最新記事

<ワールド・ニュース・アトラス/山田敏弘>

サウジ国王が訪問を中止したモルディブが今注目される理由

2017年3月22日(水)17時40分
山田敏弘(ジャーナリスト)

そんなライバルの動きにインドが警戒を強めていることは言うまでもない。ただインドにとって、モルディブには中国の存在以上に不安な要素がある。

実は、華やかなリゾート地として世界的に名高いモルディブでは、近年、イスラム過激派思想が高まりを見せており、多くの若者がシリアなどでIS(いわゆる「イスラム国」)の戦闘に参加している。その数は2300人以上と言われ、人数だけを見ると少なく感じるが、モルディブの人口が40万人しかいないことを考えれば深刻な数だということがわかる。またモルディブは最近、IS戦闘員のリクルート場所にもなっている。

この問題については、これまで自らもISのテロの標的になっているサウジアラビアも対策に乗り出し、サウジアラビアが主導的に進める34カ国による対テロ組織の軍事同盟に、モルディブも参加している。

【参考記事】近年最悪の緊張状態にあるカシミール紛争

モルディブから位置的にそう遠くないインドも、モルディブがイスラム過激派の巣窟になるのを恐れている。ヒンズー教徒が8割を占めるインドは、国内のイスラム教徒を軽視していると長く指摘されていて、イスラム過激派は基本的にインドを敵視している。

モルディブがイスラム過激派の温床になれば、テロリストが南部から海を通ってインドに上陸する可能性も考えられる。インドは過去に何度も、歴史的にライバル関係にあるイスラム教国の隣国パキスタンからテロ工作の被害を受けている。そこにモルディブのイスラム過激派勢力が加勢したり、協力したりすれば、インドにとっては死活問題になりかねない。

このようにモルディブは、サウジアラビアや中国などとの関係、そしてISの台頭により改めて注目されている。

そんなモルディブだが、実際にはこうした他国の思惑に巻き込まれている場合ではない事情もある。地球温暖化の影響で、今後100年以内に多くの島が消滅すると言われているのだ。まず何よりも、自国の存続に向けた対策を最優先にするべきだろう。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日本のインフレ率は2%で持続へ、成長リスクは下方に

ビジネス

三菱商事、26年3月期に最大1兆円の自社株買い 年

ワールド

韓国、関税巡り米当局者との協議模索 企業に緊急支援

ビジネス

トランプ関税で実効税率17%に、製造業「広範に混乱
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 9
    博士課程の奨学金受給者の約4割が留学生、問題は日…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中