最新記事

医療技術

PET検査を活用したアルツハイマー病への新たなアプローチ

2017年7月25日（火）20時30分
松岡由希子

「IDEAS STUDY」では、これまでに、65歳から95歳までの3,979人を対象に、PETによる「βアミロイド」の画像検査を実施し、検査前と検査から90日後における医学的管理の変化を検証した。これら被験者のうち64.4％が軽度認知症で、35.6％は認知症の基準と合致。また、検査前には、認識機能障害の主な原因として、アルツハイマー病が疑われていた。

PETによる検査では、軽度認知症患者の54.3％、認知症患者の70.5％が「βアミロイド」の陽性と判明。この検査結果をふまえ、軽度認知症患者の67.8％、認知症患者の65.9％において、薬物療法やカウンセリングなど、医学的管理に何らかの変更がなされたという。

アルツハイマー病への新たなアプローチ

この中間成果は、PETによる「βアミロイド」の画像検査が、アルツハイマー病の治療に少なからず影響を及ぼしうることを示すものといえよう。

「IDEAS STUDY」の主席研究者でもある米カリフォルニア大学サンフランシスコ校のジル・ラビノビッチ博士は「当初の仮説では、PETによる「βアミロイド」の画像検査により、30％程度の症例において医学的管理が変化するだろうと考えていた。しかし、今回の中間成果では、仮説と同等もしくはそれを上回る影響をもたらしうるとの結果が出た。」と評価している。

認知症を患う人は増加傾向にあり、国際アルツハイマー病協会（ADI）によると、世界全体で、認知症の人は、2015年時点の4,680万人から2030年までに7,500万人を超え、2050年には1億3,150万人に達するとみられている。とりわけ、様々な原因が複雑に作用して発症するアルツハイマー病は、その全貌がまだ解明されていないのが現状だ。「IDEAS STUDY」は、PETという最先端の画像診断技術を活用し、アルツハイマー病への新たなアプローチに挑戦している点で、注目に値するだろう。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

連邦資金「着服」巡り民主州中心に調査、トランプ氏署
2026.04.04

ワールド

トランプ政権、27年度国防予算の大幅増額要求　非国
2026.04.04

ワールド

ロシア・トルコ首脳が電話会談、中東情勢について協議
2026.04.04

ワールド

米戦闘機、イラン上空で撃墜　乗員1人救助との報道
2026.04.04
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    中国は「アカデミズムの支配」を狙っている？ 学術誌…
  • 8
    血圧やコレステロール値より重要？死亡リスクを予測…
  • 9
    『ナイト・エージェント』主演ガブリエル・バッソが…
  • 10
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中