最新記事

ロボット工学

ハードウェアも電力も使わずに動く、完全にソフトな「タコ型ロボット」

2016年8月26日(金)17時05分
高森郁哉

Wehner et al. Nature 2016

 米ハーバード大学の研究チームが、化学反応と気体の圧力を利用して自律的に動くタコ型のロボットを製作した。全身が柔らかい素材で作られ、可動部を動かすためのハードウェアも電気回路も使われていないのが特徴だ。学術誌「ネイチャー」のオンライン版が8月24日に論文(PDF)を掲載し、同大学のサイトもニュースリリースで動画などを公開した。

足を動かす仕組み

 「オクトボット(octobot)」と名付けられたこのロボットは、ハーバード大の機械工学、マイクロ流体工学、3Dプリントをそれぞれ専門とする研究者らが協力して製作した。8本の足を動かす仕組みは意外にシンプルだ。

 本体部分の中で"液体燃料"の過酸化水素と触媒のプラチナを反応させると、水(液体と気体)と酸素ガスが発生。このガスが細い管を通って足に届き、関節に相当する作動装置が風船のように膨らむことで、足を持ち上げる。



フィードバックで自律的に動作

 しかし、オクトボットが画期的なのはむしろ、機械的な装置も電子回路も使わずに、自律的に動きを制御する仕組みのほうだ。先に説明した8本の足を動かす仕組みは、4本ずつの足がセットになった2系統で構成されている(液体燃料は目印のため、それぞれの系で赤と青の2色のインクで着色されている)。

 液体燃料の貯蔵部と化学反応を起こす部分の間には、電気回路のオシレーター(発振器)に相当する機構がある。オクトボットのオシレーターは、1つの系統から一定以上の空気圧を感知すると、その系統の化学反応を止めて、別の系統の化学反応を促進。この仕組みにより、足が4本ずつ交互に持ち上がる。オシレーターにより、作動装置にたまった気体もタイミングよく排出される。

octobot2.jpg

研究の意義

 動画の序盤で示されているように、研究チームはこれら内部の機構とオクトボットの全身をすべて、3Dプリンターで製作した。

 ハーバード大のチームはプレスリリースの中で、「ソフトロボット工学は、人と機械の相互作用に革命を起こす可能性がある。だが、これまでのソフトボディーロボットは、外部ボードのシステムにケーブルで結線されているか、ハードな部品に器具で固定されていた」と指摘。研究の意義として、「完全にソフトなロボットの主要装置を容易に製作できることを示し、より複雑な設計の基礎となるものだ」と説明している。

 研究チームはオクトボットの改良に意欲的だ。今後は、這ったり、泳いだり、周囲の環境に反応して動いたりするオクトボットを設計することを目指すと、プレスリリースの中で述べている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

豪、重要産業に10億豪ドル無利子融資提供へ 燃料高

ビジネス

投資ファンドの3D、カシオ計算機株を大量保有 5.

ビジネス

日経平均は大幅反落、トランプ氏演説で失望感 原油高

ビジネス

ユニクロ、3月国内既存店売上高は前年比9.2%増 
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中