最新記事

<ワールド・ニュース・アトラス/山田敏弘>

サウジ国王が訪問を中止したモルディブが今注目される理由

2017年3月22日(水)17時40分
山田敏弘(ジャーナリスト)

そんなライバルの動きにインドが警戒を強めていることは言うまでもない。ただインドにとって、モルディブには中国の存在以上に不安な要素がある。

実は、華やかなリゾート地として世界的に名高いモルディブでは、近年、イスラム過激派思想が高まりを見せており、多くの若者がシリアなどでIS(いわゆる「イスラム国」)の戦闘に参加している。その数は2300人以上と言われ、人数だけを見ると少なく感じるが、モルディブの人口が40万人しかいないことを考えれば深刻な数だということがわかる。またモルディブは最近、IS戦闘員のリクルート場所にもなっている。

この問題については、これまで自らもISのテロの標的になっているサウジアラビアも対策に乗り出し、サウジアラビアが主導的に進める34カ国による対テロ組織の軍事同盟に、モルディブも参加している。

【参考記事】近年最悪の緊張状態にあるカシミール紛争

モルディブから位置的にそう遠くないインドも、モルディブがイスラム過激派の巣窟になるのを恐れている。ヒンズー教徒が8割を占めるインドは、国内のイスラム教徒を軽視していると長く指摘されていて、イスラム過激派は基本的にインドを敵視している。

モルディブがイスラム過激派の温床になれば、テロリストが南部から海を通ってインドに上陸する可能性も考えられる。インドは過去に何度も、歴史的にライバル関係にあるイスラム教国の隣国パキスタンからテロ工作の被害を受けている。そこにモルディブのイスラム過激派勢力が加勢したり、協力したりすれば、インドにとっては死活問題になりかねない。

このようにモルディブは、サウジアラビアや中国などとの関係、そしてISの台頭により改めて注目されている。

そんなモルディブだが、実際にはこうした他国の思惑に巻き込まれている場合ではない事情もある。地球温暖化の影響で、今後100年以内に多くの島が消滅すると言われているのだ。まず何よりも、自国の存続に向けた対策を最優先にするべきだろう。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

独ZEW景気期待指数、2月は58.3に悪化 市場予

ワールド

米・イランがジュネーブで間接協議、軍事演習でホルム

ワールド

J・ジャクソン師死去、米公民権運動の指導者

ビジネス

印マルチ・スズキ、初の国内向けEV発売 バッテリー
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは?
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 8
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中