最新記事

中国

がんの最新治療法を見つけ治療を受けた大学生が死亡、「詐欺広告だった」と体験談を遺す

2016年5月15日（日）06時43分
高口康太（ジャーナリスト、翻訳家）

　莆田系の進化は宣伝だけにとどまらない。業態は薬の販売から始まり、民間病院の経営へと発展。中国全土に次々と莆田系の民間病院が誕生した。小さな診療所の類もあれば、立派な大病院までさまざまだ。知人の中国人は魏則西事件をきっかけに、近所の大病院が実は莆田系だったと知り驚いていた。前述したように、今では中国民間病院市場の80％を占めている。

　民間病院、診療所は避けるべきというのが中国人の多くの感覚だ。しかし公立病院の中にまぎれこんでいるとあってはもはや避けることは難しい。

　1990年代、中国では多くの公的機関が独自の収入源を求めて苦慮していた。病院とて例外ではない。そこで大手公立病院と莆田系の提携が始まった。大手公立病院の中で「泌尿器科」「皮膚科」など一部の診療科だけ、まるごと莆田系が運営を請け負うというもの。さすがに被害が大きすぎるとして、2004年に中国衛生部は公立病院による診療科の外注請負禁止を指示したが、強大な政治力を持つ軍と武装警察には禁止令も効果を持たなかったようだ。今も人民解放軍系・武装警察系病院の多くは莆田系に診療科を外注している。

怪しげな情報があふれ、地縁ネットワークが強大な社会

「百度」と「莆田系」という二つのキーワードを紹介したが、前者は中国社会には怪しげな情報があふれていることを如実に示している。検索サイトの上位に表示されている情報、大手病院が発信している情報など、なんとなく信頼できそうなソースですら平気でウソが混じっている。事情に詳しい人ならば疑心暗鬼にかられ、詳しくない人は食い物にされるのが中国だ。

　後者のキーワードが示すのは中国の地縁ネットワークの強さだ。行商の薬売りの地縁ネットワークが、わずか30年間で中国民間病院を支配する巨大グループを形成したのだ。今では新たに病院、診療所を開設する莆田市の出身者に創業資金を融通する金融サイトまで登場するなど、地縁ネットワークのエコシステムは成長を続けている。

　ある１人の成功を同郷者が模倣して巨大ネットワークを形成していく。中国各地で見かける軽食屋「沙県小吃」など、こうした例は枚挙にいとまがない。日本でも東京・池袋のチャイナタウンは今や大半が中国東北料理の店だが、それもまた成功者の伝手をたどり模倣して発展していく中国的地縁ネットワークの結果である。

　魏則西事件はまさに中国社会を読み解くための格好の事例ではないだろうか。

[筆者]
高口康太
ジャーナリスト、翻訳家。1976年生まれ。千葉大学人文社会科学研究科(博士課程)単位取得退学。独自の切り口から中国・新興国を論じるニュースサイト「KINBRICKS NOW」を運営。著書に『なぜ、習近平は激怒したのか――人気漫画家が亡命した理由』（祥伝社）。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

1月米雇用、13万人増と予想大幅に上回る　失業率4
2026.02.11

ワールド

テキサス州空港に10日間離着陸禁止、「特別な安全上
2026.02.11

ビジネス

中国、仏の対中関税提言に反発　対抗措置示唆
2026.02.11

ワールド

ハイネケン、最大6000人削減へ　ビール需要低迷
2026.02.11
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 7
    一体なぜ？ 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中