最新記事

自動車

テスラが繰り出す強気の安全対策

2016年10月4日(火)11時00分
ウィル・オリマス

Bloomberg/GETTY IMAGES

<5月の死亡事故で安全性に付いた疑問符。問題解決と信頼回復を目指して、テスラは「異次元」の一手を見せるが>(写真はロンドンのショールームに展示されるテスラの自動運転車)

 テスラモーターズが解決策を見つけたようだ。しかも、いかにもテスラなやり方で――。

 今年5月、自動運転支援機能「オートパイロット」を搭載した同社のセダン「モデルS」がトラックと衝突し、ドライバーが死亡する事故がフロリダ州で起きた。問題を受け、イーロン・マスクCEOは9月中旬、オートパイロットを刷新するソフトウエア更新を発表した。

 幹線道路での自律走行を可能にするテスラのシステムはこれまで、主にカメラと画像処理ソフトで前方の障害物などを検知していた。データを補完するためにレーダーや超音波センサーも併用していたが、レーダーの情報のみに従って機能する仕組みにはなっていなかった。

 今回の更新で大きく変わったのはその点だ。新たなレーダー信号処理法と、自動運転中の各テスラ車から走行データを収集し、自ら学習・改善する「フリートラーニング」機能のおかげで、今後はレーダーがカメラと並ぶ主要な情報源になる。最新ソフト「バージョン8・0」は1~2週間以内に、世界中の対象車に自動的にインストールされると、マスクは語った。

 今後は安全性が大幅に向上するというマスクの言葉が正しいなら、テスラの自動運転テクノロジーは転換点を迎えたと言えそうだ。しかも無線通信経由でソフトを自動更新するのは、自動車業界で初の試み。テスラは、ライバルとは別次元にいることを思い知らせてくれる。

【参考記事】死亡事故のテスラは自動運転車ではなかった

 とはいえマスクも認めるように、幹線道路での自律走行の安全性を保証するのは難しい。レーダーを中心に据えるテスラの新たなアプローチにも、それなりのリスクがある。

 自動運転車に懐疑的な人々に言わせれば、フロリダ州でのテスラ車の死亡事故は安全性への懸念が現実になった瞬間だった。

 問題のモデルSはオートパイロットで走行中、前方を横切ったトラックと衝突。自動運転モードでは、前方に物体が検知された場合にブレーキが作動する仕組みになっているが、日光のせいでトラックの車体と道路標識を混同したとみられている。

 運転を担当するのがコンピューターではなく人間なら、こんな間違いは決して起こらないだろう。この事故はテスラの評判だけでなく、自動運転車の将来性をも損なう事例として大きく取り上げられた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国こそが「真の脅威」、台湾が中国外相のミュンヘン

ワールド

米中「デカップリング論」に警鐘、中国外相がミュンヘ

ビジネス

ウォルマート決算や経済指標に注目、「AIの負の影響

ワールド

ドバイ港湾DPワールドのトップ辞任、「エプスタイン
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 7
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    反ワクチン政策が人命を奪い始めた
  • 10
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 8
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中