最新記事

鉄道

割増運賃、半分座席......東京の満員電車対策はロンドンに学べ

2017年6月7日(水)15時46分
さかい もとみ(フリージャーナリスト)※東洋経済オンラインより転載

電車遅延時は「自主的に振替輸送」も

これまでに述べたように、ロンドンの鉄道における運賃徴収は「ゾーン制」で、定期券でさえも「ゾーン1内7日間有効」とか、「ゾーン2-3内1カ月間有効」のように定められている。これはいろいろな面で利点が大きい。

ロンドン地下鉄は設備が古く、時として車両や信号などに障害が起こる。いきなり不通になってしまうことも日常茶飯事だ。だが、「ゾーン制」のおかげで、利用者自ら最適ルートを探して目的地に向かうことができる。しかも、振替ルートは地下鉄以外の鉄道でもいいし、定期券の所持者ならバス全線も追加料金なしで乗ることができる。日本とは違い、駅員から振替乗車票などをもらうという手間も生じない。

不通や大きな遅延が起きたとき、最適ルートの選択には、スマートフォンのアプリと地下鉄のほぼ全駅に付けられているWi-Fi網が役に立つ(残念ながら、携帯電話回線は地下駅構内につながっていない)。

英国にも、日本で親しまれている路線検索アプリ「ナビタイム」の現地版がある。起動画面が前述の「地下鉄路線図」とまったく同じ仕様で、かつ出発地と目的地をタッチすると運行情報が得られる仕組みだ。ロンドン交通局も同様の情報を出しているが、慣れない英語の地名を打ち込む手間が生じる。「ナビタイム」はバスルートの最適プランも弾き出せるので、都心で地下鉄が止まってしまったときのツールとしてなかなか役に立つ。

toyokeizai170607-2.jpg

駅名をタッチするだけで検索できる英国版「ナビタイム」。乗り換えルート確認はネット未接続でも可(筆者撮影)

また、遅延の被害に遭った乗客は鉄道運営会社にそのとき使った運賃の全額を取り立てできる制度がある。請求は本来の目的地への到着時間より15分以上余分にかかった際に認められる。運営会社は、取り立て請求をできるだけ避けたいという理由もあって、遅延防止に心掛けているわけだ。

運賃面でいくら特典をつくっても、一方で早いペースで利用客が伸びているのが現実だ。列車本数の増発や信号システムの改良でより多くの乗客をさばこうとしているが既存のインフラでは限界もある。

そんな中、電車の車内で座れる人数をもっと増やそう、という新たなアイデアが発表された。「パブのスツール」のような形状の"いす"「ホライゾン」だ。

着席できる乗客が3割増える

そのユニークなデザインはロンドンを拠点に、列車や旅客機のいすや内装を手がけるプリーストマングード社が考案。従来の座席と比べ、着席部分の長さが半分しかない。お尻で寄りかかれる程度のものだが、それでも1時間以上立ちっぱなしになるよりはずいぶんと楽だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ナフサ、現時点で直ちに需給上の問題生じていない=赤

ワールド

イランで6病院が避難、医療体制は対応可能な状態=W

ビジネス

基調的な物価上昇率、2%に向けて緩やかに上昇=植田

ビジネス

ウーバーとエヌビディア、ロボタクシー世界展開で提携
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:イラン革命防衛隊
特集:イラン革命防衛隊
2026年3月24日号(3/17発売)

イスラム神権国家を裏からコントロールする謎の軍隊の歴史と知られざる実力

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    「ネタニヤフの指が6本」はなぜ死亡説につながったのか?
  • 3
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在の価値でどれくらい? 誰が何のために埋めた?
  • 4
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 5
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 6
    「筋肉はモッツァレラと同じ」...なぜウォーミングア…
  • 7
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 8
    幼い子供たちの「おぞましい変化」を克明に記録...「…
  • 9
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 7
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 8
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 9
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中