最新記事

地震予知

地震を「1週間前」に予知する方法に光が見えた

2017年10月25日(水)19時12分
メガン・バートルズ

9月のメキシコ地震で家を壊された男性。2度の大地震で死者は300人以上に上った Carlos Jasso- REUTERS

<地震発生時に岩盤と岩盤が擦りあうかすかな音のパターンをコンピューターに学ばせれば、多くの命が救われる>

地球の奥深くの岩石から響く小さな音が、地震の発生を1週間前に知らせてくれるかもしれない。

「ジオフィジカル・リサーチ・レターズ」誌に掲載された最新論文は、地震を発生のかなり前に予知できる可能性がある最先端の地震予知手法が説明されている。この手法が実現すれば、従来の数秒ではなく、数日の余裕を持って安全な場所に避難できるようになるかもしれない。

カギとなるのは、岩盤(岩石でできた地盤)がたてるかすかな音を聞きとるコンピュータープログラムだ。科学者のあいだでは、そうした音の存在は以前から知られていたが、その詳細なパターンはこれまで突き止められていなかった。

論文の共著者であるケンブリッジ大学の材料科学者コリン・ハンフリーズはロイターに対し、「地震の発生前には、岩盤が音をたてる。これは、岩盤の表面が別の表面と擦れあって鳴る音だ」と説明している。「ドアがきしむような音だ」

地球内部では、常にごろごろという小さな音が鳴っている。だがコンピューターをトレーニングすれば、地震が迫っている際に起きる音の変化を識別できるという。地震発生のおよそ1週間前には変化を察知できると、ハンフリーズは言う。

地震が怖くなくなる日

とはいえ、1週間前の地震予知がすぐに実用化されることはなさそうだ。この新たな研究で検証したのは、自然発生する地震ではなく、研究室で人工的に起こした地震活動だけだ。次は地震の巣として知られるカリフォルニアのサンアンドレアス断層など、実際の断層でをテストしたいという。

9月にメキシコで起きた巨大地震では、メキシコシティの地震警告システムが、地震発生の20秒前に住民に危険を知らせた。現行の地震警告システムは、震源地で地震を捕捉することで成り立っている。地震のエネルギー波が岩盤のなかを伝わるスピードは、大気中を電波が伝わるスピードよりわずかに遅い(メキシコシティは震源から約120キロメートル離れていた)。地震が実際に起きるよりもわずかに早く、電波で警告を出せるのはそのためだ。

米地質調査所(USGS)も、米西海岸で同様の警告システムを開発している。米政府の予測では、カリフォルニア州では今後30年以内にマグニチュード6.7以上の地震がほぼ確実に起きるとされている。

たとえ数秒が1分になるだけでも、危険な建物や橋から離れることができる。また、即死や負傷を避けられる可能性もある。だが1週間あれば、そもそも地震はそれほど怖くなる。

(翻訳:ガリレオ)

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

香港民主派メディア創業者に有罪判決、国安法違反で

ワールド

米、ブラジル最高裁判事への制裁解除 前大統領の公判

ビジネス

中国粗鋼生産、11月は23年12月以来の低水準 利

ビジネス

吉利汽車、2.84億ドル投じ試験施設開設 安全意識
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか?
  • 2
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジアの宝石」の終焉
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    極限の筋力をつくる2つの技術とは?...真の力は「前…
  • 5
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 6
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 7
    トランプが日中の「喧嘩」に口を挟まないもっともな…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    大成功の東京デフリンピックが、日本人をこう変えた
  • 10
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 3
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 6
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 7
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 8
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 9
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 10
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中