最新記事

南シナ海

【ルポ】南シナ海の島に上陸したフィリピンの愛国青年たち

2016年8月8日（月）17時00分
舛友雄大（シンガポール国立大学アジア・グローバリゼーション研究所研究員）

masutomo160808-2.jpg

写真提供：Kalayaan Atin Ito

　15歳の最年少メンバーを含む50人の若者は、まず西フィリピン海（2012年にフィリピンが公式名称とした南シナ海に当たる海域）を臨むパラワン島へ向かい、出発の機会をうかがった。12月24日、パガサ島へ上陸するための２泊３日の船旅がようやく始まった。メンバーの誰もが、中国からの攻撃を覚悟していた。だが意外にも、周辺海域で船を止めようとしたのは中国軍艦ではなく、フィリピン海軍だった。

　荒波対策に苦労した。メンバーの中には泳げない人がいたため、万一に備え、泳げる人と泳げない人のペアが事前に組まれていた。波があまりに大きく、航行のあいだ、船の上でまともに立つことはできなかった。できることといえば、床に横になっておくことくらい。食料倉庫へ行くことすらままならならず、メンバーの中には酔って嘔吐する人もでてきた。それでも、木製の船なので転覆しても沈むことはないと信じていた。

南シナ海の領有権紛争 | Graphiq

地図中、Thitu Islandがパガサ島、Subi Reefがスビ礁、Fiery Cross Reefがフィエリークロス礁、Mischief Reefがミスチーフ礁（この地図にスカボロー礁は表示されていない。係争中の島が多く点在する海域の東側にある南西から北東に伸びた細長い島がパラワン島）


　その当時、船に乗っていた大学２年生のジェスパーに印象的だったことをたずねると、彼は未だ興奮冷めやらぬ様子で声を大きくして語った。「流星が見えた。すっごく大きなのが。すぐそこに。最初は中国がロケット弾を打ち込んできたのかと思った」

　マニラのビジネス街・マカティ出身のジェスパーは、高校時代から生徒会で活躍するなど社会問題に興味があった。昨年、友達に誘われてこのグループの活動に参加した。その時にボランティアが言っていた「国家統一と愛郷心は、国を前進させるために避けては通れないジャンプ台だ」という一言に心を揺さぶられ、運動にのめり込むようになった。

　３日目の昼にパガサ島に着いた。アンドレ（34）は船から降りると、足元にサンゴ礁の死骸があることに気づいた。中国が近くで人工島を造っていて、化学物質が流れ出てきたからではないかと推測した。中国はパガサ島周辺の魚を死滅させて食料を奪うことによって、島民が島から離れさせようとしているのだ、と思った。

わずか20キロ先に中国が実効支配するスビ礁

　西フィリピン海に浮かぶ島々を管轄するカラヤン町政府は、政策としてパガサ島への移住を奨励してきた。しかし、予算不足の地元政府が提供できる食料には限界があるため、島民は120人以下にとどまっている。時々本島に帰る人もいるので、島に住民が90人ほどしかいない時もある。

　パガサ島から西へわずか11海里（約20キロ）にあるスビ礁。中国側が実効支配するこの場所で、2010年には灯台が出現し、その翌年には直径20メートルのドーム状の建築物が登場した。さらに、中国は2014年から急ピッチで埋め立てを行い、その面積はすでに395万平方メートルに達している。

次のページ「中国の省になってしまう」
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日本のインフレ率は2％で持続へ、成長リスクは下方に
2025.04.03

ビジネス

三菱商事、26年3月期に最大1兆円の自社株買い　年
2025.04.03

ワールド

韓国、関税巡り米当局者との協議模索　企業に緊急支援
2025.04.03

ビジネス

トランプ関税で実効税率17％に、製造業「広範に混乱
2025.04.03
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 9
    博士課程の奨学金受給者の約４割が留学生、問題は日…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中