最新記事

地震予知

地震を「1週間前」に予知する方法に光が見えた

2017年10月25日(水)19時12分
メガン・バートルズ

9月のメキシコ地震で家を壊された男性。2度の大地震で死者は300人以上に上った Carlos Jasso- REUTERS

<地震発生時に岩盤と岩盤が擦りあうかすかな音のパターンをコンピューターに学ばせれば、多くの命が救われる>

地球の奥深くの岩石から響く小さな音が、地震の発生を1週間前に知らせてくれるかもしれない。

「ジオフィジカル・リサーチ・レターズ」誌に掲載された最新論文は、地震を発生のかなり前に予知できる可能性がある最先端の地震予知手法が説明されている。この手法が実現すれば、従来の数秒ではなく、数日の余裕を持って安全な場所に避難できるようになるかもしれない。

カギとなるのは、岩盤(岩石でできた地盤)がたてるかすかな音を聞きとるコンピュータープログラムだ。科学者のあいだでは、そうした音の存在は以前から知られていたが、その詳細なパターンはこれまで突き止められていなかった。

論文の共著者であるケンブリッジ大学の材料科学者コリン・ハンフリーズはロイターに対し、「地震の発生前には、岩盤が音をたてる。これは、岩盤の表面が別の表面と擦れあって鳴る音だ」と説明している。「ドアがきしむような音だ」

地球内部では、常にごろごろという小さな音が鳴っている。だがコンピューターをトレーニングすれば、地震が迫っている際に起きる音の変化を識別できるという。地震発生のおよそ1週間前には変化を察知できると、ハンフリーズは言う。

地震が怖くなくなる日

とはいえ、1週間前の地震予知がすぐに実用化されることはなさそうだ。この新たな研究で検証したのは、自然発生する地震ではなく、研究室で人工的に起こした地震活動だけだ。次は地震の巣として知られるカリフォルニアのサンアンドレアス断層など、実際の断層でをテストしたいという。

9月にメキシコで起きた巨大地震では、メキシコシティの地震警告システムが、地震発生の20秒前に住民に危険を知らせた。現行の地震警告システムは、震源地で地震を捕捉することで成り立っている。地震のエネルギー波が岩盤のなかを伝わるスピードは、大気中を電波が伝わるスピードよりわずかに遅い(メキシコシティは震源から約120キロメートル離れていた)。地震が実際に起きるよりもわずかに早く、電波で警告を出せるのはそのためだ。

米地質調査所(USGS)も、米西海岸で同様の警告システムを開発している。米政府の予測では、カリフォルニア州では今後30年以内にマグニチュード6.7以上の地震がほぼ確実に起きるとされている。

たとえ数秒が1分になるだけでも、危険な建物や橋から離れることができる。また、即死や負傷を避けられる可能性もある。だが1週間あれば、そもそも地震はそれほど怖くなる。

(翻訳:ガリレオ)

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

EU、グリーンランドに投資へ 北極圏対応装備など=

ワールド

「米にとって寛大」な合意交渉中、グリーンランド巡り

ビジネス

12月消費者物価2.4%上昇、補助金やコメの上げ幅

ワールド

北欧年金基金、ドル資産警戒 米政策不透明感で国債売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は?
  • 4
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 5
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    湿疹がずっと直らなかった女性、病院で告げられた「…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中