最新記事

共生空間

ミツバチの「ノアの方舟」? MITメディアラボが実験中

2016年12月21日(水)17時40分
松岡由希子

MIT Media Lab

<世界各地で個体数が減少しているミツバチ。MITメディアラボでは、ハチとヒトとの新たな共生のかたちを模索するべく、一年中、ミツバチが元気に飛び回る、屋内スマート養蜂場を開発中だ>

 国際連合環境計画(UNEP)によると、近年、気候変動や干ばつ、農薬散布など、様々な要因により、世界各地でミツバチの個体数が減少している。米農務省の調査によると、2006年以降、米国で1,000万カ所以上のハチの巣が消失し、養蜂業だけで20億ドル規模の損害が発生した。2016年には、米魚類野生生物局がハワイの固有種であるハワイメンハナバチ7種を絶滅危惧種に指定している。

【参考記事】ミツバチの不吉な「過労死」症候群

 そこで、ハチとヒトとの新たな共生のかたちを模索するべく、米マサチューセッツ工科大学メディアラボ(MIT Media Lab)では、建築家でデザイナーのネリ・オックスマン(Neri Oxman)教授が中心となり、2016年1月から、屋内養蜂プロジェクト「Synthetic Apiary(合成養蜂場)」に取り組んできた。ミツバチが最も活動的になるよう、人工光を照らし、温度21度、湿度50%の環境を自動的に保持する"スマート養蜂場"を大学の施設内に設置。砂糖水と花粉を与えた上で、女王蜂1匹と働き蜂2万匹の生態を観察した。

161221newsweek_matsuoka1.jpg

matsuoka4a.jpg

 一般に、春は、ミツバチが最も活動的になるシーズン。冬の間、巣でじっとしていた働き蜂は、外を飛び回って花の蜜や花粉を盛んに集めるようになり、女王蜂は次々と産卵する。では、屋内で人工的に最適化された環境では、ミツバチはどのような反応を示すのだろうか。

 「Synthetic Apiary」でミツバチの生態を継続的にモニタリングしたところ、女王蜂がやがて産卵しはじめ、次第に卵や幼虫、成虫の数が増加。働き蜂の動きも活発になり、ハチミツの生産量も増えたという。つまり、周囲の環境を人工的に制御することで、年中、ミツバチが春だと思い込み、その行動パターンをも変えうるというわけだ。

 養蜂は、ヒトがミツバチに"住まい"を提供し、その代わりにミツバチが集めるハチミツをヒトが利用するという、いわば、ヒトとミツバチとの共生関係によって成り立つもの。近年、銀座ミツバチプロジェクト大阪ハニーなど、日本の都市部においても、自然環境との共存を目指す"都市養蜂"が徐々に広がっているほか、欧州では、屋根に設置できる養蜂ハウス「Vulkan Beehive」や都市養蜂のための専用施設「Honey Factory」など、建築やデザインの要素を取り入れたソリューションが開発されはじめている。

 「Synthetic Apiary」は、これらの試みから一歩進み、テクノロジーとバイオロジーを建築やデザインに融合させることで、ヒトとミツバチとの新しい共生空間を創り出している点が秀逸だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎 米

ワールド

アングル:バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 7
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 8
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 9
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中