最新記事

ロシア

中国人観光客、「爆買い」の次は革命ツーリズム

2017年9月19日(火)12時00分
エイミー・フェリスロットマン

モスクワの赤の広場は中国人観光客にも人気のスポット olgalngs/iStock.

<ロシア革命からちょうど100年。共産主義と革命の歴史を観光資源に、中国人観光客を呼び込む戦略が大当たり>

雲ひとつなく晴れた朝、モスクワの赤の広場にある霊廟から出てきた中国人観光客の一行は目を赤くしていた。

レンガの壁沿いに長い行列を作っているヨーロッパ人観光客にとって、防腐処理が施されたレーニンの遺体は好奇心の対象でしかない。しかし、中国から来た人々にとっては大きな意味がある。

「100周年にここへ来ることは、年長の世代には特別な経験だ」と、新疆ウイグル自治区の区都ウルムチから来た一行を率いるワン・リン(32)は語る。「若い人にはそれほどでもないのだが」

中国では今、ロシア旅行の人気が高まっている。ロシア国内の約130の旅行会社が加盟する観光協会「国境なき世界」によると、15年には約130万人の中国人がロシアを訪れ、30億ドル近いカネを落とした。

宮殿のようなシャンデリアがまばゆいロシアの地下鉄駅構内で、中国人観光客のグループを見掛けない日はない。モスクワ市内に数多くあるレーニン像の前で自撮り写真を撮る光景も当たり前になった。

さらに、今年は中国人観光客にとって特別な年だ。1917年のロシア革命からちょうど100年。帝政ロシアを倒した二月革命から、レーニン率いるボルシェビキが権力を掌握した十月革命を経て、ソビエト連邦の誕生へとつながった共産主義革命は、ロシアだけでなく中国の運命も大きく変えた。

ロシア連邦観光局によると、今年上半期にロシアを訪れた中国人観光客は、前年同期比で36%増えている。

その原動力の1つとされるのが、中国政府が推奨する「紅色旅遊(赤い観光)」だ。習近平国家(シー・チーピン)主席自ら、共産主義の歴史にとって重要な場所を国内外で訪れることを奨励している。

「中国政府が(紅色旅遊を)積極的に広めているのは、人々に共産主義の価値観を忘れさせないためだ」と、ロシア科学アカデミーに所属する極東研究の専門家ウラジミール・ペトロフスキーは言う。

【参考記事】自転車シェアリングが中国で成功し、日本で失敗する理由

控えめなプロパガンダ

ただし、100年前の革命に関連する場所で自撮りにいそしむ中国人の笑顔は、彼らを迎えるロシア人の複雑な感情と奇妙なほどに対照的だ。

もちろん、ロシアは中国人観光客――と彼らのカネ――を大いに歓迎している。しかし一方で、観光客が祝う100年前の出来事を自分たちが国として、どのように評価すればいいのか決めかねているのだ。

旧ソ連時代には毎年、十月革命の記念日に赤の広場で盛大なパレードが繰り広げられたものだ。しかし、ウラジーミル・プーチン大統領は、革命の熱気が街を埋め尽くして政権を転覆させた時代をあまり祝いたくないようだ。かといって、超大国ソ連を生んだ歴史の転換点を政府が進んで批判するわけにもいかない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米ウクライナ首脳、日本時間29日未明に会談 和平巡

ワールド

訂正-カナダ首相、対ウクライナ25億加ドル追加支援

ワールド

ナイジェリア空爆、クリスマスの実行指示とトランプ氏

ビジネス

中国工業部門利益、1年ぶり大幅減 11月13.1%
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指すのは、真田広之とは「別の道」【独占インタビュー】
  • 3
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌や電池の検査、石油探索、セキュリティゲートなど応用範囲は広大
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 6
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それ…
  • 7
    中国、米艦攻撃ミサイル能力を強化 米本土と日本が…
  • 8
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 9
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 10
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 7
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中