえひどい理由で乗客を追い出したとしても、航空会社は法的責任を問われない。

緊急事態でなければ、飛行機を降りてからの方がトラブルを公平に解決できる。専門家は「乗務員が間違っていても機内では対立を避けるのが最良の策」と、アドバイスしている。

▼危険をアピールする

しかし、子犬に命の危険が迫っているなら黙ってはいられない。ただ議論する代わりに、なぜ荷物入れが子犬にとって危険か伝えよう。乗務員は安全を最優先に考え、安全でない状況（この場合は窒息）は積極的に報告するように指導されている。あなたの報告は、他の乗務員に伝わり、もっと緊急対応に精通した乗務員が出てくるかもしれない。

ペットは乗客として数えられ、その安全も重視されることを覚えておこう。だから乗客自身は危険でなくとも、安全上のすべての問題を報告することになっている。

▼飛行機から降ろすよう要求する

安全上の問題を告げても乗務員が応じないようなら、飛行機を降ろしてくれと要求しよう。機体がゲートにいる間は問題ないはずだ。飛行機を足止めしていなければ、空港スタッフの方が乗客のニーズに対応してくれる。

機体がゲートを離れた後も、この要求は効果がある。機体をゲートに戻して乗客を降ろすのは時間がかかるからだ。あるパイロットは、「パイロットなら誰でもゲートには戻りたくない。機内トラブルを機長が知ったら、99％の確率で機長と乗務員はあわててマニュアルを探すか会社に電話するかして、何とか適切な解決策を見つけるだろう」と、話している。

しかし飛行機を降りることがおそろしい結果を招くこともある。もし航空会社が補償しなければ、最悪の場合、旅行中の団体全員の航空券を買い直さなければならないかもしれない。

▼記録を残す

航空会社は今や警察署と同じようなもの。誰もがスマホで動画を撮影し、ツイートで拡散できる。こうした記録は戦うための強力なツールになる。

▼苦情を申し立てる

家に帰ったら、乗客の権利を守る民間団体「フライヤーズ・ライツ」や「トラベラーズ・ユナイテッド」の事例を参考に、正式に苦情を申し立てることを検討しよう（今回のトラブルでは米運輸省が、動物保護法を担当する農務省と協力して調査している）。

一方、ユナイテッド航空は今回、子犬を含めた家族全員の搭乗券の払い戻しに応じている。もちろん、子犬はもう戻ってこないけれど。


© 2018, Slate

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

「平和評議会」設立式典、ガザ超えた関与をトランプ氏
2026.01.22

ワールド

中国、トランプ氏の風力発電批判に反論　グリーン化推
2026.01.22

ビジネス

英ビーズリー、チューリッヒ保険の買収提案拒否　「著
2026.01.22

ワールド

ＮＡＴＯ、北極圏の防衛強化へ　トランプ氏との合意受
2026.01.22
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は？
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは？
  • 4
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備　北朝鮮の…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 7
    飛行機よりラク？ ソウル〜釜山「110分」へ――韓国が…
  • 8
    【総選挙予測：自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 9
    「怖すぎる...」モルディブで凶暴な魚の群れに「襲撃…
  • 10
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性　日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 6
    正気を失った？──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 10
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中