最新記事

スポーツ

インドはなぜ五輪で勝てない?

2016年9月2日(金)16時40分
アキレシュ・ピララマリ

magc160902-02.jpg

男子レスリングの金メダル獲得を祈る集い Ajai Berma-REUTERS

 中国と違って、インドにはスポーツで欧米諸国を打ち負かし、植民地支配の屈辱を晴らしたいというエネルギーが欠けているという問題もあるようだ。

 インドオリンピック委員会の関係者さえ、五輪は異国で長期バカンスを取る口実と考えている。多額の予算が、彼らのビジネスクラスの飛行機代に消えることは少なくない。その一方で、選手をサポートするための支出は後回しにされている。

 オンライン誌クオーツ(インド版)によると、カルマカルは当初、リオ五輪に「理学療法士の帯同を認められなかった」という。「インドスポーツ局(SAI)が『無駄』と判断したためだ。しかしカルマカルが歴史的な決勝進出を決めると、慌てて理学療法士がブラジルに呼び寄せられた」

 4年後の東京五輪でもっと多くのメダルを獲得したいなら、インドは現在の強みを生かして、女子選手の重点的強化に乗り出すべきだ。インド当局の怠慢と、社会的偏見を乗り越える能力とガッツがある女子選手は、男子選手よりもオリンピックレベルのスキルを身に付けられる可能性が高い。

 特権的な待遇を重視したり、やたらとベテラン選手をちやほやする風潮に終止符を打つ必要もある。リオ五輪前に最もメディアの注目を浴び、最も多くの助成金を受けたのはベテラン選手ばかり。知名度が低い若手選手(メダル獲得者を含む)へのサポートは乏しかった。

 ベテラン選手は実績はあっても比較的年齢が高く、エゴも強いことが多い。リオでもインド代表のテニス選手たちは非常に仲が悪く、ダブルスを組ませると、あっけなく敗退した。

【参考記事】改めて今、福原愛が中国人に愛されている理由を分析する

 しかし何より重要なのは、スポーツ文化と呼ぶべきものを育てることだろう。第一歩は、学校やスポーツ施設への投資拡大だ。所得層や地方に合ったスポーツ振興も有効だろう。例えばハリヤナ州では伝統的にレスリングが盛んで、過去の五輪選手のほとんどがこの地方出身だ。

 文化的、制度的、食生活などの理由から、インド人に合った種目に集中的に投資することも重要だ。ホッケーとレスリングを別にすれば、インド人は一般に、優れた敏しょう性、柔軟性、集中力が要求される種目(バドミントン、射撃、体操など)が得意。これらの種目では、チーム競技や相手と激しく接触する種目よりも多くのメダルを獲得してきた。

 人口が13億人を超えるインドは、それなりの数のメダルを獲得できるはずだ。根本的な問題は分かっている。必要なのは、具体的な行動だ。

 ナレンドラ・モディ首相は、衛生など従来タブー視されてきた問題に光を当ててきた。今度はスポーツに光を当てる番だ。

From thediplomat.com

[2016年9月 6日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

オープンAI、組織再編でマイクロソフトと合意 株式

ワールド

イスラエル軍がガザ空爆、20人超死亡か 米副大統領

ビジネス

エヌビディア、米エネ省向けスパコン構築へ AIチッ

ビジネス

トランプ・メディア、予測市場事業に参入へ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」にSNS震撼、誰もが恐れる「その正体」とは?
  • 2
    コレがなければ「進次郎が首相」?...高市早苗を総理に押し上げた「2つの要因」、流れを変えたカーク「参政党演説」
  • 3
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大ショック...ネットでは「ラッキーでは?」の声
  • 4
    楽器演奏が「脳の健康」を保つ...高齢期の記憶力維持…
  • 5
    「ランナーズハイ」から覚めたイスラエルが直面する…
  • 6
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦…
  • 7
    【クイズ】開館が近づく「大エジプト博物館」...総工…
  • 8
    「何これ?...」家の天井から生えてきた「奇妙な塊」…
  • 9
    「死んだゴキブリの上に...」新居に引っ越してきた住…
  • 10
    リチウムイオンバッテリー火災で国家クラウドが炎上─…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した国は?
  • 4
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」…
  • 5
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 8
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 9
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 10
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大シ…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 9
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中