最新記事

人工知能

Airbnbは、どのように人工知能を活用しているのか？

2016年9月13日（火）17時03分
Team Nelco (Nissho Electronics USA)

Uberもデータ活用を積極的に行う

　UberはAirbnbと同様に、シェアリングエコノミーを代表する企業です。評価額は、620億ドル(約6兆6000億円)にまで達しています。 日本では法規制の問題で利用が難しいため、実際にどのようなサービスを提供されているかがあまり知られていないかもしれません。Uberは、ただ白タクと乗客のマッチングを行っているのではなく、テクノロジー企業です。 需給バランスに応じて価格がリアルタイムで変わるシステムや、出発地点と行き先が近い人同士を相乗りさせることで格安で移動できるUber Pool(ウーバープール)、高度なアルゴリズムを用いて正確な到着時刻予測を行ったり、Uberの運行状況をリアルタイムでビジュアライズ化するなど、テクノロジーをフル活用しています。Uberについては、後日詳しくご紹介したいと思います。

uber.jpg

サンフランシスコのUberの運行状況のビジュアライズ

　2016年1月には、サンフランシスコのタクシー会社が破産するというニュースも報じられました。これも、あまりに多くの人がUberと競合のLyftを使うため、タクシー会社の競争環境が悪化したためです。
参考: Uber Engineering Blog

全ての企業はIT企業に

　AirbnbもUberも、一見すると高度なテクノロジーとは無縁のように思えます。しかし実態はIT企業です。もちろん、美しいアプリや、Webサイトを提供していますが、ビッグデータ解析や人工知能の活用の部分に注目すべきです。つまり、ユーザーからは直接見えない部分で、テクノロジーが活用されており、サービスの品質を向上させています。

　弊社の記事、「デジタルワールド」となる未来に向かって「破壊的イノベーション」をでご紹介したように、全ての企業がIT企業になり、テクノロジーをどう活用するかが、企業の運命を左右するようになります。

　自分たちをIT企業と捉えることができるかどうかが、大きな分かれ目になるでしょう。自分たちのビジネスはテクノロジーとは無縁、難しいことはよく分からないと考えて、時代遅れになるか、いち早く転換できるかが、大きな分かれ道になります。

※当記事は「Nissho Electronics USA」からの転載記事です。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

独メルセデス・ベンツ、米アラバマ工場に40億ドル投
2026.04.01

ワールド

世界の発電容量に占める再エネ割合、昨年は50％に迫
2026.04.01

ビジネス

米オラクル、数千人規模の削減開始　ＣＮＢＣ報道
2026.04.01

ワールド

韓国輸出、3月は約40年ぶり高い伸び　半導体151
2026.04.01
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    韓国･週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 9
    「え、なんで？」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 8
    作者が「投げ出した」？　『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中