最新記事

インタビュー

起業家育成のカリスマに学ぶ成功の極意

2010年12月20日(月)17時56分
小暮聡子(本誌記者)

──どうしたら失敗をチャンスに変えられるのか。

 企業でも個人でも、なぜ失敗したのか、何が間違っていたのかを見極めなければならない。良いやり方は、プロジェクトの最終段階ではなく、初期段階で失敗すること。初期段階で顧客に意見を聞いて「ダメ出し」されても、この点を取り入れて改良すればいい。資金や労力をたくさん投資する前に、早めに失敗することが重要だ。

 失敗には2種類ある。まず、試してみたが「アイデア自体が良くなかった」という失敗。もう1つは、アイデアの実現の仕方を間違えた、という失敗。後者の失敗は許されない。やり方が未熟だったせいで失敗するのと、アイデアが実現不可能だったというのは違う。この2つを区別することが大切だ。

 企業の中に「失敗を恐れない文化」をもつことも重要。日本企業はピラミッド型の上下関係で凝り固まっている。新人社員は、自分のアイデアを言い出すことに抵抗を感じている。女性や若い人材の声を聞かないというのは、すばらしいアイデアを聞くチャンスを台無しにしているも同然だ。彼らは年配男性とは違った意見や見方の宝庫なのに。

 でも、年配リーダーが引退するのを待つ必要はない。若者が新しい企業を立ち上げればいい。全く違う文化をもった、新しい企業を。そうして、彼らがビジネスの新しいやり方の手本になる。

──あなたの著書を読むと、起業はビル・ゲイツのような一部の天才の専売特許ではなく、誰でもできるものだと思えてくる。

 シリコンバレーには、起業した若者のロールモデルがたくさんいる。フェースブックの創設者マーク・ザッカーバーグだけではない。私が教えた多くの学生もすでに起業した。

 天才にはさまざまなタイプがある。一定の技術を必要とするコンピュータ・サイエンティストもいれば、アップルのスティーブ・ジョブズCEOのようにマーケティングがとてつもなく上手い人もいる。起業家になる道はたくさんある。カギとなるのは、自分にどんなスキルがあるのか、自分はどんなものに貢献できるのかを見極めること。自分のスキルと、自分がこれをやりたいという情熱、人々が喜んでお金を払う「市場」が重なり合う部分を見つけることだ。

──アメリカでは、不況になると起業よりも「家族を養うため」という責任感から、大企業や公務員など安定した職を求めるようになったりする?

 その反対だ。以前は卒業後すぐに起業するとリスクが高い、大企業に就職すればリスクは低いと考えていた人たちが、不況になるとどうなるか。不況では職が減り、大企業に就職できる確率が下がる。就職できたとしても、解雇されるかもしれない。つまり不況になって、起業するリスクと就職するリスクの差が小さくなった。学生は、リスクが同じなら起業してみようという気になる。実際のところ、不況になってから学生が起業する数は増えた。


『20歳のときに知っておきたかったこと スタンフォード大学集中講義』
 ティナ・シーリグ 著
 高遠裕子 訳/三ツ松 新 解説
 CCCメディアハウス

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア・ウクライナ復活祭停戦、発効数時間で双方が違

ワールド

米イラン協議決裂、核・ホルムズ海峡で溝埋まらず 停

ワールド

中国、台湾向け観光規制緩和など新措置 野党党首訪中

ビジネス

円高につながる金融政策、「一つの選択肢」=赤沢経産
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    健康を守るはずのサプリが癌細胞を助ける? 思いがけない副作用に研究者が警鐘
  • 2
    新しいアメリカンドリームは「国外移住」...5人に1人が海外を希望する時代
  • 3
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦によって中国が「最大の勝者」となる理由
  • 4
    中国が恐れる「経済ドミノ」
  • 5
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 6
    【銘柄】イラン情勢で「任天堂」が急落 不確実な相…
  • 7
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 8
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 9
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 10
    革命国家イラン、世襲への転落が招く「静かな崩壊」
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 4
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 8
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 9
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中