最新記事

ロボット工学

ハードウェアも電力も使わずに動く、完全にソフトな「タコ型ロボット」

2016年8月26日(金)17時05分
高森郁哉

Wehner et al. Nature 2016

 米ハーバード大学の研究チームが、化学反応と気体の圧力を利用して自律的に動くタコ型のロボットを製作した。全身が柔らかい素材で作られ、可動部を動かすためのハードウェアも電気回路も使われていないのが特徴だ。学術誌「ネイチャー」のオンライン版が8月24日に論文(PDF)を掲載し、同大学のサイトもニュースリリースで動画などを公開した。

足を動かす仕組み

 「オクトボット(octobot)」と名付けられたこのロボットは、ハーバード大の機械工学、マイクロ流体工学、3Dプリントをそれぞれ専門とする研究者らが協力して製作した。8本の足を動かす仕組みは意外にシンプルだ。

 本体部分の中で"液体燃料"の過酸化水素と触媒のプラチナを反応させると、水(液体と気体)と酸素ガスが発生。このガスが細い管を通って足に届き、関節に相当する作動装置が風船のように膨らむことで、足を持ち上げる。



フィードバックで自律的に動作

 しかし、オクトボットが画期的なのはむしろ、機械的な装置も電子回路も使わずに、自律的に動きを制御する仕組みのほうだ。先に説明した8本の足を動かす仕組みは、4本ずつの足がセットになった2系統で構成されている(液体燃料は目印のため、それぞれの系で赤と青の2色のインクで着色されている)。

 液体燃料の貯蔵部と化学反応を起こす部分の間には、電気回路のオシレーター(発振器)に相当する機構がある。オクトボットのオシレーターは、1つの系統から一定以上の空気圧を感知すると、その系統の化学反応を止めて、別の系統の化学反応を促進。この仕組みにより、足が4本ずつ交互に持ち上がる。オシレーターにより、作動装置にたまった気体もタイミングよく排出される。

octobot2.jpg

研究の意義

 動画の序盤で示されているように、研究チームはこれら内部の機構とオクトボットの全身をすべて、3Dプリンターで製作した。

 ハーバード大のチームはプレスリリースの中で、「ソフトロボット工学は、人と機械の相互作用に革命を起こす可能性がある。だが、これまでのソフトボディーロボットは、外部ボードのシステムにケーブルで結線されているか、ハードな部品に器具で固定されていた」と指摘。研究の意義として、「完全にソフトなロボットの主要装置を容易に製作できることを示し、より複雑な設計の基礎となるものだ」と説明している。

 研究チームはオクトボットの改良に意欲的だ。今後は、這ったり、泳いだり、周囲の環境に反応して動いたりするオクトボットを設計することを目指すと、プレスリリースの中で述べている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

最近の急速なウォン安・円安、深刻な懸念共有=日韓対

ワールド

米戦略石油備蓄の第1弾、来週末までに供給 8600

ビジネス

日立とGEベルノバ、東南アジアで小型モジュール炉導

ワールド

米商務省、AI半導体輸出の新規則案を撤回 公表から
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革命をもたらす「新世代ドローン」とは?
  • 3
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈祷」を中国がミーム化...パロディ動画が拡散中
  • 4
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 5
    ファラオが眠る王家の谷に残されていた「インド系言…
  • 6
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 7
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 8
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 9
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 10
    『ある日、家族が死刑囚になって』を考えるヒントに…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 8
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中