最新記事

日本

偽物の効用──「震災遺構」保存問題の周辺から

2017年9月12日(火)16時43分
渡辺 裕(東京大学大学院人文社会系研究科教授)※アステイオン86より転載

「震災遺構」にもそういう面があるのではないか。この語が今回これだけ使われるということは、阪神・淡路大震災とは比べものにならないほど、遺構の保存や記憶の継承といったことについての意識が高まっていることのあらわれには違いない。しかし他方で、この概念にあてはめることで何となくわかったような気になり、「遺構」と呼ばれている対象やその保存が、個々の事例において、あるいは立場を異にするそれぞれの人にとってどのような意味をもっているかを、丁寧に問い返すことがなくなってしまっているのではないか。保存や記憶といった問題圏は本来多様で豊かな広がりをもつはずなのに、それが「保存か解体か」というひどく貧困な二分法に還元されてしまっているのも、この「震災遺構」という概念のもたらす固定観念にしばられ、自由さを失っているためではないか、そんな気がしてしまうのである。

 この「震災遺構」に関わる固定観念のひとつに「本物信仰」とでも言うべき問題がある。正統性のある「本物」には複製や写真などでは代替できない価値が具わっており、「まがい物」や「偽物」にはない訴求力をもっている、という考えである。

 たしかに「本物」は強い。南三陸町の防災対策庁舎の「本物」を目のあたりにしてみると、やはり独特のインパクトがある。しかしながら、ニュース映像でこれまで何度もみてきた建物の「本物」に初めて触れた今回の体験には、実を言うと、いささか違和感が伴ったことも事実なのである。

 今、この周辺は嵩上げの大土木工事の真っ最中で、周囲には土が山と積まれ、ダンプカーが行き交っている。もちろん、今は工事途上の過渡期なのだろうが、周辺の地形そのものが跡形もないほど変わってしまい、どこがどこやらわからなくなってしまった中に置かれているものを、「本物」としてためらいもなく受け入れられるのか、震災の「記憶」を後世に伝えるという意図が本当に機能するのか、いささか疑問に思われてくるのである。

 ところで今回の見学で、もうひとつ印象に残った場所がある。仙台市若林区の荒浜地区に深沼海岸というところがある。荒浜は、海岸線に沿って防砂林が延々と続く砂浜の独特の景観が魅力的だったが、今回、その防砂林もほとんど津波で流され、何百もの遺体が打ち上げられる場所になってしまった。多くの犠牲者を出した荒浜の集落は災害危険区域に指定され、今は見渡す限りの荒れ地が広がっている。

 今回印象的だったのは、この深沼海岸に設置されているバス停の標識である。深沼海岸は海水浴場で、仙台市街からバスが出ていたのだが、今は途中までしか行っておらず、もともとの標識は当然ながら流されてしまった。今あるこの標識は実は、もとのバス停の場所に、佐竹真紀子さんというアーティストが建てたオブジェなのである。もちろん「本物」ではなく、バスが来るわけではない。標識には何と「偽・仙台市交通局」と書かれている、れっきとした「偽物」なのだが、その経緯が朝日新聞の記事(二〇一六年九月二〇日付、宮城県版)に書かれており、これが実におもしろい。

【参考記事】Picture Power 置き去りにされた被災者家族の願い

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア、米との経済協力分野選定 ウクライナ戦争後見

ワールド

NATO国防相会議、米長官は欠席 事務総長は防衛投

ワールド

トランプ氏がイランとの合意へ条件整備と期待=イスラ

ワールド

トランプ関税、「ほぼ全額」を米国民が負担 NY連銀
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    エプスタイン疑惑の深層に横たわる2つの問題
  • 10
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中