最新記事

鉄道

割増運賃、半分座席......東京の満員電車対策はロンドンに学べ

2017年6月7日(水)15時46分
さかい もとみ(フリージャーナリスト)※東洋経済オンラインより転載

電車遅延時は「自主的に振替輸送」も

これまでに述べたように、ロンドンの鉄道における運賃徴収は「ゾーン制」で、定期券でさえも「ゾーン1内7日間有効」とか、「ゾーン2-3内1カ月間有効」のように定められている。これはいろいろな面で利点が大きい。

ロンドン地下鉄は設備が古く、時として車両や信号などに障害が起こる。いきなり不通になってしまうことも日常茶飯事だ。だが、「ゾーン制」のおかげで、利用者自ら最適ルートを探して目的地に向かうことができる。しかも、振替ルートは地下鉄以外の鉄道でもいいし、定期券の所持者ならバス全線も追加料金なしで乗ることができる。日本とは違い、駅員から振替乗車票などをもらうという手間も生じない。

不通や大きな遅延が起きたとき、最適ルートの選択には、スマートフォンのアプリと地下鉄のほぼ全駅に付けられているWi-Fi網が役に立つ(残念ながら、携帯電話回線は地下駅構内につながっていない)。

英国にも、日本で親しまれている路線検索アプリ「ナビタイム」の現地版がある。起動画面が前述の「地下鉄路線図」とまったく同じ仕様で、かつ出発地と目的地をタッチすると運行情報が得られる仕組みだ。ロンドン交通局も同様の情報を出しているが、慣れない英語の地名を打ち込む手間が生じる。「ナビタイム」はバスルートの最適プランも弾き出せるので、都心で地下鉄が止まってしまったときのツールとしてなかなか役に立つ。

toyokeizai170607-2.jpg

駅名をタッチするだけで検索できる英国版「ナビタイム」。乗り換えルート確認はネット未接続でも可(筆者撮影)

また、遅延の被害に遭った乗客は鉄道運営会社にそのとき使った運賃の全額を取り立てできる制度がある。請求は本来の目的地への到着時間より15分以上余分にかかった際に認められる。運営会社は、取り立て請求をできるだけ避けたいという理由もあって、遅延防止に心掛けているわけだ。

運賃面でいくら特典をつくっても、一方で早いペースで利用客が伸びているのが現実だ。列車本数の増発や信号システムの改良でより多くの乗客をさばこうとしているが既存のインフラでは限界もある。

そんな中、電車の車内で座れる人数をもっと増やそう、という新たなアイデアが発表された。「パブのスツール」のような形状の"いす"「ホライゾン」だ。

着席できる乗客が3割増える

そのユニークなデザインはロンドンを拠点に、列車や旅客機のいすや内装を手がけるプリーストマングード社が考案。従来の座席と比べ、着席部分の長さが半分しかない。お尻で寄りかかれる程度のものだが、それでも1時間以上立ちっぱなしになるよりはずいぶんと楽だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ルクオイル株凍結で損失の米投資家に資産売却で返済、

ビジネス

英中銀当局者、金利見通し巡り異なる見解 来週の会合

ビジネス

ネトフリのワーナー買収、動画配信加入者が差し止め求

ワールド

中ロの軍用機が日本周辺を共同飛行、「重大な懸念」と
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【クイズ】アジアで唯一...「世界の観光都市ランキング」でトップ5に入ったのはどこ?
  • 3
    中国の著名エコノミストが警告、過度の景気刺激が「財政危機」招くおそれ
  • 4
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 5
    「韓国のアマゾン」クーパン、国民の6割相当の大規模情…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 8
    「1匹いたら数千匹近くに...」飲もうとしたコップの…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    ゼレンスキー機の直後に「軍用ドローン4機」...ダブ…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 8
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 9
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 10
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中