最新記事
メディア

歓迎すべき変化? マスメディア時代から「小さな公共圏」時代へ

2018年1月16日(火)18時57分
周東美材(日本体育大学准教授)※アステイオンより提供

当然のことながら、公共圏の姿は、メディア変容のプロセスのなかで変動していく。かつて身体を媒介にして成立していた具現的公共圏が、活字メディアによる市民的公共圏へと取って代わられたように、20世紀的な論壇やジャーナリズムのあり方もまた、新たなメディアからの挑戦を受けざるをえない。

なし崩し的なメディア変容は、未来を見通せない人々を不安にさせる。見たいものしか見ようとしないユーザ、インターネット上を飛び交う極端な言論、タコツボ化していく世界認識、島宇宙化していくネットワーク――そうした事実を目にするたびに、啓蒙的理性が「やれやれ」とつぶやく。しかし、「島宇宙化」という現象それ自体は、必ずしもネガティブなものとばかりはいえない。

これまで「社会の木鐸」たることを自負し、たとえば「客観・公正・中立」などのスローガンを掲げて展開されてきた日本の言論やジャーナリズムは、多く場合、男性の、会社員の、エリートの、異性愛者の、都市在住の、健常者の、日本語話者のメンバーによって担われてきた。

そうした一定の属性をもった人々が生活世界の全体像を代弁することは、もちろんできるはずがない。局所的な関心に根差した島宇宙的なネットワークが、こうした旧来のエリート主義に対してシニカルな判断やオルタナティブな可能性を提示することはありうる。オタクであれ、セクシュアル・マイノリティーであれ、インターネットによってコミュニケーションが可能になった人々の島のようなネットワークもまた、ひとつの公共圏となりうるからである。

したがって、公共圏という空間のサイズは、必然的に小さなものとならざるをえない。むしろ、巨大な公共圏が成立すること自体が、歴史的には例外的な現象だったのかもしれない。だとすれば、無数の小さな公共圏が出現したことは歓迎すべきことであるし、事実、オルタナティブで草の根的な言論活動は、カフェや路上のパレードや学校新聞のような場所で、着実に展開してきた。21世紀の大きなメディア変容のなかでこそ、こうした小さな公共圏による言論活動の可能性は追求され続けなければならない。

しかし、冒頭に述べたようなコミュニケーションの極端化もまた、もう一方の現実として無視することはできない。私たちは世界と瞬時につながることのできるメディアを手にしたが、同時に、異質な他者をフィルタリングする力も手にしてしまった。このフィルタリングこそ、対話という、公共圏にとって最も重要な契機を奪うものであり、異質な他者との出会いの機会を失わせるものである。異質な他者との対話可能性は決して手放してはならないが、そのコミュニケーション上の仕掛けをどのように作り出すのか。それは人類史的な課題でもあるだろう。

[筆者]
周東美材
1980年生まれ。東京大学大学院学際情報学府博士課程修了、博士(社会情報学)。首都大学東京、東京音楽大学等の講師を経て、現職。専攻は文化社会学。著書に『童謡の近代――メディアの変容と子ども文化』(岩波書店、日本童謡賞・特別賞、日本児童文学会奨励賞)、『カワイイ文化とテクノロジーの隠れた関係』(共著、東京電機大学出版局、日本感性工学会出版賞)、『文化社会学の条件――二〇世紀日本における知識人と大衆』(共著、日本図書センター)など。

※当記事は「アステイオン」ウェブサイトの提供記事です
asteionlogo200.jpg


※サントリー文化財団ウェブサイト「エッセイ/レポート」より一部要約抜粋しています(全文はこちら)


 『アステイオン創刊30周年ベスト論文選
 1986-2016 冷戦後の世界と平成』
 山崎正和 監修
 田所昌幸 監修
 CCCメディアハウス


ニューズウィーク日本版のおすすめ記事をLINEでチェック!

linecampaign.png

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ニデック、永守名誉会長が辞任 「名実ともに完全に身

ビジネス

ソニーG 、自社株取得枠を2500億円に拡大 10

ビジネス

新興国向けプライベートクレジット、過去最高に

ビジネス

午後3時のドルは156円近辺へ下落、イベント一巡で
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 4
    最高裁はなぜ「今回は」止めた?...トランプ関税を違…
  • 5
    3頭のクマがスキー客を猛追...ゲレンデで撮影された…
  • 6
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ?
  • 7
    2月末に西の空で起こる珍しい天体現象とは? 「チャ…
  • 8
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 9
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 10
    「IKEAも動いた...」ネグレクトされた子猿パンチと「…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの…
  • 8
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 9
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 10
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中