最新記事

中国

中国、年内に史上初の「月の裏側」着陸目指す：昆虫と植物を送って「生態系」確立も

2018年1月10日（水）17時15分
高森郁哉

中国は月に昆虫と植物を収めたコンテナ持ち込む計画を進めている　Stringer- REUTERS

中国は2018年中に、月の裏側へ無人探査機を送り込む計画を進めている。月の裏側への軟着陸が成功すれば、史上初の快挙となる。

また、このミッションでは昆虫と植物を収めたコンテナを月面に持ち込み、月面上で簡素な生態系を確立することも目指すという。人民日報オンライン版（人民網）、ユニバース・トゥデイなどが報じた。

月の裏側は「未踏の地」

中国は2003年から「嫦娥（じょうが）計画」と呼ぶ月探査計画を進めてきた（嫦娥とは、古代中国の神話に登場する月の女神の名前）。2013年12月の「嫦娥3号」ミッションでは、旧ソ連、米国に続き、探査機の月面軟着陸を成功させた第3の国となった。

なお、地球の衛星である月は、自転周期と公転周期が同期しており、常に同じ面を地球に向けている（この状態は「潮汐固定」と呼ばれる）。地球から直接見えない月の半球、いわゆる「月の裏側」は、地上との通信が困難なことから、探査機が着陸したことはこれまで一度もない。

「嫦娥4号」ミッションの概要

こうした通信上の問題を克服するために、今年の「嫦娥4号」ミッションではまず、6月に長征5号ロケットで中継衛星を打ち上げ、月と地球の引力が釣り合う地点であるラグランジュ点（L2点）に衛星を投入。ラグランジュ点ではほぼすべての時間で月の裏側と地球を同時に観測できることから、地上の拠点と月面上の探査機の通信を中継することも可能になる。

その約6カ月後、月面着陸船と月面探査車からなる嫦娥4号を打ち上げる。着陸地点は、月の裏側の南極付近に位置する、直径約2500kmの巨大なクレーター「南極エイトケン盆地」を予定。この盆地内で南極点に近いクレーター内部には、太陽光が当たることがない「永久影地域」があり、そこには氷が存在すると考えられている。

簡素な生態系の確立も目指す

同ミッションではまた、ジャガイモ、シロイヌナズナの種、カイコガ（蚕蛾）の卵を収めたアルミニウム合金製のコンテナも月面に送り込む。コンテナは、極端な高温や低温を防ぐための断熱材や、植物と昆虫の成育を促進する光源も備える。

カイコガは卵からふ化して成長する過程で二酸化炭素を排出し、一方のジャガイモとシロイヌナズナは光合成を通じて酸素を放出する。

こうしてコンテナの中で簡素な生態系を確立することに成功すれば、将来的に他の惑星で動物の飼育や植物の栽培を行う拠点「エコ・ベース」の実現につながる貴重なデータが得られるのでは、と期待されている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

インドネシア、株式市場改革完了へ　5月のＭＳＣＩ見
2026.04.02

ワールド

英企業、エネ価格急騰で値上げ加速へ　賃金見通し鈍化
2026.04.02

ワールド

イラン、フィリピン船舶のホルムズ海峡航行を許可　両
2026.04.02

ワールド

高度の緊張、民間信用部門で流動性逼迫のリスクと伊中
2026.04.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで？」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中