最新記事

ナノテクノロジー

「光る街路樹」で街灯が不要に? MIT、発光する植物の開発で大きく前進

2017年12月20日(水)15時20分
高森郁哉

「光る街路樹」で街灯が不要に? Image credit: Seon-Yeong Kwak.

マサチューセッツ工科大学(MIT)は今月、ホタルの発光に使われる酵素を用いて植物を自ら発光させることに成功したと発表した。

今のところ光量も弱く持続時間も短いが、将来研究が進めば、街灯を「光る街路樹」に置き換えたり、間接照明になる観葉植物を開発したりできるようになるかもしれない。

MITの「植物ナノ生体工学」研究

MITで「植物ナノ生体工学」という新しい研究領域に取り組むチームが今回の実験を行い、学術誌『ナノ・レターズ』に論文が掲載された。

植物ナノ生体工学は、各種のナノ粒子を植物に組み込むことにより、植物に新たな特徴を与えることを目指す。MITのチームはこれまでに、爆発物を検知するホウレンソウや、葉に備えたセンサーで水不足を警告する植物を研究してきた。MITによると、世界のエネルギー消費の約20%を占める照明は、次の目標として理にかなっていたという。

ホタルの発光に使われる酵素

MITのチームが発光する植物を作る際に利用したのは、ホタルの腹部の発光で重要な役割を担う酵素ルシフェラーゼだ。ルシフェラーゼはルシフェリン(発光素)と呼ばれる分子に作用し、これにより発光反応が起きる。また、コエンザイム(補酵素)Aと呼ばれる分子が、ルシフェラーゼの活動を抑制する反応副産物を除去するのに役立つ。

チームはこれらの分子を運ぶためにナノ粒子と組み合わせ、液体に溶け込ませた。植物(クレソン)をこの溶液に浸してから加圧し、気体の通り道である葉の「気孔」を通じてルシフェラーゼやコエンザイムAなどを送り込んだ。

持続時間と光量

プロジェクトの初期、植物が発光する時間は45分程度だったが、これまでに3時間半まで延ばすことに成功した。また、10センチのクレソンの苗木が発する光は、読書に必要な光量の約1000分の1だという。研究者らは、酵素などの濃度を最適化することで、光量を増やし持続時間も長くできると考えている。

MITのチームはまた、ルシフェラーゼ抑制剤を運ぶナノ粒子を追加することにより、植物の光を消すことにも成功した。将来は遺伝子組み換え技術を組み合わせることで、内部にルシフェラーゼを自ら生成し、周囲の明るさに応じて発光を始めたり止めたりする品種が開発されるのかもしれない。

Glowing plants:Massachusetts Institute of Technology (MIT)

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

香港紙創業者に懲役20年、国安法裁判 国際社会は強

ワールド

仏中銀総裁、6月に前倒し退任 ECB理事会のハト派

ワールド

イラン原子力長官、ウラン濃縮度引き下げ検討も 制裁

ワールド

英首相、辞任要求にも続投示唆 任命問題で政権基盤揺
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 4
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 8
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 9
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 10
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 8
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中