最新記事

地震予知

地震を「１週間前」に予知する方法に光が見えた

2017年10月25日（水）19時12分
メガン・バートルズ

9月のメキシコ地震で家を壊された男性。2度の大地震で死者は300人以上に上った　Carlos Jasso- REUTERS

＜地震発生時に岩盤と岩盤が擦りあうかすかな音のパターンをコンピューターに学ばせれば、多くの命が救われる＞

地球の奥深くの岩石から響く小さな音が、地震の発生を1週間前に知らせてくれるかもしれない。

「ジオフィジカル・リサーチ・レターズ」誌に掲載された最新論文は、地震を発生のかなり前に予知できる可能性がある最先端の地震予知手法が説明されている。この手法が実現すれば、従来の数秒ではなく、数日の余裕を持って安全な場所に避難できるようになるかもしれない。

カギとなるのは、岩盤（岩石でできた地盤）がたてるかすかな音を聞きとるコンピュータープログラムだ。科学者のあいだでは、そうした音の存在は以前から知られていたが、その詳細なパターンはこれまで突き止められていなかった。

論文の共著者であるケンブリッジ大学の材料科学者コリン・ハンフリーズはロイターに対し、「地震の発生前には、岩盤が音をたてる。これは、岩盤の表面が別の表面と擦れあって鳴る音だ」と説明している。「ドアがきしむような音だ」

地球内部では、常にごろごろという小さな音が鳴っている。だがコンピューターをトレーニングすれば、地震が迫っている際に起きる音の変化を識別できるという。地震発生のおよそ1週間前には変化を察知できると、ハンフリーズは言う。

地震が怖くなくなる日

とはいえ、1週間前の地震予知がすぐに実用化されることはなさそうだ。この新たな研究で検証したのは、自然発生する地震ではなく、研究室で人工的に起こした地震活動だけだ。次は地震の巣として知られるカリフォルニアのサンアンドレアス断層など、実際の断層でをテストしたいという。

9月にメキシコで起きた巨大地震では、メキシコシティの地震警告システムが、地震発生の20秒前に住民に危険を知らせた。現行の地震警告システムは、震源地で地震を捕捉することで成り立っている。地震のエネルギー波が岩盤のなかを伝わるスピードは、大気中を電波が伝わるスピードよりわずかに遅い（メキシコシティは震源から約120キロメートル離れていた）。地震が実際に起きるよりもわずかに早く、電波で警告を出せるのはそのためだ。

米地質調査所（USGS）も、米西海岸で同様の警告システムを開発している。米政府の予測では、カリフォルニア州では今後30年以内にマグニチュード6.7以上の地震がほぼ確実に起きるとされている。

たとえ数秒が1分になるだけでも、危険な建物や橋から離れることができる。また、即死や負傷を避けられる可能性もある。だが1週間あれば、そもそも地震はそれほど怖くなる。

（翻訳：ガリレオ）

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ハーバード大に10億ドル損賠求める投稿
2026.02.03

ワールド

ウクライナ電力輸入、1月は過去最高に　前月から40
2026.02.03

ワールド

中国主席、ウルグアイ大統領との会談で「平等な多極化
2026.02.03

ビジネス

豪中銀が2年ぶり利上げ、市場は5月追加引き締め予想
2026.02.03
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 2
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは？
  • 3
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 4
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 5
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 6
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 7
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 8
    エプスタイン文書追加公開...ラトニック商務長官、ケ…
  • 9
    共和党の牙城が崩れた？　テキサス州で民主党が数十…
  • 10
    世界初、太陽光だけで走る完全自己充電バイク...イタ…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中