最新記事

BOOKS

「反安倍」運動に携わるシニア左翼の実態と彼らのSEALDs評

2016年8月22日(月)21時12分
印南敦史(作家、書評家)

 まずは若いころから左翼的な運動を経験し、60歳を超えた今日まで続けている「一貫組」。だが、これ自体がさらに3つに分けられるそうだ。1つは、革命を目指している党派に属する職業革命家、新左翼党派の「中核派」や「解放派」の現役活動家たち。次は、日本共産党や旧社会党の政治家、労働組合の専従活動家。最後は、党派や労働組合とは離れているものの、シンパとして活動を続けている人たち。表立って活動しないものの、1960年代のベトナム戦争や1990年代の湾岸戦争に反対するなど、一貫して反戦運動を行っていた人たちである。

 そして2つ目のタイプは、「復活組」。かつて社会運動をしていたが就職してから政治とは一切縁を切ることに。しかし60歳を過ぎて定年となり、再び政治活動をはじめた人たちだ。復活のきっかけが原発事故だったということにも納得できるが、上野千鶴子、内田樹、高橋源一郎などもここに含まれ、学者に多いタイプだという。

 次は、その時々に起こった出来事に反体制的、反権力的な意見を表明する学者、作家、評論家、ジャーナリスト、俳優、ミュージシャンなどの著名人からなる「『ご意見番』組」。メディアや集会などで積極的に発言してきた市井の人たちも含み、自民党など保守政党を支持せず、旧社会党、民主党、日本共産党を支持してきた人々。

「初参戦組」は、60歳を超えて初めて左翼的な運動、発言をした人たち。過去に学生運動、労働運動、市民運動の経験は一切なく、しかし孫の代になる10代の子たちの将来を考えると、原発再稼働は認められず、「戦争につながる」安保関連法案は許せないと考える人たちだ。

 そして、すべてのタイプに共通しているのが、「残りの人生をかけて運動を行いたい」とする熱血派が多いことだとか。彼らの多くは自分たちの孫やひ孫にあたる世代のSEALDsに強く共感しており、そのことは「なぜ『SEALDs』に熱くなるのか」と題した第2章で深く掘り下げられている。だが当のSEALDsにはそうした意識は希薄で、「熱血派」であるかないかという点において、シニア左翼世代とSEALDs世代とには大きな隔たりがあるだろう。

【参考記事】SEALDs時代に「情けない思いでいっぱい」と語る全共闘元代表

 ただし、そうはいってもシニア左翼世代がSEALDsの活動を新鮮に感じていることには大きな意味があるはずだ。この章で著者は、シニア世代100人にSEALDs評を聞いているが、そこにも評価の声が多い。


「おしゃれで、かわいくていい」
「一生懸命に勉強している」
「礼儀正しく謙虚」
「全共闘世代がなぜ敗北したか、SEALDsの登場でわかった。われわれはSEALDsを見て反省すべき」(60ページより)

 SEALDsのことを「評価する理由」のなかにこのような意見を発見すると、彼らが下の世代からなにかを感じ取り、学び、受け入れていることがわかる。それは、とてもいいことだと思う。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:メキシコ大統領、酔った男に抱きつかれる被

ビジネス

再送(5日配信の記事)-川崎重工、米NYの地下鉄車

ワールド

アルゼンチン通貨のバンド制当面維持、市場改革は加速

ビジネス

スズキ、4ー9月期純利益は11.3%減 通期予想は
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 2
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 3
    虹に「極限まで近づく」とどう見える?...小型機パイロットが撮影した「幻想的な光景」がSNSで話題に
  • 4
    NY市長に「社会主義」候補当選、マムダニ・ショック…
  • 5
    「なんだコイツ!」網戸の工事中に「まさかの巨大生…
  • 6
    カナダ、インドからの留学申請74%を却下...大幅上昇…
  • 7
    もはや大卒に何の意味が? 借金して大学を出ても「商…
  • 8
    約500年続く和菓子屋の虎屋がハーバード大でも注目..…
  • 9
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 3
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読み方は?
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 6
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った…
  • 7
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 8
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 9
    女性の後を毎晩つけてくるストーカー...1週間後、雨…
  • 10
    だまされやすい詐欺メールTOP3を専門家が解説
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中