最新記事

プーチンの新帝国

この男、プーチン大統領が「中東の盟主」になる日

2017年8月22日（火）18時45分
オーエン・マシューズ（元モスクワ支局長）、ジャック・ムーア、デイミアン・シャルコフ

「（ロシアにとって）シリアで最も重要なのは、ＩＳＩＳに加わったロシア人が、ロシアに戻ってこないようにすることだ」と、ビャチェスラフ・ニコノフ下院議員は語る。「中東への介入は、ロシアの安全保障の問題だ」プーチンの決断は大成功を収めた。

今やシリアの陸にも空にもロシア軍が展開し、リビア沖にはロシアの軍艦がうろつき、トリポリからダマスカスまでロシアに友好的な指導者が権力を握る。トランプはＩＳＩＳ討伐を公約に掲げて米大統領に選ばれたが、プーチンの反応を意識せずにその戦略を練ることはできなくなった。

【参考記事】遅刻魔プーチンの本当の「思惑」とは

ソ連時代の影響力を取り戻せ

そもそもソ連が中東に影響力を持つようになったのは、アラブ社会主義と大きく関係している。これはソ連が掲げたプロレタリア革命とは異なり、旧宗主国（いわゆる西側諸国）の影響力排除を目指すアラブ民族主義ゆえだったが、エジプトのガマル・アブデル・ナセル大統領の登場が、ソ連に中東進出の大きなチャンスをもたらした。

ナセルは１９５６年、エジプトの経済開発のためにスエズ運河の国有化を宣言。これを機に、歴史的宗主国であるイギリスとフランスの影響力が大幅に弱まると、ソ連の武器と資金が流れ込むようになった。ソ連の技師たちはナイル川上流にアスワンハイダムを建設し、バース党（アラブ民族主義政党）が権力を握ったシリアとイラクで近代的な都市を建設した。

この時期、アラブ諸国の政府高官や医師らエリート層は、こぞってモスクワに留学した。ハフタルもその１人だ。一方、ソ連の秘密警察ＫＧＢの幹部は、リビアやエジプト、イラク、シリアで似たような治安組織の設立を助けた。

これを見たアメリカは、中東で共産主義のドミノ現象が起きることを恐れ、各国に莫大な資金援助をするようになった。特にイスラエル、サウジアラビア、エジプトには、大規模な軍事援助を行った。トルコは１９５２年のＮＡＴＯ加盟後、米軍の航空機や戦艦、さらにはジュピター中距離ミサイルの配備を受け入れた（ジュピター配備はキューバ危機のきっかけとなった）。

91年のソ連崩壊後もしばらくは、ソ連と友好的だった中東の指導者たちは、反米的な姿勢を維持した。だが、やがて１人また１人と権力の座を追われていった。イラクのバース党指導者だったサダム・フセインはその第１号と言えるだろう。

11年のアラブの春は、ロシアに直接の関係はなかったが、連鎖反応的にウクライナ、ジョージア（グルジア）といった旧ソ連諸国で親ロ政権が崩壊、11年末にはモスクワでも10万人規模の反政府デモが起きた。これを見たプーチンは、アラブの春からの一連の流れは、米政府主導の陰謀だと考えた。彼の目には、「（カイロの）タハリール広場と（キエフの）独立広場はどちらも、自分をおとしめる陰謀」に見えたと、モスクワ駐在のある欧米諸国の外交官は言う。「私たちは被害妄想だと笑い飛ばしたが、彼らは本気だった」

【参考記事】ロシアは何故シリアを擁護するのか
【参考記事】北方領土交渉の「新アプローチ」は幻に

※「プーチンの新帝国」特集号はこちらからお買い求めいただけます。

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガリニューアル！
　ご登録（無料）はこちらから＝>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

7─9月期実質ＧＤＰは年率ー1.8％＝内閣府（ロイ
2025.11.17

ビジネス

ＮＹ連銀総裁、常設レポ制度活用巡り銀行幹部らと会合
2025.11.17

ワールド

トランプ氏、カンボジアとタイは「大丈夫」　国境紛争
2025.11.17

ワールド

コンゴ民主共和国と反政府勢力、枠組み合意に署名
2025.11.17
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：世界最高の投手
特集：世界最高の投手
2025年11月18日号（11/11発売）

日本最高の投手がＭＬＢ最高の投手に──。全米が驚愕した山本由伸の投球と大谷・佐々木の活躍

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生まれた「全く異なる」2つの投資機会とは？
  • 3
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃度を増やす「6つのルール」とは？
  • 4
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 5
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 6
    悪化する日中関係 悪いのは高市首相か、それとも中国…
  • 7
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 8
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 9
    レアアースを武器にした中国...実は米国への依存度が…
  • 10
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 1
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披露目会で「情けない大失態」...「衝撃映像」がSNSで拡散
  • 4
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 5
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 6
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 7
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 8
    『プレデター: バッドランド』は良作？駄作？...批評…
  • 9
    「イケメンすぎる」...飲酒運転で捕まった男性の「逮…
  • 10
    ドジャースの「救世主」となったロハスの「渾身の一…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ？
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 9
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 10
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中