最新記事

インタビュー

起業家育成のカリスマに学ぶ成功の極意

2010年12月20日(月)17時56分
小暮聡子(本誌記者)

──どうしたら失敗をチャンスに変えられるのか。

 企業でも個人でも、なぜ失敗したのか、何が間違っていたのかを見極めなければならない。良いやり方は、プロジェクトの最終段階ではなく、初期段階で失敗すること。初期段階で顧客に意見を聞いて「ダメ出し」されても、この点を取り入れて改良すればいい。資金や労力をたくさん投資する前に、早めに失敗することが重要だ。

 失敗には2種類ある。まず、試してみたが「アイデア自体が良くなかった」という失敗。もう1つは、アイデアの実現の仕方を間違えた、という失敗。後者の失敗は許されない。やり方が未熟だったせいで失敗するのと、アイデアが実現不可能だったというのは違う。この2つを区別することが大切だ。

 企業の中に「失敗を恐れない文化」をもつことも重要。日本企業はピラミッド型の上下関係で凝り固まっている。新人社員は、自分のアイデアを言い出すことに抵抗を感じている。女性や若い人材の声を聞かないというのは、すばらしいアイデアを聞くチャンスを台無しにしているも同然だ。彼らは年配男性とは違った意見や見方の宝庫なのに。

 でも、年配リーダーが引退するのを待つ必要はない。若者が新しい企業を立ち上げればいい。全く違う文化をもった、新しい企業を。そうして、彼らがビジネスの新しいやり方の手本になる。

──あなたの著書を読むと、起業はビル・ゲイツのような一部の天才の専売特許ではなく、誰でもできるものだと思えてくる。

 シリコンバレーには、起業した若者のロールモデルがたくさんいる。フェースブックの創設者マーク・ザッカーバーグだけではない。私が教えた多くの学生もすでに起業した。

 天才にはさまざまなタイプがある。一定の技術を必要とするコンピュータ・サイエンティストもいれば、アップルのスティーブ・ジョブズCEOのようにマーケティングがとてつもなく上手い人もいる。起業家になる道はたくさんある。カギとなるのは、自分にどんなスキルがあるのか、自分はどんなものに貢献できるのかを見極めること。自分のスキルと、自分がこれをやりたいという情熱、人々が喜んでお金を払う「市場」が重なり合う部分を見つけることだ。

──アメリカでは、不況になると起業よりも「家族を養うため」という責任感から、大企業や公務員など安定した職を求めるようになったりする?

 その反対だ。以前は卒業後すぐに起業するとリスクが高い、大企業に就職すればリスクは低いと考えていた人たちが、不況になるとどうなるか。不況では職が減り、大企業に就職できる確率が下がる。就職できたとしても、解雇されるかもしれない。つまり不況になって、起業するリスクと就職するリスクの差が小さくなった。学生は、リスクが同じなら起業してみようという気になる。実際のところ、不況になってから学生が起業する数は増えた。


『20歳のときに知っておきたかったこと スタンフォード大学集中講義』
 ティナ・シーリグ 著
 高遠裕子 訳/三ツ松 新 解説
 CCCメディアハウス

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

パーシング・スクエア、ユニバーサル・ミュージックを

ワールド

フィリピン3月CPI、+4.1%に大幅加速 輸送費

ビジネス

英新車販売、3月は前年比約7%増 イラン危機が懸念

ワールド

高市首相が今夜取材に応じる方向、エネルギー需給・物
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 3
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 6
    「王はいらない」800万人デモ トランプ政権への怒り…
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 9
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 10
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 9
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中