最新記事

米中関係

ティラーソン米国務長官訪中――米中の駆け引き

2017年3月21日（火）17時00分
遠藤誉（東京福祉大学国際交流センター長）

極端に顔を近づけてティラーソン米国務長官（左）を「威嚇」する中国の王毅外相（3月18日、北京）　 Mark Schiefelbein-REUTERS

北朝鮮に対していかなる手段も辞さないとするトランプ大統領の使者として訪中したティラーソン国務長官は習主席らと会見したが、中国に圧力を掛けられたのか？帰国と入れ替えに六者会合の米代表が訪韓している。

王毅外相の超「上から目線」態度

15日に訪日したアメリカのティラーソン国務長官は、17日に訪韓したあと、18日から北京入りした。その日のうちに中国の王毅外相と会談したが、目立ったのは王毅外相のティラーソン国務長官に対する激しい「上から目線」だ。

実は王毅外相とティラーソン国務長官は今年2月16日、17日にドイツのボンで開催されたG20外相会談で対談している。

そのときの王毅外相の「目に余るばかりの先輩づら！」に驚いたことがある。いま残っている動画で彼の動作を全て表しているものは少ないが、たとえば2月18日に報道されたこの報道などから、その一端がうかがわれよう。

王毅外相はティラーソン国務長官と会うなり、「さあ、こっちは外交のベテランだぞ！」と言わんばかりの手振りでティラーソン国務長官の動きを圧倒し、次の動作に一瞬間迷ったティラーソン国務長官の機を捉え、リードするように腕一杯を用いた手先で誘導し、常に主導的姿勢を貫いた。

その腕と顔は、「さあ、たじろげ！」という威圧を相手に与えるに余りある。

「外交」とはこういうものだ、と、「ビジネスマン」で政治経験のないティラーソン国務長官に最初のジャブを打った格好だ。

今般の北京における会談にしても、あくまでも「上から目線」。

ネット上に公開されているものでは、十分には見られないが、先ずはこの中国外交部のウェブサイトにある「最初の表情」をご覧いただきたい。生中継の時にあった部分はカットされているが、右手を相手の方に回して自信ありげに次の動作に誘導するしぐさだけは見て取れよう。

いくらか冒頭のカットが少ないのが民間のこの動画。我慢強く広告宣伝を十数秒間待ってからしか観たい画像が出て来ないが、ここは我慢願いたい。

実は両者が近づいてから、王毅がティラーソンの肩に手を回すまでの間に、王毅外相は顔を10センチくらいの近さまでティラーソン国務長官の顔に近づけ、左手の指を振りながら相手の顔をほぼ刺さんばかりに指さし、実に傲慢で非礼な動作をしている。この動画でも、その部分はカットされているので観られないが、外交部の動画よりは、いくらか見て取れる。

要は、「アメリカに負けてなるものか！」というボディ・ランゲージを使って、まずは習近平国家主席に会う前の準備運動をさせたということだ。

習近平国家主席との会談

習近平国家主席は19日にティラーソン国務長官と人民大会堂で会談を行ったが、もう事前にジャブは効かせてあるので、ここは威厳を保つために泰然としていなければならない。

その様子を中央テレビ局CCTVはこのように伝えている。

次のページあの非難合戦はどこへ？
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

英アストン・マーチン、Ｆ１命名権を売却　予想以上の
2026.02.20

ビジネス

英1月小売売上高、前月比＋1.8％　24年5月以来
2026.02.20

ビジネス

ゴールドマン、中銀の金購入鈍化「一時的」と予想
2026.02.20

ワールド

韓国・尹前大統領が非常戒厳を謝罪、判決は報復と批判
2026.02.20
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 5
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 6
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 7
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 8
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 9
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 10
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 4
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中