最新記事

癌治療レボリューション

「癌は細胞の先祖返り」新説は癌治療の常識を変えるか

2017年8月1日（火）16時44分
ジェシカ・ワプナー

現在の治療は基本的に、癌細胞の分裂を抑制することを目指す　STEVE GSCHMEISSNER-SCIENCE PHOTO LIBRARY/GETTY IMAGES


170808cover_150.jpg＜ニューズウィーク日本版8月1日発売号（2017年8月8日号）は「癌治療レボリューション」特集。癌研究・ケアの現場で標準治療の殻を打ち破って新たな道を切り開く、常識外れの「革命家」たちに迫った。本記事は、特集の1記事「宇宙研究者が挑む癌のミステリー」を一部抜粋・転載したもの＞

既存の癌研究の問題は明らかだと、宇宙の起源や地球外生命体についての研究で有名なアリゾナ州立大学（ＡＳＵ）のポール・デービーズ教授は思っている。「金を費やせば問題を解決できると思い込んでいる」、つまりカネはつぎ込まれているが、知恵が足りておらず、その結果として癌は多くの謎に包まれた病気であり続けているというのだ。

理論物理学者のデービーズは、癌研究では「よそ者」だが、従来の考え方より優れたアプローチを見いだしたと主張している。「知恵を使えば、問題を解決できると思う」

デービーズは数年をかけて、癌のメカニズムに関して大胆な仮説に到達した。癌は、複雑な生命体が登場する以前へと進化のプロセスを逆戻りする現象なのではないかというものだ。この仮説によれば、癌になった細胞は、10億年前の地球に多く見られた単細胞生物のような状態に「先祖返り」する。

興味を示す研究者もいるが、ばかげていると切って捨てる研究者のほうが多い。人間の細胞が藻やバクテリアのような原始的な形態に逆戻りするという仮説は、多くの科学者にとって、あまりにとっぴに思える。

しかし次第に、ひょっとするとデービーズの仮説が正しいのかもしれないと示唆する証拠が登場し始めている。もしもこの説が正しければ、既存の癌対策のアプローチは全面的に間違っている可能性が出てくる。

デービーズはもともと、癌研究に取り組むつもりはなかった。しかし、07年のある日、国立癌研究所（ＮＣＩ）の副所長だった生物学者のアナ・バーカーから電話がかかってきた。ＮＣＩは当時、化学、地質学、物理学などの異分野の知見を癌研究に取り入れたいと考え始めていた。

09年以降、12の研究機関がＮＣＩの助成を受けて、異分野から癌研究にアプローチし始めた。この助成対象として選ばれた中に、デービーズの「ＡＳＵ物理科学・癌生物学融合センター」の設立計画も含まれていた。

物理学者として、「宇宙はどのように始まったのか」「生命はどのように誕生したのか」といった根源的な問いを考えてきたデービーズは、癌研究にも同様のアプローチで臨んだ。まず考えたのは２つの問い。「癌とは何か」「なぜ癌は存在するのか」。これまで何十年もの歳月が費やされ、１００万点を超す論文が書かれてきたが、これらの謎は解き明かされていない。

【参考記事】カーターの癌は消滅したが、寿命を１年延ばすのに2000万円かかるとしたら？

癌と酸素の関係が示すもの

デービーズが着目したのは、癌が多細胞生物の間で一般的な病気だという点だった。多くの動物が癌にかかるということは、ヒトという種が地球上に誕生するずっと前からこの病気が存在した可能性が高い。

14年には、ドイツのキール大学のトーマス・ボッシュ教授（進化生物学者）率いる研究チームが、ヒドラの２つの種で癌を発見している。ヒドラは、単細胞生物から多細胞生物への進化を遂げた初期の生物の１つだ。「癌は、地球上に多細胞生物が誕生したときから存在していた」と、ボッシュは当時述べている。

【参考記事】抗酸化物質は癌に逆効果？

次のページ単細胞生物と似た面がある
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のＳＮＳに投稿された人種差別
2026.02.07

ビジネス

アングル：インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ
2026.02.07

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル下落、リスク資産反発受け　円は衆
2026.02.07

ワールド

トランプ氏、インドへの25％追加関税撤廃　ロ産石油
2026.02.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    韓国ダークツーリズムが変わる　日本統治時代から｢南山｣、そして｢ヘル･コリア｣ツアーへ
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』　ニューズウィーク日本…
  • 5
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 8
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 9
    「こんなのアリ？」飛行機のファーストクラスで「巨…
  • 10
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中