最新記事

BOOKS

「反安倍」運動に携わるシニア左翼の実態と彼らのSEALDs評

2016年8月22日(月)21時12分
印南敦史(作家、書評家)

 まずは若いころから左翼的な運動を経験し、60歳を超えた今日まで続けている「一貫組」。だが、これ自体がさらに3つに分けられるそうだ。1つは、革命を目指している党派に属する職業革命家、新左翼党派の「中核派」や「解放派」の現役活動家たち。次は、日本共産党や旧社会党の政治家、労働組合の専従活動家。最後は、党派や労働組合とは離れているものの、シンパとして活動を続けている人たち。表立って活動しないものの、1960年代のベトナム戦争や1990年代の湾岸戦争に反対するなど、一貫して反戦運動を行っていた人たちである。

 そして2つ目のタイプは、「復活組」。かつて社会運動をしていたが就職してから政治とは一切縁を切ることに。しかし60歳を過ぎて定年となり、再び政治活動をはじめた人たちだ。復活のきっかけが原発事故だったということにも納得できるが、上野千鶴子、内田樹、高橋源一郎などもここに含まれ、学者に多いタイプだという。

 次は、その時々に起こった出来事に反体制的、反権力的な意見を表明する学者、作家、評論家、ジャーナリスト、俳優、ミュージシャンなどの著名人からなる「『ご意見番』組」。メディアや集会などで積極的に発言してきた市井の人たちも含み、自民党など保守政党を支持せず、旧社会党、民主党、日本共産党を支持してきた人々。

「初参戦組」は、60歳を超えて初めて左翼的な運動、発言をした人たち。過去に学生運動、労働運動、市民運動の経験は一切なく、しかし孫の代になる10代の子たちの将来を考えると、原発再稼働は認められず、「戦争につながる」安保関連法案は許せないと考える人たちだ。

 そして、すべてのタイプに共通しているのが、「残りの人生をかけて運動を行いたい」とする熱血派が多いことだとか。彼らの多くは自分たちの孫やひ孫にあたる世代のSEALDsに強く共感しており、そのことは「なぜ『SEALDs』に熱くなるのか」と題した第2章で深く掘り下げられている。だが当のSEALDsにはそうした意識は希薄で、「熱血派」であるかないかという点において、シニア左翼世代とSEALDs世代とには大きな隔たりがあるだろう。

【参考記事】SEALDs時代に「情けない思いでいっぱい」と語る全共闘元代表

 ただし、そうはいってもシニア左翼世代がSEALDsの活動を新鮮に感じていることには大きな意味があるはずだ。この章で著者は、シニア世代100人にSEALDs評を聞いているが、そこにも評価の声が多い。


「おしゃれで、かわいくていい」
「一生懸命に勉強している」
「礼儀正しく謙虚」
「全共闘世代がなぜ敗北したか、SEALDsの登場でわかった。われわれはSEALDsを見て反省すべき」(60ページより)

 SEALDsのことを「評価する理由」のなかにこのような意見を発見すると、彼らが下の世代からなにかを感じ取り、学び、受け入れていることがわかる。それは、とてもいいことだと思う。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

英インフレ期待、12月は1月以来の低水準=シティ・

ビジネス

現状判断DIは前月比0.1ポイント低下の48.6=

ワールド

米政権のパウエル氏捜査に批判噴出、歴代FRB議長や

ワールド

ザハウィ元英財務相、リフォームUKに移籍 保守党か
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:AI兵士の新しい戦争
特集:AI兵士の新しい戦争
2026年1月13日号(1/ 6発売)

ヒューマノイド・ロボット「ファントムMK1」がアメリカの戦場と戦争をこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 2
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救った...実際の写真を公開、「親の直感を信じて」
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    衛星画像で見る「消し炭」の軍事施設...ベネズエラで…
  • 5
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画を…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    筋力はなぜパワーを必要としないのか?...動きを変え…
  • 8
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 9
    Netflix『ストレンジャー・シングス』最終シーズンへ…
  • 10
    プール後の20代女性の素肌に「無数の発疹」...ネット…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 5
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画を…
  • 6
    次々に船に降り立つ兵士たち...米南方軍が「影の船団…
  • 7
    Netflix『ストレンジャー・シングス』最終シーズンへ…
  • 8
    ベネズエラの二の舞を恐れイランの最高指導者ハメネ…
  • 9
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 7
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中