最新記事

ゲノム編集

遺伝子編集で生物兵器が製造される?

2018年2月2日(金)17時10分
ヒマンシュ・ゴエンカ

近年は自己流生物学やバイオハッキングが流行している traffic_analyzer-iStock.

<遺伝子編集技術クリスパーへの期待は大きいが、悪用されればテロ攻撃の道具になる恐れも>

クリスパー(CRISPR)は幅広い病気の治療に活用できる、大きな可能性を秘めた遺伝子編集技術。この技術の開発者が16年、ノーベル賞の有力候補になったことで有名になった。

まだ完璧な技術とは程遠い段階で、16年10月にヒトの遺伝子改変にクリスパーを使用する初の臨床試験が行われたばかり。それでもこの技術は既に、アメリカの情報機関がまとめた「国家安全保障上の脅威」リストに入っている。

ジェームズ・クラッパー米国家情報長官(当時)は16年2月、上院軍事委員会に年次報告書を提出。その中で、脅威と見なす大量破壊兵器とその拡散のリストに遺伝子編集技術が加わったことが明らかになった。

専門家の一部からは驚きの声も上がった。北朝鮮の核実験やシリアが使用したとされる化学兵器など、従来型の脅威と並んでこの技術が脅威の1つに挙げられたからだ。

名指しこそされなかったが、報告書の「遺伝子編集技術」がクリスパーを指しているのは明らかだった。

「このデュアルユース技術が幅広く共有され、低コストで、開発ペースが加速していることを考えると、意図的かどうかに関係なく誤った使用をされた場合、経済や国家安全保障に広範な影響を及ぼす可能性がある」と、報告書は指摘した。

デュアルユースとは開発の成果が兵器としても利用され得る、つまり軍民両用という意味だ。例えば、農業用肥料に使われる硝酸アンモニウムは爆発性が高いため、爆弾の原料にもなる。プールの消毒に使われる塩素は、化合物によっては致死性を持つこともある。

では、クリスパーは本当に生物兵器になり得るのか。理論上、遺伝子編集技術は自然に発症する疾患にほんの少しだけ似ている遺伝子型を作り出せる可能性がある。こうした人工的な病原体を使えば、何十万もの人々を病気にさせる、さらには殺すことも可能かもしれない。

だが、遺伝子編集技術のスタートアップ企業シンセゴのポール・ダブラウスキCEOは、この技術は高度な専門知識を必要とするため、現時点で脅威になるとは思えないと語る。

「経験豊富な科学者であれば、クリスパーを使った簡単な実験を行うことは容易かもしれない。しかし、複雑なウイルス株のようなもので、研究所の外でも効力を保ち続けるものを開発できるかどうかはまた別の話だ」

それでも研究が進むにつれて、この技術はさらに幅広く使用されるようになっていくだろう。もっと効果的かつ低コストにもなるだろうし、何より複雑な遺伝子操作が可能になることも期待できる。

近年は自己流生物学やバイオハッキングなどが流行している。だからこそ遺伝子操作技術も、より幅広い懸念を呼び起こすのだろう。

<本誌2017年12月26日号掲載>

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を!
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録(無料)はこちらから=>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米肥満薬開発メッツェラ、ファイザーの100億ドル買

ワールド

米最高裁、「フードスタンプ」全額支給命令を一時差し

ワールド

アングル:国連気候会議30年、地球温暖化対策は道半

ワールド

ポートランド州兵派遣は違法、米連邦地裁が判断 政権
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 2
    「遺体は原型をとどめていなかった」 韓国に憧れた2人の若者...最悪の勘違いと、残酷すぎた結末
  • 3
    「路上でセクハラ」...メキシコ・シェインバウム大統領にキスを迫る男性を捉えた「衝撃映像」に広がる波紋
  • 4
    「座席に体が収まらない...」飛行機で嘆く「身長216c…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    クマと遭遇したら何をすべきか――北海道80年の記録が…
  • 7
    『プレデター: バッドランド』は良作?駄作?...批評…
  • 8
    【銘柄】元・東芝のキオクシアHD...生成AIで急上昇し…
  • 9
    なぜユダヤ系住民の約半数まで、マムダニ氏を支持し…
  • 10
    長時間フライトでこれは地獄...前に座る女性の「あり…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 3
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 4
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った…
  • 5
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 6
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 7
    だまされやすい詐欺メールTOP3を専門家が解説
  • 8
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 9
    「遺体は原型をとどめていなかった」 韓国に憧れた2…
  • 10
    虹に「極限まで近づく」とどう見える?...小型機パイ…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 9
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 10
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中