最新記事

ロシア

中国人観光客、「爆買い」の次は革命ツーリズム

2017年9月19日(火)12時00分
エイミー・フェリスロットマン

モスクワの赤の広場は中国人観光客にも人気のスポット olgalngs/iStock.

<ロシア革命からちょうど100年。共産主義と革命の歴史を観光資源に、中国人観光客を呼び込む戦略が大当たり>

雲ひとつなく晴れた朝、モスクワの赤の広場にある霊廟から出てきた中国人観光客の一行は目を赤くしていた。

レンガの壁沿いに長い行列を作っているヨーロッパ人観光客にとって、防腐処理が施されたレーニンの遺体は好奇心の対象でしかない。しかし、中国から来た人々にとっては大きな意味がある。

「100周年にここへ来ることは、年長の世代には特別な経験だ」と、新疆ウイグル自治区の区都ウルムチから来た一行を率いるワン・リン(32)は語る。「若い人にはそれほどでもないのだが」

中国では今、ロシア旅行の人気が高まっている。ロシア国内の約130の旅行会社が加盟する観光協会「国境なき世界」によると、15年には約130万人の中国人がロシアを訪れ、30億ドル近いカネを落とした。

宮殿のようなシャンデリアがまばゆいロシアの地下鉄駅構内で、中国人観光客のグループを見掛けない日はない。モスクワ市内に数多くあるレーニン像の前で自撮り写真を撮る光景も当たり前になった。

さらに、今年は中国人観光客にとって特別な年だ。1917年のロシア革命からちょうど100年。帝政ロシアを倒した二月革命から、レーニン率いるボルシェビキが権力を掌握した十月革命を経て、ソビエト連邦の誕生へとつながった共産主義革命は、ロシアだけでなく中国の運命も大きく変えた。

ロシア連邦観光局によると、今年上半期にロシアを訪れた中国人観光客は、前年同期比で36%増えている。

その原動力の1つとされるのが、中国政府が推奨する「紅色旅遊(赤い観光)」だ。習近平国家(シー・チーピン)主席自ら、共産主義の歴史にとって重要な場所を国内外で訪れることを奨励している。

「中国政府が(紅色旅遊を)積極的に広めているのは、人々に共産主義の価値観を忘れさせないためだ」と、ロシア科学アカデミーに所属する極東研究の専門家ウラジミール・ペトロフスキーは言う。

【参考記事】自転車シェアリングが中国で成功し、日本で失敗する理由

控えめなプロパガンダ

ただし、100年前の革命に関連する場所で自撮りにいそしむ中国人の笑顔は、彼らを迎えるロシア人の複雑な感情と奇妙なほどに対照的だ。

もちろん、ロシアは中国人観光客――と彼らのカネ――を大いに歓迎している。しかし一方で、観光客が祝う100年前の出来事を自分たちが国として、どのように評価すればいいのか決めかねているのだ。

旧ソ連時代には毎年、十月革命の記念日に赤の広場で盛大なパレードが繰り広げられたものだ。しかし、ウラジーミル・プーチン大統領は、革命の熱気が街を埋め尽くして政権を転覆させた時代をあまり祝いたくないようだ。かといって、超大国ソ連を生んだ歴史の転換点を政府が進んで批判するわけにもいかない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ドバイの米オラクル施設に迎撃破片が落下、負傷者なし

ワールド

トランプ政権による大学への人種データ開示命令を仮差

ビジネス

アングル:トランプ関税で変わる米国のメニュー、国産

ワールド

米戦闘機2機、イランが撃墜 乗員2人救助・1人不明
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 8
    中国は「アカデミズムの支配」を狙っている? 学術誌…
  • 9
    イラン戦争は「ハルマゲドンの前兆」か? トランプ…
  • 10
    60年前に根絶した「肉食バエ」が再びアメリカに迫る.…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 9
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 10
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中