最新記事

ペット

ユナイテッド子犬死亡の教訓、愛犬を死なせないために知るべきこと

2018年3月16日(金)16時00分
ジェフ・フリードリヒ

▼対立は避けて、とにかく受け入れる

子犬が命の危険にさらされていないなら、すぐに解決できる方法がいいかもしれない。機内の乗客は航空規則に縛られている。たとえひどい理由で乗客を追い出したとしても、航空会社は法的責任を問われない。

緊急事態でなければ、飛行機を降りてからの方がトラブルを公平に解決できる。専門家は「乗務員が間違っていても機内では対立を避けるのが最良の策」と、アドバイスしている。

▼危険をアピールする

しかし、子犬に命の危険が迫っているなら黙ってはいられない。ただ議論する代わりに、なぜ荷物入れが子犬にとって危険か伝えよう。乗務員は安全を最優先に考え、安全でない状況(この場合は窒息)は積極的に報告するように指導されている。あなたの報告は、他の乗務員に伝わり、もっと緊急対応に精通した乗務員が出てくるかもしれない。

ペットは乗客として数えられ、その安全も重視されることを覚えておこう。だから乗客自身は危険でなくとも、安全上のすべての問題を報告することになっている。

▼飛行機から降ろすよう要求する

安全上の問題を告げても乗務員が応じないようなら、飛行機を降ろしてくれと要求しよう。機体がゲートにいる間は問題ないはずだ。飛行機を足止めしていなければ、空港スタッフの方が乗客のニーズに対応してくれる。

機体がゲートを離れた後も、この要求は効果がある。機体をゲートに戻して乗客を降ろすのは時間がかかるからだ。あるパイロットは、「パイロットなら誰でもゲートには戻りたくない。機内トラブルを機長が知ったら、99%の確率で機長と乗務員はあわててマニュアルを探すか会社に電話するかして、何とか適切な解決策を見つけるだろう」と、話している。

しかし飛行機を降りることがおそろしい結果を招くこともある。もし航空会社が補償しなければ、最悪の場合、旅行中の団体全員の航空券を買い直さなければならないかもしれない。

▼記録を残す

航空会社は今や警察署と同じようなもの。誰もがスマホで動画を撮影し、ツイートで拡散できる。こうした記録は戦うための強力なツールになる。

▼苦情を申し立てる

家に帰ったら、乗客の権利を守る民間団体「フライヤーズ・ライツ」や「トラベラーズ・ユナイテッド」の事例を参考に、正式に苦情を申し立てることを検討しよう(今回のトラブルでは米運輸省が、動物保護法を担当する農務省と協力して調査している)。

一方、ユナイテッド航空は今回、子犬を含めた家族全員の搭乗券の払い戻しに応じている。もちろん、子犬はもう戻ってこないけれど。


© 2018, Slate

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ユーロ圏インフレは当面2%程度、金利は景気次第=ポ

ビジネス

ECB、動向次第で利下げや利上げに踏み切る=オース

ビジネス

ユーロ圏の成長・インフレリスク、依然大きいが均衡=

ビジネス

アングル:日銀、追加利上げへ慎重に時機探る 為替次
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開したAI生成のクリスマス広告に批判殺到
  • 2
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 3
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 4
    おこめ券、なぜここまで評判悪い? 「利益誘導」「ム…
  • 5
    ゆっくりと傾いて、崩壊は一瞬...高さ35mの「自由の…
  • 6
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 7
    【独占画像】撃墜リスクを引き受ける次世代ドローン…
  • 8
    中国最強空母「福建」の台湾海峡通過は、第一列島線…
  • 9
    中国の次世代ステルス無人機「CH-7」が初飛行。偵察…
  • 10
    中国、ネット上の「敗北主義」を排除へ ――全国キャン…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 6
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 7
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 8
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 9
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中