最新記事

津波

海を渡ってきた悲劇の「遺物」

2012年10月19日(金)15時00分
ウィンストン・ロス

清掃活動に参加者が殺到

 東日本大震災の津波で海に流れ出た瓦礫は推定500万トン。日本政府の推計によれば、その7割は海底に沈んだが、残りは海面を漂っている。オレゴンに漂着したような浮桟橋がまだ2つ漂流しているし、ペットボトルや電球、発泡スチロールの塊、マネキンの一部、浮き、漁船なども続々と流れ着くはずだ。

 オレゴンに浮桟橋が漂着した10日後には、ワシントン州南西部の海岸に全長6メートルのファイバーグラス製の小型船が漂着した。船体にはエボシガイが大量にくっついていた。

 ワシントン州生態系局のカート・ハートが本誌に語ったところによれば、この船も東日本大震災の津波でさらわれたものだという。所有者は判明したが、返還を望まないとのことだったので、州当局が放射能検査を行い、問題なしと確認。船体に付着していた生物を取り除き、ごみ処理場に運んだ。

 海洋ごみの問題は、東日本大震災以前から存在した。長年の間に、陸から海に投棄されたものや船舶由来のごみ、陸地の処理施設から流れ出したごみなどが海流の関係でいくつかの海域に集積して還流している。

 世界の海や川がいかにごみであふれているかは、一般にあまり知られていない。「津波直後の映像にショックを受けた人は多いが、同じような光景はインドネシアの川では毎日のように見られる」と、世界の海洋ごみ問題に取り組む非営利団体ファイブ・ジャイルズ研究所(ロサンゼルス)のスティブ・ウィルソンは言う。

 しかし、東日本大震災の津波瓦礫の漂着は、ウィルソンのような海洋環境保全活動家にとって好機をもたらす面もある。

 オレゴン州のアゲートビーチに漂着した浮桟橋を見物に訪れた人は、何万人にも上る。浮桟橋をきっかけに漂着物に関心を持った人たちは、ほかの漂着物の回収に乗り出した。

 非営利団体サーフライダー基金のオレゴン支部は、浮桟橋が漂着した後、ビーチ清掃キャンペーンを従来の2倍のペースで実施している。参加希望者からの問い合わせは目を見張るほど増えていると、同基金のガス・ゲーツは言う。州主催の同様の活動にも、問い合わせが殺到している。

「みんな、ハーレー・ダビッドソンみたいなすごい漂着物を見つけたいと思って、ビーチ清掃に参加している」と、ゲーツは言う。今年に入り、カナダのブリティッシュ・コロンビア州の海岸にハーレー・ダビッドソンのオートバイが漂着したと報じられた。「そういうカッコいい漂着物を自分も見つけたいと思っている」

 最初の動機はこのような宝探し感覚だったかもしれないが、それが次第に地域奉仕活動に発展していった。

 ワシントン州生態系局のハートによれば、6月に浮桟橋が漂着して以降、ボランティアの手によって全長90キロの砂浜が隅から隅まで清掃された。「州南部のビーチがこれほどきれいになったのは初めてだ」と、ハートは言う。

 漂着物は芸術も生んでいる。アンジェラ・ヘーゼルタイン・ポッツィーは昔から、オレゴン州南部のバンドンの海岸で漂着ごみを拾ってインスタレーション作品を作り、ウォッシュド・アショアという非営利団体で発表してきた。

 いま計画しているのは、日本の被災地から流れてくる新しいタイプの漂着物を使って作品を作り、津波犠牲者にささげる展覧会を開くことだ。

 その際には細心の注意が欠かせないと、ポッツィーは考えている。「大勢の人が津波の映像に関心を抱き、驚き、恐れを感じた。津波をありありと描き出し、現実感を持たせるのには、極めて繊細な配慮が求められる」と、彼女は言う。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

ウォルマート決算や経済指標に注目、「AIの負の影響

ワールド

ドバイ港湾DPワールドのトップ辞任、「エプスタイン

ワールド

米はウクライナに「譲歩求めすぎ」、ゼレンスキー氏が

ワールド

反体制派ナワリヌイ氏は「毒殺」、欧州5カ国声明 ロ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    【インタビュー】「4回転の神」イリヤ・マリニンが語…
  • 9
    機内の通路を這い回る男性客...閉ざされた空間での「…
  • 10
    中国の砂漠で発見された謎の物体、その正体は「ミサ…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中