最新記事

プーチンの新帝国

この男、プーチン大統領が「中東の盟主」になる日

2017年8月22日(火)18時45分
オーエン・マシューズ(元モスクワ支局長)、ジャック・ムーア、デイミアン・シャルコフ

「(ロシアにとって)シリアで最も重要なのは、ISISに加わったロシア人が、ロシアに戻ってこないようにすることだ」と、ビャチェスラフ・ニコノフ下院議員は語る。「中東への介入は、ロシアの安全保障の問題だ」プーチンの決断は大成功を収めた。

今やシリアの陸にも空にもロシア軍が展開し、リビア沖にはロシアの軍艦がうろつき、トリポリからダマスカスまでロシアに友好的な指導者が権力を握る。トランプはISIS討伐を公約に掲げて米大統領に選ばれたが、プーチンの反応を意識せずにその戦略を練ることはできなくなった。

【参考記事】遅刻魔プーチンの本当の「思惑」とは

ソ連時代の影響力を取り戻せ

そもそもソ連が中東に影響力を持つようになったのは、アラブ社会主義と大きく関係している。これはソ連が掲げたプロレタリア革命とは異なり、旧宗主国(いわゆる西側諸国)の影響力排除を目指すアラブ民族主義ゆえだったが、エジプトのガマル・アブデル・ナセル大統領の登場が、ソ連に中東進出の大きなチャンスをもたらした。

ナセルは1956年、エジプトの経済開発のためにスエズ運河の国有化を宣言。これを機に、歴史的宗主国であるイギリスとフランスの影響力が大幅に弱まると、ソ連の武器と資金が流れ込むようになった。ソ連の技師たちはナイル川上流にアスワンハイダムを建設し、バース党(アラブ民族主義政党)が権力を握ったシリアとイラクで近代的な都市を建設した。

この時期、アラブ諸国の政府高官や医師らエリート層は、こぞってモスクワに留学した。ハフタルもその1人だ。一方、ソ連の秘密警察KGBの幹部は、リビアやエジプト、イラク、シリアで似たような治安組織の設立を助けた。

これを見たアメリカは、中東で共産主義のドミノ現象が起きることを恐れ、各国に莫大な資金援助をするようになった。特にイスラエル、サウジアラビア、エジプトには、大規模な軍事援助を行った。トルコは1952年のNATO加盟後、米軍の航空機や戦艦、さらにはジュピター中距離ミサイルの配備を受け入れた(ジュピター配備はキューバ危機のきっかけとなった)。

91年のソ連崩壊後もしばらくは、ソ連と友好的だった中東の指導者たちは、反米的な姿勢を維持した。だが、やがて1人また1人と権力の座を追われていった。イラクのバース党指導者だったサダム・フセインはその第1号と言えるだろう。

11年のアラブの春は、ロシアに直接の関係はなかったが、連鎖反応的にウクライナ、ジョージア(グルジア)といった旧ソ連諸国で親ロ政権が崩壊、11年末にはモスクワでも10万人規模の反政府デモが起きた。これを見たプーチンは、アラブの春からの一連の流れは、米政府主導の陰謀だと考えた。彼の目には、「(カイロの)タハリール広場と(キエフの)独立広場はどちらも、自分をおとしめる陰謀」に見えたと、モスクワ駐在のある欧米諸国の外交官は言う。「私たちは被害妄想だと笑い飛ばしたが、彼らは本気だった」

【参考記事】ロシアは何故シリアを擁護するのか
【参考記事】北方領土交渉の「新アプローチ」は幻に

※「プーチンの新帝国」特集号はこちらからお買い求めいただけます。

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガリニューアル!
 ご登録(無料)はこちらから=>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

「平和評議会」設立式典、ガザ超えた関与をトランプ氏

ワールド

中国、トランプ氏の風力発電批判に反論 グリーン化推

ビジネス

英ビーズリー、チューリッヒ保険の買収提案拒否 「著

ワールド

NATO、北極圏の防衛強化へ トランプ氏との合意受
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は?
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 4
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 7
    飛行機よりラク? ソウル〜釜山「110分」へ――韓国が…
  • 8
    【総選挙予測:自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 9
    「怖すぎる...」モルディブで凶暴な魚の群れに「襲撃…
  • 10
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性 日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 10
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中