最新記事

メディア

中国官制メディアの無断転載に抗議したら850円もらえました

2017年9月28日(木)11時46分
高口康太(ジャーナリスト、翻訳家)

このとおり、環球時報からWeChatで50元(約850円)の原稿料が送金されてきた 提供:筆者

<当サイトに書いた記事が、発行部数200万部、天下の環球時報に無断で翻訳・転載された。編集部の"指令"により、抗議の連絡をしてみた顛末>

環球時報という中国の新聞をご存じだろうか?

人民日報旗下の新聞としていわゆる「官制メディア」の一角を占める存在でありながら、社説やコラムでは"イケイケドンドン"な挑発的内容を載せることで知られている。

中国共産党の機関紙である人民日報は格調が高い。他国を直裁的に罵倒する、あるいは「ここは一発、武力制裁でもやっときますか」といった軽はずみな記事は載らない。その点、環球時報はフリーダムと言えばいいのだろうか、社説やコラムに関してはかなり好き放題に書いている。「ノーベル賞に対抗して孔子平和賞を作ろう!」という謎の運動も環球時報のコラムが初出だった(2010年、実際に同賞は創設されている)。

この新聞は日本の一部メディアにとってもありがたい存在で、「中国官制メディアがこんな過激な発言を!」と槍玉に挙げるのにちょうどいい存在だったりする。

私も某週刊誌のリサーチャーとしてお仕事をさせていただいたとき、「人民日報に日本をこき下ろすような発言は載ってませんかね? 載ってたら記事にしたいんですが」「人民日報はそんな直接的な表現は使いませんよ」「じゃ、環球時報でいいんで、そういう過激な記事を探してください」「えー」というやりとりをしたことをよく覚えている。日中メディアで互いに煽り合うときの大事なマッチポンプ・パートナーというわけだ。

さて、ここから本稿の主題となるのだが、私めはその環球時報からありがたく原稿料を頂戴したというお話である。

中国は「著作権!? なにそれ食えるの?」というお国柄

といっても、記事の執筆を依頼されたわけではない。ニューズウィーク日本語ウェブサイトに執筆した記事「『二次元経済』とは何か? 中国ビリビリマクロリンク取材記」(8月4日付)が環球時報に抄訳という形で掲載されたのだ。無断転載、盗用である。

takaguchi170928-2.jpg

Newsweek Japan

私がこの事実を知ったきっかけは、取材先のビリビリ動画広報からの連絡だった。「環球時報に掲載されたよ~ありがとう!」との喜びの声である。日本メディア向けの取材応対をしたつもりが、中国メディアにまで掲載されてラッキーという喜びであった。

私としても、「中国で名前が売れてよかった」ぐらいの気持ちだった。というのも中国は、とりわけ文字データに関しては「著作権!? なにそれ食えるの?」というお国柄である。

中国の大学に留学していた頃の話だが、ゼミでの師匠の言葉は衝撃的だった。「この問題については私の***という論文に書いています。適当に検索すると、海賊版PDFが落ちているので、気になる人はそれを読んでください」という言葉がそれだ。これが当たり前だとの認識を植え付けられていたので、無断転載や盗用に今さら目くじらを立てるという発想そのものがなかった。

だが、我らがニューズウィーク日本版ウェブ編集部の考えは違ったようだ。担当編集者Mさんから「無断転載許すまじ。利用料を取り立てよ。死して屍拾う者なし」とのステキな指令を頂いた(編注:実際には「無断転載は看過できません。すみませんが、環球時報への連絡をお願いしてもいいでしょうか」ぐらいのニュアンスです)。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏「NATO大半が対イラン作戦に不参加」、

ワールド

イラン交戦で新たに4500万人が飢餓の恐れ、WFP

ワールド

仏、敵対行為中は不参加 ホルムズ海峡護衛任務=大統

ワールド

ロシア、キューバへの「揺るぎない連帯」表明 内政干
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:イラン革命防衛隊
特集:イラン革命防衛隊
2026年3月24日号(3/17発売)

イスラム神権国家を裏からコントロールする謎の軍隊の歴史と知られざる実力

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在の価値でどれくらい? 誰が何のために埋めた?
  • 3
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 4
    「ネタニヤフの指が6本」はなぜ死亡説につながったの…
  • 5
    「危険な距離まで...」豪ヘリに中国海軍ヘリが異常接…
  • 6
    「目のやり場に困る...」グウィネス・パルトロウの「…
  • 7
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 8
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 9
    生徒がいない間に...中学教師、教室でしていた「気持…
  • 10
    戦争反対から一変...湾岸諸国が望む「イランの脅威」…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 3
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 6
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 7
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 8
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在…
  • 9
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 10
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中