最新記事

ペット

ユナイテッド子犬死亡の教訓、愛犬を死なせないために知るべきこと

2018年3月16日(金)16時00分
ジェフ・フリードリヒ

▼対立は避けて、とにかく受け入れる

子犬が命の危険にさらされていないなら、すぐに解決できる方法がいいかもしれない。機内の乗客は航空規則に縛られている。たとえひどい理由で乗客を追い出したとしても、航空会社は法的責任を問われない。

緊急事態でなければ、飛行機を降りてからの方がトラブルを公平に解決できる。専門家は「乗務員が間違っていても機内では対立を避けるのが最良の策」と、アドバイスしている。

▼危険をアピールする

しかし、子犬に命の危険が迫っているなら黙ってはいられない。ただ議論する代わりに、なぜ荷物入れが子犬にとって危険か伝えよう。乗務員は安全を最優先に考え、安全でない状況(この場合は窒息)は積極的に報告するように指導されている。あなたの報告は、他の乗務員に伝わり、もっと緊急対応に精通した乗務員が出てくるかもしれない。

ペットは乗客として数えられ、その安全も重視されることを覚えておこう。だから乗客自身は危険でなくとも、安全上のすべての問題を報告することになっている。

▼飛行機から降ろすよう要求する

安全上の問題を告げても乗務員が応じないようなら、飛行機を降ろしてくれと要求しよう。機体がゲートにいる間は問題ないはずだ。飛行機を足止めしていなければ、空港スタッフの方が乗客のニーズに対応してくれる。

機体がゲートを離れた後も、この要求は効果がある。機体をゲートに戻して乗客を降ろすのは時間がかかるからだ。あるパイロットは、「パイロットなら誰でもゲートには戻りたくない。機内トラブルを機長が知ったら、99%の確率で機長と乗務員はあわててマニュアルを探すか会社に電話するかして、何とか適切な解決策を見つけるだろう」と、話している。

しかし飛行機を降りることがおそろしい結果を招くこともある。もし航空会社が補償しなければ、最悪の場合、旅行中の団体全員の航空券を買い直さなければならないかもしれない。

▼記録を残す

航空会社は今や警察署と同じようなもの。誰もがスマホで動画を撮影し、ツイートで拡散できる。こうした記録は戦うための強力なツールになる。

▼苦情を申し立てる

家に帰ったら、乗客の権利を守る民間団体「フライヤーズ・ライツ」や「トラベラーズ・ユナイテッド」の事例を参考に、正式に苦情を申し立てることを検討しよう(今回のトラブルでは米運輸省が、動物保護法を担当する農務省と協力して調査している)。

一方、ユナイテッド航空は今回、子犬を含めた家族全員の搭乗券の払い戻しに応じている。もちろん、子犬はもう戻ってこないけれど。


© 2018, Slate

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イランで大規模デモ、景気低迷への抗議で死者も トラ

ワールド

シャンパンボトルの花火が原因か、40人死亡のスイス

ワールド

ベネズエラ大統領、米と関係改善意向 麻薬協議・投資

ビジネス

テスラ、25年販売9%減で首位転落 中国BYDが世
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチン、その先は袋小路か
  • 2
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙」は抑止かそれとも無能?
  • 3
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と考える人が知らない事実
  • 4
    感じのいい人が「寒いですね」にチョイ足ししている…
  • 5
    【現地発レポート】米株市場は「個人投資家の黄金時…
  • 6
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 7
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 8
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 9
    日本人の「休むと迷惑」という罪悪感は、義務教育が…
  • 10
    「断食」が細胞を救う...ファスティングの最大効果と…
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは?
  • 3
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチン、その先は袋小路か
  • 4
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
  • 5
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 6
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 7
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 8
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 9
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 10
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中