最新記事

中国

米と兔はなぁんだ？　絵文字でセクハラと戦う中国の#MeToo

2018年2月14日（水）19時30分
松丸さとみ

中国語で米は「みー」、兔は「とうー」と発音するため、この当て字が使われるようになった Supplied: The Conversation/Marcella Cheng

中国での#MeToo運動のきっかけ

#MeToo（私も）というハッシュタグを使い、セクシャルハラスメントや性的暴力の被害をソーシャルメディア（SNS）で告白したり共有したりする動きが欧米諸国を中心に広がりを見せている。

しかしオンライン上での発言が厳しく検閲される中国では、少しひねりを加えた方法で、密かに展開中のようだ。お茶碗に入ったご飯とうさぎの絵文字を使って、「MeToo」と読ませてハッシュタグにしている。

中国での#MeToo運動のきっかけを作ったのは、現在は米国在住のルゥオ・シーシーさんと言われている。中国の英語メディア「シックス・トーン」が今年1月2日に報じた内容によると、シーシーさんは2004年、北京航空航天大学で博士課程を始めたばかりのころ、教授に自動車内に閉じ込められて襲われかけた。この体験を今年１月１日付のブログで告白したところ注目を集め、同じ教授から被害にあったという学生が複数出て来たという。

1月31日付のロイター通信によると、シーシーさんの投稿を受けて大学側が調査に乗り出した。その結果、中国教育省は1月14日、セクハラの事実に基づき当該教授を教授職から免じたと発表。学生を傷つける行為は断じて許さず、セクハラ防止策を構築するとした。ロイターは、中国政府が当初、#MeTooの動きに協力的だったと伝えている。

ロイターによると教育省の発表から１週間後、50人以上の教授が連名で、学内でのセクハラを厳しく取り締まる規則を求める書簡をオンライン上で公開した。

また、オーストラリアの公共放送SBSによると、中国全土で1万人以上の学生が、セクハラを報告するシステムの導入を求めて大学宛てに公開書簡を書いた。さらに北京の大学で抗議デモ行進が行われることになった。

中国での#MeToo運動が一気に加速しそうなところだが、ここで様子が一変した。デモが突然キャンセルされたのだ。ロイターによると主催者側はキャンセル理由を明らかにしていないが、デモに参加予定だった3人が匿名でロイターに話したところ、参加しないようにと学校に告げられた、とのことだった。

その後、SNSでの#MeTooに関する投稿などは、削除されるようになったという。「1つの大学での1つの疑惑だった当初は、当局は非常に協力的だった」が、中国政府は「集団行動に発展しそうな議論は定期的に検閲している」とロイターは説明しており、今回も#MeTooが集団としての抗議活動になりそうだったことから、未然に封じ込めようとしたのではないかとみている。

米と兔の#RiceBunnyが生まれた背景


そうした状況から生まれたのが、中国語の発音に似せた、「米」と「兔」の漢字と絵文字で表現するものだ。学術系ニュースサイト「ザ・カンバセーション」によると、中国語で米は「みー」、兔は「とうー」と発音するため、この当て字が使われるようになった。そのため、米と兔の絵文字と共に「#RiceBunny」（お米のうさぎ）というハッシュタグを使って、当局の検閲をくぐり抜けているという。

次のページセクハラ抗議の女性活動家5人が逮捕された
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

トランプ政権、対中テック規制を棚上げ　米中首脳会談
2026.02.12

ビジネス

仏サノフィ、ハドソンＣＥＯを解任　後任に独メルクの
2026.02.12

ビジネス

英ＧＤＰ、第4四半期は前期比0.1％増　通年は1.
2026.02.12

ビジネス

〔情報ＢＯＸ〕主要企業の想定為替レート一覧
2026.02.12
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ？ 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中