最新記事

ペット

ユナイテッド子犬死亡の教訓、愛犬を死なせないために知るべきこと

2018年3月16日(金)16時00分
ジェフ・フリードリヒ

▼対立は避けて、とにかく受け入れる

子犬が命の危険にさらされていないなら、すぐに解決できる方法がいいかもしれない。機内の乗客は航空規則に縛られている。たとえひどい理由で乗客を追い出したとしても、航空会社は法的責任を問われない。

緊急事態でなければ、飛行機を降りてからの方がトラブルを公平に解決できる。専門家は「乗務員が間違っていても機内では対立を避けるのが最良の策」と、アドバイスしている。

▼危険をアピールする

しかし、子犬に命の危険が迫っているなら黙ってはいられない。ただ議論する代わりに、なぜ荷物入れが子犬にとって危険か伝えよう。乗務員は安全を最優先に考え、安全でない状況(この場合は窒息)は積極的に報告するように指導されている。あなたの報告は、他の乗務員に伝わり、もっと緊急対応に精通した乗務員が出てくるかもしれない。

ペットは乗客として数えられ、その安全も重視されることを覚えておこう。だから乗客自身は危険でなくとも、安全上のすべての問題を報告することになっている。

▼飛行機から降ろすよう要求する

安全上の問題を告げても乗務員が応じないようなら、飛行機を降ろしてくれと要求しよう。機体がゲートにいる間は問題ないはずだ。飛行機を足止めしていなければ、空港スタッフの方が乗客のニーズに対応してくれる。

機体がゲートを離れた後も、この要求は効果がある。機体をゲートに戻して乗客を降ろすのは時間がかかるからだ。あるパイロットは、「パイロットなら誰でもゲートには戻りたくない。機内トラブルを機長が知ったら、99%の確率で機長と乗務員はあわててマニュアルを探すか会社に電話するかして、何とか適切な解決策を見つけるだろう」と、話している。

しかし飛行機を降りることがおそろしい結果を招くこともある。もし航空会社が補償しなければ、最悪の場合、旅行中の団体全員の航空券を買い直さなければならないかもしれない。

▼記録を残す

航空会社は今や警察署と同じようなもの。誰もがスマホで動画を撮影し、ツイートで拡散できる。こうした記録は戦うための強力なツールになる。

▼苦情を申し立てる

家に帰ったら、乗客の権利を守る民間団体「フライヤーズ・ライツ」や「トラベラーズ・ユナイテッド」の事例を参考に、正式に苦情を申し立てることを検討しよう(今回のトラブルでは米運輸省が、動物保護法を担当する農務省と協力して調査している)。

一方、ユナイテッド航空は今回、子犬を含めた家族全員の搭乗券の払い戻しに応じている。もちろん、子犬はもう戻ってこないけれど。


© 2018, Slate

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

トランプ関税、国内企業に痛手なら再生支援の必要も=

ビジネス

現代自、米ディーラーに値上げの可能性を通告 トラン

ビジネス

米国株式市場=S&P500・ダウ反発、大幅安から切

ビジネス

NY外為市場=ドル上昇、トランプ関税発表控え神経質
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 9
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中