最新記事

スポーツ

インドはなぜ五輪で勝てない?

2016年9月2日(金)16時40分
アキレシュ・ピララマリ

magc160902-02.jpg

男子レスリングの金メダル獲得を祈る集い Ajai Berma-REUTERS

 中国と違って、インドにはスポーツで欧米諸国を打ち負かし、植民地支配の屈辱を晴らしたいというエネルギーが欠けているという問題もあるようだ。

 インドオリンピック委員会の関係者さえ、五輪は異国で長期バカンスを取る口実と考えている。多額の予算が、彼らのビジネスクラスの飛行機代に消えることは少なくない。その一方で、選手をサポートするための支出は後回しにされている。

 オンライン誌クオーツ(インド版)によると、カルマカルは当初、リオ五輪に「理学療法士の帯同を認められなかった」という。「インドスポーツ局(SAI)が『無駄』と判断したためだ。しかしカルマカルが歴史的な決勝進出を決めると、慌てて理学療法士がブラジルに呼び寄せられた」

 4年後の東京五輪でもっと多くのメダルを獲得したいなら、インドは現在の強みを生かして、女子選手の重点的強化に乗り出すべきだ。インド当局の怠慢と、社会的偏見を乗り越える能力とガッツがある女子選手は、男子選手よりもオリンピックレベルのスキルを身に付けられる可能性が高い。

 特権的な待遇を重視したり、やたらとベテラン選手をちやほやする風潮に終止符を打つ必要もある。リオ五輪前に最もメディアの注目を浴び、最も多くの助成金を受けたのはベテラン選手ばかり。知名度が低い若手選手(メダル獲得者を含む)へのサポートは乏しかった。

 ベテラン選手は実績はあっても比較的年齢が高く、エゴも強いことが多い。リオでもインド代表のテニス選手たちは非常に仲が悪く、ダブルスを組ませると、あっけなく敗退した。

【参考記事】改めて今、福原愛が中国人に愛されている理由を分析する

 しかし何より重要なのは、スポーツ文化と呼ぶべきものを育てることだろう。第一歩は、学校やスポーツ施設への投資拡大だ。所得層や地方に合ったスポーツ振興も有効だろう。例えばハリヤナ州では伝統的にレスリングが盛んで、過去の五輪選手のほとんどがこの地方出身だ。

 文化的、制度的、食生活などの理由から、インド人に合った種目に集中的に投資することも重要だ。ホッケーとレスリングを別にすれば、インド人は一般に、優れた敏しょう性、柔軟性、集中力が要求される種目(バドミントン、射撃、体操など)が得意。これらの種目では、チーム競技や相手と激しく接触する種目よりも多くのメダルを獲得してきた。

 人口が13億人を超えるインドは、それなりの数のメダルを獲得できるはずだ。根本的な問題は分かっている。必要なのは、具体的な行動だ。

 ナレンドラ・モディ首相は、衛生など従来タブー視されてきた問題に光を当ててきた。今度はスポーツに光を当てる番だ。

From thediplomat.com

[2016年9月 6日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ドイツ予算委、500億ユーロ超の防衛契約承認 過去

ビジネス

「空飛ぶタクシー」の米ジョビ―、生産能力倍増へ 

ビジネス

ドイツ経済、26年は国内主導の回復に転換へ=IMK

ワールド

豪首相、ヘイトスピーチ対策強化を約束 ボンダイビー
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 7
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 8
    【銘柄】「日の丸造船」復権へ...国策で関連銘柄が軒…
  • 9
    9歳の娘が「一晩で別人に」...母娘が送った「地獄の…
  • 10
    【人手不足の真相】データが示す「女性・高齢者の労…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 5
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 6
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 7
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 8
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 9
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 10
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中