最新記事
仮想通貨

2017年は中流でもビットコインを買える最後の年になる!?

2017年12月5日(火)19時09分
ジョージ・タン

年末には1万5000ドル──業界からは超強気の予測が聞かれるビットコイン Dado Ruvic-REUTERS

<1万ドルを突破したビットコインの価格は、来年末は15万ドルもありえると、ビットコイン・アナリストの筆者は言う>

ビットコインのリサーチをしている関係上、筆者はよく一般の人に仮想通貨について何か知っているか聞いてみる。答えのほとんどは「知らない」か「犯罪取引に使う通貨でしょう?」のいずれかだった。だがそれも昨年までだ。今年は大きな変化が起きている。逆に質問される機会が増えた。「ビットコインはどうやって買うのか」「どこまで値上がりすると思うか」など。11月の末にビットコインの価格が初めて1万ドルを突破して、一般の人々も放っておけなくなったのだろう。

主流メディアもビットコインに注目し始めた。ビットコインが1万ドルの大台に乗ったという記事アクセス数が、北朝鮮が核兵器で米本土を攻撃するかもしれないという記事のアクセス数を上回ったのを見たときには思わず笑ってしまった。

ビットコインにとって2017年は最高の年だった。具体的に見てみよう。

2017年に入って価格が1000%上昇

ビットコインの価格は年初に963ドルだったが、11カ月で1000%も値上がりした。年初に1000ドルで購入したビットコインが1万ドルになったのだ。価格がここまで急騰したのは、仮想通貨全体に流れるカネの量が急増したからだ。

ビットコインを含むすべての仮想通貨の時価総額は、2017年初めの時点で180億ドル足らずだった。それが今は3000億ドルに膨れ上がり、ビットコインがその半分以上を占める。つまり2017年だけで、ビットコインを含む仮想通貨に2820億ドルが投資されたことになる。2820億ドルといえば、米ウォルト・ディズニーと動画配信大手ネットフリックスを両方買ってもまだ余る。仮想通貨全体の時価総額は、米銀大手シティバンクを回り、電気自動車のテスラの5倍以上だ。

それでも、世界有数のIT企業と比べれば、まだ足元にも及ばない。1兆ドル以上の時価総額を持つ世界の16の株式市場にも遠く及ばない。だが2018年にビットコインの価格がさらに1000%上昇すれば、状況は一変するはずだ。以下で理由を説明しよう。

仮想通貨の需要は急増中

サンフランシスコを拠点に世界最大の仮想通貨取引所を運営する米コインベースの口座数はすでに1200万人を超え、推定で1日に5~10万ずつ増え続けている。2018年に入れば、さらに増える見込みだ。

ニューヨークにある米仮想通貨取引所ジェミニでも、毎日数万単位で口座数が増えている。ジェミニを立ち上げたのは、フェイスブックのビジネスアイデアを盗まれたとして同社のマーク・ザッカーバーグCEOと法廷で争ったことで知られる双子のウィンクルボス兄弟だ。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

韓国中銀総裁、ウォン安を懸念「経済ファンダメンタル

ワールド

中国百度のAI半導体部門、香港上場を申請

ワールド

金正恩氏娘が宮殿初訪問、両親の間に立つ写真 後継ア

ワールド

韓国大統領が4日訪中、両国関係の「新たな章」期待 
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチン、その先は袋小路か
  • 2
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙」は抑止かそれとも無能?
  • 3
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは?
  • 4
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 5
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 6
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 7
    【現地発レポート】米株市場は「個人投資家の黄金時…
  • 8
    日本人の「休むと迷惑」という罪悪感は、義務教育が…
  • 9
    「断食」が細胞を救う...ファスティングの最大効果と…
  • 10
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 9
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中