最新記事
メディア

歓迎すべき変化? マスメディア時代から「小さな公共圏」時代へ

2018年1月16日(火)18時57分
周東美材(日本体育大学准教授)※アステイオンより提供

当然のことながら、公共圏の姿は、メディア変容のプロセスのなかで変動していく。かつて身体を媒介にして成立していた具現的公共圏が、活字メディアによる市民的公共圏へと取って代わられたように、20世紀的な論壇やジャーナリズムのあり方もまた、新たなメディアからの挑戦を受けざるをえない。

なし崩し的なメディア変容は、未来を見通せない人々を不安にさせる。見たいものしか見ようとしないユーザ、インターネット上を飛び交う極端な言論、タコツボ化していく世界認識、島宇宙化していくネットワーク――そうした事実を目にするたびに、啓蒙的理性が「やれやれ」とつぶやく。しかし、「島宇宙化」という現象それ自体は、必ずしもネガティブなものとばかりはいえない。

これまで「社会の木鐸」たることを自負し、たとえば「客観・公正・中立」などのスローガンを掲げて展開されてきた日本の言論やジャーナリズムは、多く場合、男性の、会社員の、エリートの、異性愛者の、都市在住の、健常者の、日本語話者のメンバーによって担われてきた。

そうした一定の属性をもった人々が生活世界の全体像を代弁することは、もちろんできるはずがない。局所的な関心に根差した島宇宙的なネットワークが、こうした旧来のエリート主義に対してシニカルな判断やオルタナティブな可能性を提示することはありうる。オタクであれ、セクシュアル・マイノリティーであれ、インターネットによってコミュニケーションが可能になった人々の島のようなネットワークもまた、ひとつの公共圏となりうるからである。

したがって、公共圏という空間のサイズは、必然的に小さなものとならざるをえない。むしろ、巨大な公共圏が成立すること自体が、歴史的には例外的な現象だったのかもしれない。だとすれば、無数の小さな公共圏が出現したことは歓迎すべきことであるし、事実、オルタナティブで草の根的な言論活動は、カフェや路上のパレードや学校新聞のような場所で、着実に展開してきた。21世紀の大きなメディア変容のなかでこそ、こうした小さな公共圏による言論活動の可能性は追求され続けなければならない。

しかし、冒頭に述べたようなコミュニケーションの極端化もまた、もう一方の現実として無視することはできない。私たちは世界と瞬時につながることのできるメディアを手にしたが、同時に、異質な他者をフィルタリングする力も手にしてしまった。このフィルタリングこそ、対話という、公共圏にとって最も重要な契機を奪うものであり、異質な他者との出会いの機会を失わせるものである。異質な他者との対話可能性は決して手放してはならないが、そのコミュニケーション上の仕掛けをどのように作り出すのか。それは人類史的な課題でもあるだろう。

[筆者]
周東美材
1980年生まれ。東京大学大学院学際情報学府博士課程修了、博士(社会情報学)。首都大学東京、東京音楽大学等の講師を経て、現職。専攻は文化社会学。著書に『童謡の近代――メディアの変容と子ども文化』(岩波書店、日本童謡賞・特別賞、日本児童文学会奨励賞)、『カワイイ文化とテクノロジーの隠れた関係』(共著、東京電機大学出版局、日本感性工学会出版賞)、『文化社会学の条件――二〇世紀日本における知識人と大衆』(共著、日本図書センター)など。

※当記事は「アステイオン」ウェブサイトの提供記事です
asteionlogo200.jpg


※サントリー文化財団ウェブサイト「エッセイ/レポート」より一部要約抜粋しています(全文はこちら)


 『アステイオン創刊30周年ベスト論文選
 1986-2016 冷戦後の世界と平成』
 山崎正和 監修
 田所昌幸 監修
 CCCメディアハウス


ニューズウィーク日本版のおすすめ記事をLINEでチェック!

linecampaign.png

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

トランプ関税、英ではインフレよりデフレ効果=グリー

ワールド

ロシア中銀、金利21%に据え置き 貿易摩擦によるイ

ビジネス

米、日本などと「代替」案協議 10%関税の削減・撤

ワールド

トランプ氏側近特使がプーチン氏と会談、ロシア「米ロ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 3
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは?【最新研究】
  • 4
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 5
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 6
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 7
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 8
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 9
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 10
    【クイズ】世界で最もヒットした「日本のアニメ映画…
  • 1
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 8
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中