最新記事

共生空間

ミツバチの「ノアの方舟」？ MITメディアラボが実験中

2016年12月21日（水）17時40分
松岡由希子

MIT Media Lab

＜世界各地で個体数が減少しているミツバチ。MITメディアラボでは、ハチとヒトとの新たな共生のかたちを模索するべく、一年中、ミツバチが元気に飛び回る、屋内スマート養蜂場を開発中だ＞

　国際連合環境計画（UNEP）によると、近年、気候変動や干ばつ、農薬散布など、様々な要因により、世界各地でミツバチの個体数が減少している。米農務省の調査によると、2006年以降、米国で1,000万カ所以上のハチの巣が消失し、養蜂業だけで20億ドル規模の損害が発生した。2016年には、米魚類野生生物局がハワイの固有種であるハワイメンハナバチ7種を絶滅危惧種に指定している。

【参考記事】ミツバチの不吉な「過労死」症候群

　そこで、ハチとヒトとの新たな共生のかたちを模索するべく、米マサチューセッツ工科大学メディアラボ（MIT Media Lab）では、建築家でデザイナーのネリ・オックスマン（Neri Oxman）教授が中心となり、2016年1月から、屋内養蜂プロジェクト「Synthetic Apiary（合成養蜂場）」に取り組んできた。ミツバチが最も活動的になるよう、人工光を照らし、温度21度、湿度50％の環境を自動的に保持する"スマート養蜂場"を大学の施設内に設置。砂糖水と花粉を与えた上で、女王蜂1匹と働き蜂2万匹の生態を観察した。

161221newsweek_matsuoka1.jpg

matsuoka4a.jpg

　一般に、春は、ミツバチが最も活動的になるシーズン。冬の間、巣でじっとしていた働き蜂は、外を飛び回って花の蜜や花粉を盛んに集めるようになり、女王蜂は次々と産卵する。では、屋内で人工的に最適化された環境では、ミツバチはどのような反応を示すのだろうか。

　「Synthetic Apiary」でミツバチの生態を継続的にモニタリングしたところ、女王蜂がやがて産卵しはじめ、次第に卵や幼虫、成虫の数が増加。働き蜂の動きも活発になり、ハチミツの生産量も増えたという。つまり、周囲の環境を人工的に制御することで、年中、ミツバチが春だと思い込み、その行動パターンをも変えうるというわけだ。

　養蜂は、ヒトがミツバチに"住まい"を提供し、その代わりにミツバチが集めるハチミツをヒトが利用するという、いわば、ヒトとミツバチとの共生関係によって成り立つもの。近年、銀座ミツバチプロジェクトや大阪ハニーなど、日本の都市部においても、自然環境との共存を目指す"都市養蜂"が徐々に広がっているほか、欧州では、屋根に設置できる養蜂ハウス「Vulkan Beehive」や都市養蜂のための専用施設「Honey Factory」など、建築やデザインの要素を取り入れたソリューションが開発されはじめている。

　「Synthetic Apiary」は、これらの試みから一歩進み、テクノロジーとバイオロジーを建築やデザインに融合させることで、ヒトとミツバチとの新しい共生空間を創り出している点が秀逸だ。

Synthetic Apiary from Mediated Matter Group on Vimeo.

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

韓国憲法裁、尹大統領の罷免決定　直ちに失職
2025.04.04

ビジネス

先駆的な手法を一般化する使命感あり、必ず最後までや
2025.04.04

ワールド

米ロ関係に前向きな動き、ウクライナ問題解決に道筋＝
2025.04.04

ビジネス

外部環境大きく変化なら見通しも変わる、それに応じて
2025.04.04
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最後の1杯」は何時までならOKか？...コーヒーと睡眠の「正しい関係」【最新研究】
  • 2
    【クイズ】日本の輸出品で2番目に多いものは何？
  • 3
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のために持ち込んだ？
  • 4
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 5
    5万年以上も前の人類最古の「物語の絵」...何が描か…
  • 6
    得意げに発表した相互関税はトランプのオウンゴール…
  • 7
    「ネイティブ並み」は目指す必要なし？　グローバル…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 9
    アメリカから言論の自由が消える...トランプ「思想狩…
  • 10
    テスラが陥った深刻な販売不振...積極プロモも空振り…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 9
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 6
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 7
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 8
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中