最新記事

生命科学

プラスチック製「人工子宮」でヒツジの赤ちゃんが正常に発育

2017年4月28日(金)18時45分
松岡由希子

Fox News-Youtube

<米フィラデルフィア小児病院の研究チームが、「子宮の仕組みを模倣した独自の人工子宮システム『バイオバッグ』の中で早産のヒツジを正常に発育させることができた」と発表した>

世界保健機関(WHO)学によると、妊娠37週未満で生まれる早産児の数は世界全体で年間およそ1,500万人。早産児は肺などの生命機能が未熟なため様々な合併症を引き起こすリスクがあり、早産によって年間100万人もの子どもが5歳未満で亡くなっている。

従来、早産児は、新生児特定集中治療室(NICU)で保育されてきたが、この施設で使用される機械式ポンプが肺や心臓に負担をかけて循環不全を引き起こしたり、免疫力が弱いために感染症にかかるなど、子どもが慢性的に健康を損なうリスクも小さくない。

人工子宮システム『バイオバッグ』

米フィラデルフィア小児病院のアラン・フレイク医師を中心とする研究チームは、2017年4月26日、英科学雑誌『ネイチャー・コミュニケーションズ』において、「子宮の仕組みを模倣した独自の人工子宮システム『バイオバッグ』の中で早産のヒツジを正常に発育させることができた」と発表した。妊娠23週から24週のヒトの胎児に相当する妊娠105日から120日のヒツジ8匹を対象に実験を行ったところ、正常に呼吸し、肺や脳なども順調に発達したことが認められたという。

matuoka2.jpg


『バイオバッグ』は、合成羊水で満たされたポリエチレン製の透明な密閉式の袋。この"人工子宮"に入った胎児は、臍帯に通された管で外部の装置とつながり、自らの小さな心臓を使って、血液を循環させ、酸素を取り入れたり、二酸化炭素を排出したりする。

機械式ポンプを使わず、胎児の心拍だけで作動するため、心臓を傷つけることなく、スムーズに血液を循環させることができるのが特徴だ。

【参考記事】肺にまさかの「造血」機能、米研究者が発見

ヒトにも応用できる可能性がある...

また、合成羊水は、継続的に交換しながら『バイオバッグ』の内部を満たす仕組みとなっており、栄養の供給や肺をはじめとする器官の発達促進、感染症の予防などの役割を担っている。

ヒツジは、肺の発達においてヒトと似ているといわれている。つまり、『バイオバッグ』で早産のヒツジを正常に生育させることができれば、この仕組みをヒトにも応用できる可能性があるというわけだ。

研究チームでは、『バイオバッグ』のさらなる改良に取り組むとともに、とりわけ、妊娠23週から28週のヒトの早産児への応用に向けて、研究をすすめていく方針だという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

今年の関税収入、違法判断受けても見通し変わらず 代

ビジネス

米国株式市場=反発、大型株けん引 トランプ関税違法

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、最高裁がトランプ関税に違法

ビジネス

米財務長官、「低採用・低解雇」脱却を楽観視 労働需
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中