最新記事
メディア

歓迎すべき変化? マスメディア時代から「小さな公共圏」時代へ

2018年1月16日(火)18時57分
周東美材(日本体育大学准教授)※アステイオンより提供

当然のことながら、公共圏の姿は、メディア変容のプロセスのなかで変動していく。かつて身体を媒介にして成立していた具現的公共圏が、活字メディアによる市民的公共圏へと取って代わられたように、20世紀的な論壇やジャーナリズムのあり方もまた、新たなメディアからの挑戦を受けざるをえない。

なし崩し的なメディア変容は、未来を見通せない人々を不安にさせる。見たいものしか見ようとしないユーザ、インターネット上を飛び交う極端な言論、タコツボ化していく世界認識、島宇宙化していくネットワーク――そうした事実を目にするたびに、啓蒙的理性が「やれやれ」とつぶやく。しかし、「島宇宙化」という現象それ自体は、必ずしもネガティブなものとばかりはいえない。

これまで「社会の木鐸」たることを自負し、たとえば「客観・公正・中立」などのスローガンを掲げて展開されてきた日本の言論やジャーナリズムは、多く場合、男性の、会社員の、エリートの、異性愛者の、都市在住の、健常者の、日本語話者のメンバーによって担われてきた。

そうした一定の属性をもった人々が生活世界の全体像を代弁することは、もちろんできるはずがない。局所的な関心に根差した島宇宙的なネットワークが、こうした旧来のエリート主義に対してシニカルな判断やオルタナティブな可能性を提示することはありうる。オタクであれ、セクシュアル・マイノリティーであれ、インターネットによってコミュニケーションが可能になった人々の島のようなネットワークもまた、ひとつの公共圏となりうるからである。

したがって、公共圏という空間のサイズは、必然的に小さなものとならざるをえない。むしろ、巨大な公共圏が成立すること自体が、歴史的には例外的な現象だったのかもしれない。だとすれば、無数の小さな公共圏が出現したことは歓迎すべきことであるし、事実、オルタナティブで草の根的な言論活動は、カフェや路上のパレードや学校新聞のような場所で、着実に展開してきた。21世紀の大きなメディア変容のなかでこそ、こうした小さな公共圏による言論活動の可能性は追求され続けなければならない。

しかし、冒頭に述べたようなコミュニケーションの極端化もまた、もう一方の現実として無視することはできない。私たちは世界と瞬時につながることのできるメディアを手にしたが、同時に、異質な他者をフィルタリングする力も手にしてしまった。このフィルタリングこそ、対話という、公共圏にとって最も重要な契機を奪うものであり、異質な他者との出会いの機会を失わせるものである。異質な他者との対話可能性は決して手放してはならないが、そのコミュニケーション上の仕掛けをどのように作り出すのか。それは人類史的な課題でもあるだろう。

[筆者]
周東美材
1980年生まれ。東京大学大学院学際情報学府博士課程修了、博士(社会情報学)。首都大学東京、東京音楽大学等の講師を経て、現職。専攻は文化社会学。著書に『童謡の近代――メディアの変容と子ども文化』(岩波書店、日本童謡賞・特別賞、日本児童文学会奨励賞)、『カワイイ文化とテクノロジーの隠れた関係』(共著、東京電機大学出版局、日本感性工学会出版賞)、『文化社会学の条件――二〇世紀日本における知識人と大衆』(共著、日本図書センター)など。

※当記事は「アステイオン」ウェブサイトの提供記事です
asteionlogo200.jpg


※サントリー文化財団ウェブサイト「エッセイ/レポート」より一部要約抜粋しています(全文はこちら)


 『アステイオン創刊30周年ベスト論文選
 1986-2016 冷戦後の世界と平成』
 山崎正和 監修
 田所昌幸 監修
 CCCメディアハウス


ニューズウィーク日本版のおすすめ記事をLINEでチェック!

linecampaign.png

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

三井住友FG、欧州で5500億円融資ファンド 米ベ

ワールド

シリア外相・国防相がプーチン氏と会談、国防や経済協

ビジネス

円安進行、何人かの委員が「物価上振れにつながりやす

ワールド

ロシア・ガスプロム、26年の中核利益は7%増の38
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者・野村泰紀に聞いた「ファンダメンタルなもの」への情熱
  • 2
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 3
    ジョンベネ・ラムジー殺害事件に新展開 父「これまでで最も希望が持てる」
  • 4
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 5
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 6
    12歳の娘の「初潮パーティー」を阻止した父親の投稿…
  • 7
    「何度でも見ちゃう...」ビリー・アイリッシュ、自身…
  • 8
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 9
    「個人的な欲望」から誕生した大人気店の秘密...平野…
  • 10
    なぜ人は「過去の失敗」ばかり覚えているのか?――老…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 9
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 10
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中