最新記事

スポーツ

インドはなぜ五輪で勝てない?

2016年9月2日(金)16時40分
アキレシュ・ピララマリ

magc160902-02.jpg

男子レスリングの金メダル獲得を祈る集い Ajai Berma-REUTERS

 中国と違って、インドにはスポーツで欧米諸国を打ち負かし、植民地支配の屈辱を晴らしたいというエネルギーが欠けているという問題もあるようだ。

 インドオリンピック委員会の関係者さえ、五輪は異国で長期バカンスを取る口実と考えている。多額の予算が、彼らのビジネスクラスの飛行機代に消えることは少なくない。その一方で、選手をサポートするための支出は後回しにされている。

 オンライン誌クオーツ(インド版)によると、カルマカルは当初、リオ五輪に「理学療法士の帯同を認められなかった」という。「インドスポーツ局(SAI)が『無駄』と判断したためだ。しかしカルマカルが歴史的な決勝進出を決めると、慌てて理学療法士がブラジルに呼び寄せられた」

 4年後の東京五輪でもっと多くのメダルを獲得したいなら、インドは現在の強みを生かして、女子選手の重点的強化に乗り出すべきだ。インド当局の怠慢と、社会的偏見を乗り越える能力とガッツがある女子選手は、男子選手よりもオリンピックレベルのスキルを身に付けられる可能性が高い。

 特権的な待遇を重視したり、やたらとベテラン選手をちやほやする風潮に終止符を打つ必要もある。リオ五輪前に最もメディアの注目を浴び、最も多くの助成金を受けたのはベテラン選手ばかり。知名度が低い若手選手(メダル獲得者を含む)へのサポートは乏しかった。

 ベテラン選手は実績はあっても比較的年齢が高く、エゴも強いことが多い。リオでもインド代表のテニス選手たちは非常に仲が悪く、ダブルスを組ませると、あっけなく敗退した。

【参考記事】改めて今、福原愛が中国人に愛されている理由を分析する

 しかし何より重要なのは、スポーツ文化と呼ぶべきものを育てることだろう。第一歩は、学校やスポーツ施設への投資拡大だ。所得層や地方に合ったスポーツ振興も有効だろう。例えばハリヤナ州では伝統的にレスリングが盛んで、過去の五輪選手のほとんどがこの地方出身だ。

 文化的、制度的、食生活などの理由から、インド人に合った種目に集中的に投資することも重要だ。ホッケーとレスリングを別にすれば、インド人は一般に、優れた敏しょう性、柔軟性、集中力が要求される種目(バドミントン、射撃、体操など)が得意。これらの種目では、チーム競技や相手と激しく接触する種目よりも多くのメダルを獲得してきた。

 人口が13億人を超えるインドは、それなりの数のメダルを獲得できるはずだ。根本的な問題は分かっている。必要なのは、具体的な行動だ。

 ナレンドラ・モディ首相は、衛生など従来タブー視されてきた問題に光を当ててきた。今度はスポーツに光を当てる番だ。

From thediplomat.com

[2016年9月 6日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南山」、そして「ヘル・コリア」ツアーへ
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 5
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 8
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 9
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 10
    「こんなのアリ?」飛行機のファーストクラスで「巨…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中