最新記事

テクノロジー

携帯の元巨人ノキアが高機能スマートフォンで返り咲き?

2016年7月27日(水)15時32分
アンソニー・カスバートソン

Kacper Pempel-REUTERS

<あのノキアが帰ってくる! ガラケーで世界市場シェア40%を支配しながらiPhoneに技術で敗れた絶滅種のはずだった。噂ではそれが、ハイエンドで「ノキア感」たっぷりのスマートフォン2機種を投入してくるという>

 そう遠くない昔、フィンランド企業のノキアが世界の携帯電話端末市場の4割を占めていたことをご存じだろうか。利益を稼ぎまくっていた2000年、ノキアの株式時価総額はフィンランドのGDPの2倍に達した。わずか10年後、ノキアは携帯電話事業を失っていた。

 ノキアの凋落は、ハイテク業界の基準からいっても唐突だった。2007年のiPhone発売とともに爆発したモバイルインターネットの成長スピードについて行けなかったのだ。2014年4月、同社はマイクロソフトに携帯電話事業を売却した。今日ノキアの時価総額は、かつての10分の1程度だ。

【参考記事】ノキア+MSの新製品はiPhone以上

 だが激動期が去った今、ノキアは再び携帯電話市場のトップを狙う野心に燃えている。ノキア専門ブログ「ノキア・パワーユーザー・ブログ」が先週、ハイエンドのアンドロイド端末2機種を今年中にも出すらしいという噂を報じた。新機種はメタリックのプレミアム・デザインで「有名なあのノキア感」も健在。アップルやサムスンの最上位機種のライバルになる可能性が高いという。

【参考記事】iPhoneもしのぐ世界最強ケータイ

 この噂自体の真偽はともかく、近い将来ノキアのスマートフォンが市場に出回るのは間違いなさそうだ。ただしそれは、技術的には「ノキアの」端末とは呼べないものになるだ。

ベンチャーを通じて再起図る

 今年5月、ノキアはヨーロッパのベンチャー企業、HMDグローバルと10年の独占ライセンス契約を結び、新世代のノキア・ブランドのスマホとタブレットを作らせることにした。HMDグローバルは同時に、マイクロソフトにノキアが売却した初心者向けの携帯電話端末事業を3億5000万ドルで買い戻した。

【参考記事】ジョブズがiPhone4のミスを認めるとき

 HMDグローバルは、他にも特許やデザインなどノキアの一連の知的財産の多くを使用する権利を獲得した。調査会社IHSテクノロジーの携帯アナリスト、イアン・フォッグによれば、彼らの目標は新しい端末がノキア製と寸分も区別がつかないようにすることだという。

「ノキアは、HMDグローバルが成功すれば大きな報酬を得られるが」と、フォッグは本誌に言う。「万一失敗しても自分は傷つかないよう距離を置ける」

 この低リスクのやり方は、ノキアが真に生まれ変わった印なのか、さらなる凋落の印なのか、もうすぐ明らかになる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

英中銀、イラン情勢巡り「供給ショック」警告 金融安

ビジネス

欧州でテスラ車販売回復が鮮明、3月は仏3倍・北欧3

ワールド

NASA、半世紀ぶり有人月探査へ打ち上げ 「アルテ

ビジネス

米自動車販売、第1四半期はGMとトヨタが前年比減 
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 8
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中