最新記事

動物

インスタグラムで、あるハッシュタグを検索すると野生動物保護の警告が表示

2017年12月19日（火）17時50分
松丸さとみ

インスタグラムで#KoalaSelfie などハッシュタグを検索すると警告が出る（写真はイメージ）chameleonseye-iStock

＜インスタグラムは、野生動物との自撮り写真に付けるハッシュタグ（#KoalaSelfie、#LionSelfie...）などで検索すると、野生動物保護を訴えるメッセージを表示するようになった＞

動物虐待の疑いがあるハッシュタグ検索は警告

写真を共有できるソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）のインスタグラムは12月4日、野生動物との自撮り写真に付けるハッシュタグなどで検索すると、野生動物保護を訴えるメッセージを表示するようにしたと発表した。12月4日はWorld Wildlife Conservation Day（世界野生動物保護デー）だ。

対象になるのは、動物や自然環境に危害を与える可能性のあるハッシュタグ。#KoalaSelfie、#LionSelfie、#KoalaHugs、#TigerSelfie、#TigerPetなどがあり、Selfieと付くものは、動物と一緒に自撮りをした写真であることを意味する。

これらのハッシュタグで検索すると、検索結果が表示される前に、「Instagramでの野生生物保護：Instagramでは、動物虐待、絶滅危惧動物やその一部の販売は禁止されています。あなたは、動物や環境への暴力または有害な行為を助長する投稿に関わる可能性があるハッシュタグを検索しています。」（インスタグラムの日本語サイトより転載）というメッセージが表示される。ここで「投稿を表示」をクリックすると通常通りに写真が表示され、「キャンセル」をクリックすると元のページに戻る。

IMG_1343a.jpg

Instagramで#KoalaSelfieを検索すると、こうした表示がされる

自撮りの「小道具」に使われる動物たち

米オハイオ州にあるフォックス系のテレビ局「フォックス8クリーブランド」のウェブサイトに掲載の記事は、捕獲した動物を自撮り用の「小道具」として使い、観光客に写真を撮らせている施設がある、と報じている。こうした動物には、トラ、ライオン、コアラ、イルカなどが含まれる。

英国の動物保護団体「ワイルド・アニマル・プロテクション」（WAP）は、かねてよりこのような施設に懸念を示しており、「野生動物セルフィ（自撮り）規範」を作成して署名を集めていた。WAPは、この規範には25万人分の署名が集まり、動物に危害を加える行為を促すような危険性のある写真の拡散に歯止めをかけるよう、インスタグラムに直接働きかけたと発表している。

カナダのニュースネットワークCTVニュースがこの「セルフィ規範」を一部紹介しており、自撮りすべきではない状況として、「動物が抱っこできる、または拘束器具を使われた状態である」や「（写真を撮るために）餌をあげる必要がある」、「危険な動物で危害が及ぶ可能性がある」などを挙げている。一方で、自撮りしてもいい状況には、「安全な距離が保てる」、「その動物本来の住処にいる」、「その動物は捕らえられていない、自由に動き回れる状態である」としている。

次のページ1500円弱で売買される野生のナマケモノ
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア
2025.04.26

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎　米
2025.04.26

ワールド

アングル：バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上
2025.04.26

ワールド

ガザ支援搬入認めるようイスラエル首相に要請＝トラン
2025.04.26
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号（4/22発売）

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは？ いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 7
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 8
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 9
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか？...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ？
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何？」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活！ 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似？――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 7
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中