最新記事

兵器

エジプトの過激派にナチスからの地雷の贈り物

2016年9月24日(土)11時00分
ピーター・シュワルツスタイン

過激派の格好の避難場所

「彼らには地雷を掘り起こす以外に生活手段がない」と、アブドゥル・モネイム・ワエルは言う。地雷に関する啓蒙活動をしている彼は、若い頃に地雷で手の指を3本失っている。

 第二次大戦中の兵器が武器市場に流れているのは、エジプトだけではない。イラクの武器査察官の最近の記録には、1942年製のイギリスのリー・エンフィールド銃がある。クルド人民兵のペシュメルガが、北部トゥズフルマツのISISから奪ったものだ。

 マリで当局が掘り起こした大量の武器の中には、1万丁以上の古いヨーロッパの銃が含まれていた。シリアのビデオ映像からは、反政府勢力が使用可能な40年代の大砲を1門持っていることが判明している。

 リビアでは、第二次大戦中の連合国側と枢軸国側の武器を武器査察官が大量に発見。「イギリスのウェブリー・リボルバーが数十丁、それにイタリアのカービン銃やモーゼル銃、ブレン軽機関銃などが売られているのを見た」と、武器コンサルティング会社の兵器研究サービスのN・R・ジェンセンジョーンズは言う。

【参考記事】パレスチナ映画『歌声にのった少年』の監督が抱える闇

 エジプトの地雷原は、埋設量が膨大なこと以外にも大きな問題がある。リビア国境から内陸部に入り込んでくる密輸業者やジハーディスト(聖戦士)を守る役割を果たしていることだ。地元のガイドを雇えば、地雷のまき散らされた土地をSUVで注意深く進むことができる。危険区域ゆえ軍のパトロールと出くわす心配はないから、「彼らにとって格好の避難場所になる」と、エルシャズリーは言う。

 周辺の埋蔵石油を確保する目的のほか、警備上の理由からエジプト当局は地雷撤去のペースを加速させている。81年以降、300万個が除去され、残りも3年以内に処理する予定という。

 砂漠の住民にすれば、それでも遅いくらいだ。彼らは過去2年間、ジハーディストがエジプト軍に大規模攻撃を仕掛け、アメリカなどの石油労働者が誘拐され、殺害されるのを見てきた。

 エジプト当局の行動も時に被害をもたらす。昨年はメキシコ人観光客8人を含む12人がジハーディストと間違えられてエジプト軍に殺害された。

 数カ月前にはフランス企業のガス探査員が同じ目に遭うところだったとの話もある。以来、立ち入り禁止区域を走るエネルギー会社のジープは色付きの旗をはためかせている。

 ただしほとんどのベドウィンの怒りは、殺人装置を埋めた人々に向けられる。マルサ・マトルーフの地雷生存者協会のアフメド・アメル会長は「ただ立ち去るなんて許されない」と、欧州の大国を非難する。「彼らがちゃんと除去すべきだ」

[2016年9月13日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

原油市場は均衡、3─4月に需要増加へ=ロシア副首相

ビジネス

三菱重、通期の純利益を上方修正 一転して増益予想に

ビジネス

CKハチソン、パナマ相手に仲裁手続き 港湾契約無効

ワールド

エヌビディアAI半導体、中国向け販売停滞 米国家安
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 4
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 8
    最長45日も潜伏か...世界が警戒する「ニパウイルス」…
  • 9
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 10
    ICE射殺事件で見えたトランプ政権の「ほころび」――ア…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 8
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 9
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 10
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ? 200…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中