最新記事

アメリカ社会

alt-right(オルタナ右翼)とはようするに何なのか

2016年9月5日(月)17時10分
八田真行(駿河台大学経済経営学部専任講師、GLOCOM客員研究員)

alt-rightと3派の関係は

 さて、大ざっぱに言えば、alt-rightと3派は以下のような関係にあると思われる。

 ・まず、そもそもレイシズムを全面に押し出すと、それだけで共和党内では(少なくともオフィシャルには)受け入れられない。なにせ痩せても枯れても奴隷を解放した「リンカーンの党」なのである。また、共和党内で神格化されているレーガン大統領は、レイシズムを嫌っていた。

 ・alt-rightはネオコンとは非常に食い合わせが悪い。移民反対、(自国産業や文化を破壊する)グローバリゼーション反対、自由貿易反対、ワシントンのエスタブリッシュメント反対、大企業反対(先にも述べたように、オキュパイ運動などとも実は接点がある)なので、ほとんど全てにおいてネオコンとは敵対する。

 ・alt-rightはペイリオコンとは比較的相性が良い(なので、人によってはペイリオコンの後継者がalt-rightだという見方をする人もいる)。移民の問題、あるいはジェンダーというか男らしさ女らしさの問題、リベラル嫌悪などでは共闘できる。しかし、alt-rightは宗教的戒律を重視しないので、多くがLGBTQ支持、同性婚支持、妊娠中絶支持、ドラッグ合法化支持であり、快楽的なライフスタイルを好んでいる。この点でペイリオコンとは同調できない。

 ・alt-rightはリバタリアンとは共通する要素が多い。ホンネを剥き出しにしたリバタリアニズムがalt-right、という感もある。新反動主義のようなものは、堕落したリバタリアニズムと捉えることもできよう。しかし自由貿易や移民問題においては、リバタリアンとalt-rightに大きな意見の相違がある。


 ゆえに、3派のどれとも重なる部分もあれば、全く相容れない部分もある、というのがalt-rightになる。

 2016年の共和党大統領候補予備選では、3派を代表する候補が出馬していた。ネオコンがジェブ・ブッシュやマルコ・ルビオ、ペイリオコンがテッド・クルーズやベン・カーソン、リバタリアニズムがランド・ポールである。

 しかし今までの話からも明らかなように、彼らはalt-rightとは相容れない部分が多すぎる。そこに政治の世界では全くのアウトサイダーながら、alt-rightにぴったりの候補が現れたのである。彼は移民に反対し(国境に壁)、自由貿易を否定し、ワシントンやウォール街に巣くう既得権者をやっつけた。強い男性(のイメージだけはなんとなくある)であり、女性を軽蔑し(しかし嫁さんは美人)、ポリティカル・コレクトネスをものともしない下品なホンネを語った。

 alt-rightが嫌うネオコンに支持されたジェブやルビオを完全に打ちのめし、宗教右派が支持するテッド・クルーズも退け、リバタリアンのランド・ポールを寄せ付けなかった。それがドナルド・トランプだ。トランプの政策は支離滅裂と称されることが多いが、alt-rightの政策も(都合の)良いとこ取りというか十分支離滅裂なので、ちょうど良かったのである。

 トランプの台頭は、もう一つの興味深い事実も示唆している。それは、共和党支持者の大多数は、実のところ別に共和党の主流思想の支持者ではなかった、ということだ。彼らはなんとなく民主党がイヤなので共和党、という程度で投票していたのであって、自分たちの嗜好によりマッチする候補者が出てくれば、そちらに投票する。トランプはこうした共和党支持層の中のサイレント・マジョリティをうまくつかんだのである。

 そしてこのサイレント・マジョリティこそが、alt-rightの培地ともなっているわけだ。さらに言えば、リベラルのほうでもバーニー・サンダースは、民主党、あるいはアメリカ人の少なからぬ数が、今まで蛇蝎のごとく嫌われているとされてきた社会民主主義的な志向を持っていることを明らかにしたという点で、トランプと似通った立ち位置と言えるのである。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米、ベネズエラ産石油のインド売却に向け積極交渉=駐

ビジネス

再送(18日付配信記事)-米大手テック企業の債券発

ワールド

焦点:国際貿易支配へ、「トランプ後」にらむ中国の戦

ビジネス

英1月小売売上高、前年比+4.5% 22年2月以来
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 5
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 6
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 7
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 8
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 9
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 10
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中