最新記事

動物

インスタグラムで、あるハッシュタグを検索すると野生動物保護の警告が表示

2017年12月19日（火）17時50分
松丸さとみ

インスタグラムで#KoalaSelfie などハッシュタグを検索すると警告が出る（写真はイメージ）chameleonseye-iStock

＜インスタグラムは、野生動物との自撮り写真に付けるハッシュタグ（#KoalaSelfie、#LionSelfie...）などで検索すると、野生動物保護を訴えるメッセージを表示するようになった＞

動物虐待の疑いがあるハッシュタグ検索は警告

写真を共有できるソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）のインスタグラムは12月4日、野生動物との自撮り写真に付けるハッシュタグなどで検索すると、野生動物保護を訴えるメッセージを表示するようにしたと発表した。12月4日はWorld Wildlife Conservation Day（世界野生動物保護デー）だ。

対象になるのは、動物や自然環境に危害を与える可能性のあるハッシュタグ。#KoalaSelfie、#LionSelfie、#KoalaHugs、#TigerSelfie、#TigerPetなどがあり、Selfieと付くものは、動物と一緒に自撮りをした写真であることを意味する。

これらのハッシュタグで検索すると、検索結果が表示される前に、「Instagramでの野生生物保護：Instagramでは、動物虐待、絶滅危惧動物やその一部の販売は禁止されています。あなたは、動物や環境への暴力または有害な行為を助長する投稿に関わる可能性があるハッシュタグを検索しています。」（インスタグラムの日本語サイトより転載）というメッセージが表示される。ここで「投稿を表示」をクリックすると通常通りに写真が表示され、「キャンセル」をクリックすると元のページに戻る。

IMG_1343a.jpg

Instagramで#KoalaSelfieを検索すると、こうした表示がされる

自撮りの「小道具」に使われる動物たち

米オハイオ州にあるフォックス系のテレビ局「フォックス8クリーブランド」のウェブサイトに掲載の記事は、捕獲した動物を自撮り用の「小道具」として使い、観光客に写真を撮らせている施設がある、と報じている。こうした動物には、トラ、ライオン、コアラ、イルカなどが含まれる。

英国の動物保護団体「ワイルド・アニマル・プロテクション」（WAP）は、かねてよりこのような施設に懸念を示しており、「野生動物セルフィ（自撮り）規範」を作成して署名を集めていた。WAPは、この規範には25万人分の署名が集まり、動物に危害を加える行為を促すような危険性のある写真の拡散に歯止めをかけるよう、インスタグラムに直接働きかけたと発表している。

カナダのニュースネットワークCTVニュースがこの「セルフィ規範」を一部紹介しており、自撮りすべきではない状況として、「動物が抱っこできる、または拘束器具を使われた状態である」や「（写真を撮るために）餌をあげる必要がある」、「危険な動物で危害が及ぶ可能性がある」などを挙げている。一方で、自撮りしてもいい状況には、「安全な距離が保てる」、「その動物本来の住処にいる」、「その動物は捕らえられていない、自由に動き回れる状態である」としている。

次のページ1500円弱で売買される野生のナマケモノ
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ＧＤＰ公表前に低迷を示唆　政府閉鎖で民
2026.02.21

ビジネス

インフレ低下「慎重ながらも楽観視」＝米ダラス連銀総
2026.02.21

ワールド

トランプ氏、全世界に10％の追加関税へ　最高裁の違
2026.02.21

ワールド

トランプ氏「深く失望」、最高裁の違法判断　全世界に
2026.02.21
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中