最新記事

兵器

エジプトの過激派にナチスからの地雷の贈り物

2016年9月24日（土）11時00分
ピーター・シュワルツスタイン

過激派の格好の避難場所

「彼らには地雷を掘り起こす以外に生活手段がない」と、アブドゥル・モネイム・ワエルは言う。地雷に関する啓蒙活動をしている彼は、若い頃に地雷で手の指を３本失っている。

　第二次大戦中の兵器が武器市場に流れているのは、エジプトだけではない。イラクの武器査察官の最近の記録には、１９４２年製のイギリスのリー・エンフィールド銃がある。クルド人民兵のペシュメルガが、北部トゥズフルマツのＩＳＩＳから奪ったものだ。

　マリで当局が掘り起こした大量の武器の中には、１万丁以上の古いヨーロッパの銃が含まれていた。シリアのビデオ映像からは、反政府勢力が使用可能な40年代の大砲を１門持っていることが判明している。

　リビアでは、第二次大戦中の連合国側と枢軸国側の武器を武器査察官が大量に発見。「イギリスのウェブリー・リボルバーが数十丁、それにイタリアのカービン銃やモーゼル銃、ブレン軽機関銃などが売られているのを見た」と、武器コンサルティング会社の兵器研究サービスのＮ・Ｒ・ジェンセンジョーンズは言う。

【参考記事】パレスチナ映画『歌声にのった少年』の監督が抱える闇

　エジプトの地雷原は、埋設量が膨大なこと以外にも大きな問題がある。リビア国境から内陸部に入り込んでくる密輸業者やジハーディスト（聖戦士）を守る役割を果たしていることだ。地元のガイドを雇えば、地雷のまき散らされた土地をＳＵＶで注意深く進むことができる。危険区域ゆえ軍のパトロールと出くわす心配はないから、「彼らにとって格好の避難場所になる」と、エルシャズリーは言う。

　周辺の埋蔵石油を確保する目的のほか、警備上の理由からエジプト当局は地雷撤去のペースを加速させている。81年以降、３００万個が除去され、残りも３年以内に処理する予定という。

　砂漠の住民にすれば、それでも遅いくらいだ。彼らは過去２年間、ジハーディストがエジプト軍に大規模攻撃を仕掛け、アメリカなどの石油労働者が誘拐され、殺害されるのを見てきた。

　エジプト当局の行動も時に被害をもたらす。昨年はメキシコ人観光客８人を含む12人がジハーディストと間違えられてエジプト軍に殺害された。

　数カ月前にはフランス企業のガス探査員が同じ目に遭うところだったとの話もある。以来、立ち入り禁止区域を走るエネルギー会社のジープは色付きの旗をはためかせている。

　ただしほとんどのベドウィンの怒りは、殺人装置を埋めた人々に向けられる。マルサ・マトルーフの地雷生存者協会のアフメド・アメル会長は「ただ立ち去るなんて許されない」と、欧州の大国を非難する。「彼らがちゃんと除去すべきだ」

[2016年9月13日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

英、米との貿易協議に期待　合意近いとビジネス貿易相
2025.04.04

ワールド

トランプ氏、マスク氏は「素晴らしい」と擁護　いずれ
2025.04.04

ワールド

韓国憲法裁、尹大統領の罷免決定　直ちに失職
2025.04.04

ビジネス

先駆的な手法を一般化する使命感あり、必ず最後までや
2025.04.04
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最後の1杯」は何時までならOKか？...コーヒーと睡眠の「正しい関係」【最新研究】
  • 2
    【クイズ】日本の輸出品で2番目に多いものは何？
  • 3
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のために持ち込んだ？
  • 4
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 5
    5万年以上も前の人類最古の「物語の絵」...何が描か…
  • 6
    得意げに発表した相互関税はトランプのオウンゴール…
  • 7
    「ネイティブ並み」は目指す必要なし？　グローバル…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 9
    アメリカから言論の自由が消える...トランプ「思想狩…
  • 10
    テスラが陥った深刻な販売不振...積極プロモも空振り…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 9
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 6
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 7
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 8
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中