最新記事

兵器

エジプトの過激派にナチスからの地雷の贈り物

2016年9月24日(土)11時00分
ピーター・シュワルツスタイン

Goran Tomaservic-REUTERS

<砂漠に埋まった第2次大戦中の大量の地雷を掘り起こして、ISISなどの過激派が爆弾として再利用している>(写真はイラクで地雷の除去作業にあたる米兵)

 首都カイロの上流階級が地中海沿岸近くに群がる夏の盛りにも、「世界最大の野外武器庫」は荒涼とした景色のままだ。

 エジプト北西部の砂漠地帯には、第二次大戦中に埋設された地雷が今も1700万個近く残る。1940年代初頭、北アフリカで激しい戦闘を繰り広げたイギリス軍とナチスドイツ・イタリア軍が、何百万トンもの爆発物を砂漠に埋めたのだ。

 注意深く引かれた境界線の向こうは今も立ち入り禁止区域だ。こうした地雷原は、これまで主にアラブ系遊牧民ベドウィンの問題だった。06年以降、150人以上のベドウィンが地雷で亡くなっている。

 ところがテロ組織ISIS(自称イスラム国、別名ISIL)やその他のジハード(聖戦)組織が勢力を伸ばすにつれ、大量に埋まった地雷の潜在力に注目する者が出てきた。エジプト軍と政府の当局者は、ISISなどが地雷の部品から爆弾や簡易爆発物(IED)を作っていると指摘する。

「テロリストが古い地雷を利用しているとの報告が少なくとも10件は軍から上がっている」と、エジプトの元駐サウジアラビア大使で、最近まで地雷除去担当部署のトップを務めていたファティ・エルシャズリーは言う。

【参考記事】クルーニー夫妻、虐殺でISISを告発。「覚悟はできている」

 彼によれば、最初の事例は04年にイスラム過激派がシナイ半島のリゾート地タバで起こした自動車爆発テロ。古い武器から作られた7つの爆弾が使われ、34人が犠牲となった。その後、国内各地で治安が悪化するにつれ、使用例がしばしば見られるようになった。14年11月に、エジプトの有力ジハード組織「アンサール・バイト・アル・マクディス」がISISへ忠誠を誓ってからは特にそうだ。

 世界1位の武器輸入国サウジアラビアから無法地帯のリビアまで、現在の中東・北アフリカには高性能兵器があふれている。それなのに、過去の残骸に関心を持つ過激派がいるのは、不思議に思えるだろう。しかしリビアやエジプトの広大な内陸部で活動する彼らにとって、爆弾は爆弾だ。武器の供給が安定しないなか、第二次大戦の遺物をくすねたい衝動は抑え難い。

 3月にはエジプトの紅海沿岸近くで、軍の護衛隊に対するIED攻撃があり、兵士5人が亡くなった。これには古い地雷から盗まれた火薬が使われていた。

 こうした地雷を掘り起こす作業は危険を伴う。しかしリビア国境から200キロ余りのマルサ・マトルーフ周辺の住民にとって、背に腹は代えられない。この辺りは約4キロにわたる地雷原に3方向を取り囲まれており、開発が妨げられている。村人たちは貧しく、危険を冒してでも地雷を見つけて売りさばきたい。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も 関税違憲判

ビジネス

トランプ関税違憲判決、米エネ企業のコスト軽減 取引

ワールド

米USTR、新たな301条調査開始へ 主要国の大半

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 7
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 10
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中