最新記事

心理学

排斥されていると感じる人ほどフェイクニュースを信じやすい：論文発表

2017年3月1日（水）16時15分
高森郁哉

Thomas_Faull-iStock

昨年の大統領選挙以降フェイクニュース問題に揺れる米国で、心理学の研究者が「排斥されていると感じる人ほど、フェイクニュース（偽ニュース)を信じやすい傾向がある」とする研究の成果を発表した。

米プリンストン大学で心理学・公的行動を専門とするアリン・コーマン助教授の論文が、実験社会心理学の学術誌「Journal of Experimental Social Psychology」に掲載され、英メディアInternational Business Timesなどが報じている。

2つの実験

コーマン助教授らの研究チームは、仮説を検証するため2つの実験を計画。まず第1のアンケート調査のため、インターネット上で119人の参加者を募った。

アンケートは4段階の質問で構成。第1段階では、参加者に対し、身近な友人にかかわる最近の不愉快な出来事について記述するよう求めた。

次に、排斥を含む14種類の感情を感じた度合いを自己評価するよう求めた。

続いて、「私は人生の目的や使命を探している」「私は満足のいく人生の目的を見つけた」といった10の主張が自分に当てはまるかどうか、7段階で採点してもらった。

最後に、「製薬会社は財務上の理由で治療薬を隠している」「政府は潜在意識に働きかけるメッセージを使って国民の判断に影響を与えている」「バミューダ三角海域の事象は超自然的な活動の証拠だ」という3つの陰謀論について、どの程度支持できるかを7段階で回答してもらった。コーマン助教授によると、「これら3つの陰謀論は実際に、米国人の大部分に支持されている」という。

第2の実験

第2の実験には、プリンストン大の学生120人が参加。被験者は、「私にとって重要なこと」「私がなりたいと望む人物のタイプ」を書くよう求められた。

実験者は被験者に対し、「これらの回答が他の参加者2人に渡され、協力したい相手かどうかが判断される」と説明。それから、参加者たちを「協力したいと判断されたグループ」「協力したくないと判断された（排斥された）グループ」および対照群の3つに振り分けた。ただし、実験者の説明は偽りで、被験者が評価したのは他の被験者の回答ではなく、研究者が作成した回答だったという。

このグループ分けのあとで、全員が第1のアンケート調査に回答した。その結果、排斥されていると感じた被験者のほうが、陰謀論を支持する傾向が強くなることが実証されたという。

フェイクニュースを信じるメカニズム

コーマン助教授らは、この実験結果が、社会で排斥されていると感じている人がフェイクニュースに答えを求めるのと同じメカニズムだと説明している。陰謀論を支持している人は家族や友人と対立することがあり、排斥されている感覚を強める。そんな状況で陰謀論のコミュニティーに参加すると、そこで歓迎されていると感じ、陰謀論をさらに強く信じるようになる。そうした悪循環が、フェイクニュースを信じる人にも起きているというのだ。

コーマン助教授は、「フェイクニュースの問題に取り組む最善の方法は、排斥されているという感覚と陰謀論的思考の悪循環を断ち切ることだ」と述べている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ブリヂストン、発行済み株式の4.7％・1500億円
2026.02.16

ワールド

インド中銀、銀行の買収資金融資を解禁　適格資本の2
2026.02.16

ビジネス

ディズニー、中国バイトダンスに停止通告書送付　ＡＩ
2026.02.16

ワールド

タイＧＤＰ、第4四半期は前年比＋2.5％　予想上回
2026.02.16
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 3
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは？
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    それで街を歩いて大丈夫？ 米モデル、「目のやり場に…
  • 9
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 10
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ？ …
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中