最新記事

津波

海を渡ってきた悲劇の「遺物」

2012年10月19日(金)15時00分
ウィンストン・ロス

清掃活動に参加者が殺到

 東日本大震災の津波で海に流れ出た瓦礫は推定500万トン。日本政府の推計によれば、その7割は海底に沈んだが、残りは海面を漂っている。オレゴンに漂着したような浮桟橋がまだ2つ漂流しているし、ペットボトルや電球、発泡スチロールの塊、マネキンの一部、浮き、漁船なども続々と流れ着くはずだ。

 オレゴンに浮桟橋が漂着した10日後には、ワシントン州南西部の海岸に全長6メートルのファイバーグラス製の小型船が漂着した。船体にはエボシガイが大量にくっついていた。

 ワシントン州生態系局のカート・ハートが本誌に語ったところによれば、この船も東日本大震災の津波でさらわれたものだという。所有者は判明したが、返還を望まないとのことだったので、州当局が放射能検査を行い、問題なしと確認。船体に付着していた生物を取り除き、ごみ処理場に運んだ。

 海洋ごみの問題は、東日本大震災以前から存在した。長年の間に、陸から海に投棄されたものや船舶由来のごみ、陸地の処理施設から流れ出したごみなどが海流の関係でいくつかの海域に集積して還流している。

 世界の海や川がいかにごみであふれているかは、一般にあまり知られていない。「津波直後の映像にショックを受けた人は多いが、同じような光景はインドネシアの川では毎日のように見られる」と、世界の海洋ごみ問題に取り組む非営利団体ファイブ・ジャイルズ研究所(ロサンゼルス)のスティブ・ウィルソンは言う。

 しかし、東日本大震災の津波瓦礫の漂着は、ウィルソンのような海洋環境保全活動家にとって好機をもたらす面もある。

 オレゴン州のアゲートビーチに漂着した浮桟橋を見物に訪れた人は、何万人にも上る。浮桟橋をきっかけに漂着物に関心を持った人たちは、ほかの漂着物の回収に乗り出した。

 非営利団体サーフライダー基金のオレゴン支部は、浮桟橋が漂着した後、ビーチ清掃キャンペーンを従来の2倍のペースで実施している。参加希望者からの問い合わせは目を見張るほど増えていると、同基金のガス・ゲーツは言う。州主催の同様の活動にも、問い合わせが殺到している。

「みんな、ハーレー・ダビッドソンみたいなすごい漂着物を見つけたいと思って、ビーチ清掃に参加している」と、ゲーツは言う。今年に入り、カナダのブリティッシュ・コロンビア州の海岸にハーレー・ダビッドソンのオートバイが漂着したと報じられた。「そういうカッコいい漂着物を自分も見つけたいと思っている」

 最初の動機はこのような宝探し感覚だったかもしれないが、それが次第に地域奉仕活動に発展していった。

 ワシントン州生態系局のハートによれば、6月に浮桟橋が漂着して以降、ボランティアの手によって全長90キロの砂浜が隅から隅まで清掃された。「州南部のビーチがこれほどきれいになったのは初めてだ」と、ハートは言う。

 漂着物は芸術も生んでいる。アンジェラ・ヘーゼルタイン・ポッツィーは昔から、オレゴン州南部のバンドンの海岸で漂着ごみを拾ってインスタレーション作品を作り、ウォッシュド・アショアという非営利団体で発表してきた。

 いま計画しているのは、日本の被災地から流れてくる新しいタイプの漂着物を使って作品を作り、津波犠牲者にささげる展覧会を開くことだ。

 その際には細心の注意が欠かせないと、ポッツィーは考えている。「大勢の人が津波の映像に関心を抱き、驚き、恐れを感じた。津波をありありと描き出し、現実感を持たせるのには、極めて繊細な配慮が求められる」と、彼女は言う。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

FRBは利下げ余地ある、中立金利から0.5─1.0

ビジネス

訂正-再送-米ワーナー、パラマウントの買収案を拒否

ビジネス

企業は来年の物価上昇予測、関税なお最大の懸念=米地

ビジネス

独IFO業況指数、12月は予想外に低下 来年前半も
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    【銘柄】「日の丸造船」復権へ...国策で関連銘柄が軒…
  • 8
    【人手不足の真相】データが示す「女性・高齢者の労…
  • 9
    「住民が消えた...」LA国際空港に隠された「幽霊都市…
  • 10
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 8
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 9
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 10
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中