最新記事

インタビュー

起業家育成のカリスマに学ぶ成功の極意

2010年12月20日(月)17時56分
小暮聡子(本誌記者)

──どうしたら失敗をチャンスに変えられるのか。

 企業でも個人でも、なぜ失敗したのか、何が間違っていたのかを見極めなければならない。良いやり方は、プロジェクトの最終段階ではなく、初期段階で失敗すること。初期段階で顧客に意見を聞いて「ダメ出し」されても、この点を取り入れて改良すればいい。資金や労力をたくさん投資する前に、早めに失敗することが重要だ。

 失敗には2種類ある。まず、試してみたが「アイデア自体が良くなかった」という失敗。もう1つは、アイデアの実現の仕方を間違えた、という失敗。後者の失敗は許されない。やり方が未熟だったせいで失敗するのと、アイデアが実現不可能だったというのは違う。この2つを区別することが大切だ。

 企業の中に「失敗を恐れない文化」をもつことも重要。日本企業はピラミッド型の上下関係で凝り固まっている。新人社員は、自分のアイデアを言い出すことに抵抗を感じている。女性や若い人材の声を聞かないというのは、すばらしいアイデアを聞くチャンスを台無しにしているも同然だ。彼らは年配男性とは違った意見や見方の宝庫なのに。

 でも、年配リーダーが引退するのを待つ必要はない。若者が新しい企業を立ち上げればいい。全く違う文化をもった、新しい企業を。そうして、彼らがビジネスの新しいやり方の手本になる。

──あなたの著書を読むと、起業はビル・ゲイツのような一部の天才の専売特許ではなく、誰でもできるものだと思えてくる。

 シリコンバレーには、起業した若者のロールモデルがたくさんいる。フェースブックの創設者マーク・ザッカーバーグだけではない。私が教えた多くの学生もすでに起業した。

 天才にはさまざまなタイプがある。一定の技術を必要とするコンピュータ・サイエンティストもいれば、アップルのスティーブ・ジョブズCEOのようにマーケティングがとてつもなく上手い人もいる。起業家になる道はたくさんある。カギとなるのは、自分にどんなスキルがあるのか、自分はどんなものに貢献できるのかを見極めること。自分のスキルと、自分がこれをやりたいという情熱、人々が喜んでお金を払う「市場」が重なり合う部分を見つけることだ。

──アメリカでは、不況になると起業よりも「家族を養うため」という責任感から、大企業や公務員など安定した職を求めるようになったりする?

 その反対だ。以前は卒業後すぐに起業するとリスクが高い、大企業に就職すればリスクは低いと考えていた人たちが、不況になるとどうなるか。不況では職が減り、大企業に就職できる確率が下がる。就職できたとしても、解雇されるかもしれない。つまり不況になって、起業するリスクと就職するリスクの差が小さくなった。学生は、リスクが同じなら起業してみようという気になる。実際のところ、不況になってから学生が起業する数は増えた。


『20歳のときに知っておきたかったこと スタンフォード大学集中講義』
 ティナ・シーリグ 著
 高遠裕子 訳/三ツ松 新 解説
 CCCメディアハウス

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アングル:高市トレード、個人も順張り 反転リスクに

ワールド

中国、国防産業監督機関の元幹部を汚職で起訴

ワールド

韓国企画財政相、米投資案件を事前審査へ 法案可決前

ビジネス

英BP、第4四半期利益は予想通り 自社株買いを停止
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 10
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中