最新記事

ゲノム編集

遺伝子編集で生物兵器が製造される?

2018年2月2日(金)17時10分
ヒマンシュ・ゴエンカ

近年は自己流生物学やバイオハッキングが流行している traffic_analyzer-iStock.

<遺伝子編集技術クリスパーへの期待は大きいが、悪用されればテロ攻撃の道具になる恐れも>

クリスパー(CRISPR)は幅広い病気の治療に活用できる、大きな可能性を秘めた遺伝子編集技術。この技術の開発者が16年、ノーベル賞の有力候補になったことで有名になった。

まだ完璧な技術とは程遠い段階で、16年10月にヒトの遺伝子改変にクリスパーを使用する初の臨床試験が行われたばかり。それでもこの技術は既に、アメリカの情報機関がまとめた「国家安全保障上の脅威」リストに入っている。

ジェームズ・クラッパー米国家情報長官(当時)は16年2月、上院軍事委員会に年次報告書を提出。その中で、脅威と見なす大量破壊兵器とその拡散のリストに遺伝子編集技術が加わったことが明らかになった。

専門家の一部からは驚きの声も上がった。北朝鮮の核実験やシリアが使用したとされる化学兵器など、従来型の脅威と並んでこの技術が脅威の1つに挙げられたからだ。

名指しこそされなかったが、報告書の「遺伝子編集技術」がクリスパーを指しているのは明らかだった。

「このデュアルユース技術が幅広く共有され、低コストで、開発ペースが加速していることを考えると、意図的かどうかに関係なく誤った使用をされた場合、経済や国家安全保障に広範な影響を及ぼす可能性がある」と、報告書は指摘した。

デュアルユースとは開発の成果が兵器としても利用され得る、つまり軍民両用という意味だ。例えば、農業用肥料に使われる硝酸アンモニウムは爆発性が高いため、爆弾の原料にもなる。プールの消毒に使われる塩素は、化合物によっては致死性を持つこともある。

では、クリスパーは本当に生物兵器になり得るのか。理論上、遺伝子編集技術は自然に発症する疾患にほんの少しだけ似ている遺伝子型を作り出せる可能性がある。こうした人工的な病原体を使えば、何十万もの人々を病気にさせる、さらには殺すことも可能かもしれない。

だが、遺伝子編集技術のスタートアップ企業シンセゴのポール・ダブラウスキCEOは、この技術は高度な専門知識を必要とするため、現時点で脅威になるとは思えないと語る。

「経験豊富な科学者であれば、クリスパーを使った簡単な実験を行うことは容易かもしれない。しかし、複雑なウイルス株のようなもので、研究所の外でも効力を保ち続けるものを開発できるかどうかはまた別の話だ」

それでも研究が進むにつれて、この技術はさらに幅広く使用されるようになっていくだろう。もっと効果的かつ低コストにもなるだろうし、何より複雑な遺伝子操作が可能になることも期待できる。

近年は自己流生物学やバイオハッキングなどが流行している。だからこそ遺伝子操作技術も、より幅広い懸念を呼び起こすのだろう。

<本誌2017年12月26日号掲載>

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を!
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録(無料)はこちらから=>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

世界の海運会社、アフリカ経由に航路変更 中東貨物に

ビジネス

バークシャー、日本五大商社株約10%保有 「米投資

ワールド

アマゾン、UAEのデータセンターに物体衝突で火災

ワールド

ドイツ、イランの核武装阻止目指す立場で米と一致=首
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    ドバイの空港・ホテルに被害 イランが湾岸諸国に報復攻撃、民間インフラも対象に
  • 4
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作…
  • 5
    「本当にテイラー?」「メイクの力が大きい...」テイ…
  • 6
    【銘柄】「三菱重工業」の株価上昇はどこまで続く...…
  • 7
    【銘柄】「ファナック」は新時代の主役か...フィジカ…
  • 8
    米・イスラエルの「イラン攻撃」受け、航空各社が中…
  • 9
    「高市大勝」に中国人が見せた意外な反応
  • 10
    最高指導者ハメネイ師死亡(イラン発表)、トランプ…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 4
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 5
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 6
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 7
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 8
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 9
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 10
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中