最新記事

自動車

世界の武装ゲリラがトヨタを愛する理由

2010年11月19日(金)14時01分
ラビ・ソマイヤ

「不死身」のハイラックス

 タリバンの最高指導者ムハマド・オマルはゼネラル・モーターズ(GM)のシボレー・サバーバンを、国際テロ組織アルカイダの最高指導者ウサマ・ビンラディンはトヨタ・ランドクルーザーを愛用していたとされるが、01年のニューヨーク・タイムズ紙によれば、アルカイダ幹部のほとんどはハイラックスで移動していたらしい。

「(今でも)パキスタンでハイラックスを見れば、アルカイダが乗っていると疑う1つの材料になる」と、キルカランは言う。「アルカイダは後部座席があるモデルを使う。このタイプであれば、後部座席に人間と物資をのせ、荷台に重火器を搭載できるからだ」

 戦場でハイラックスがあまりに目立ったために、この車にちなんだ通称で呼ばれている戦争まである。80年代のチャド内戦は、政府軍と反政府軍の双方がハイラックスの改造車を多用したことから「トヨタ戦争」と呼ばれた。

 これほどまでにハイラックスが武装ゲリラに重宝されるのは、「戦闘力を何倍にも増やせる」からだと、英ウェールズ大学アベリストウィス校のアラステア・フィンラン研究員(戦略研究)は言う。「スピードが出せるし、機動性も高い。(50口径の機関銃を荷台に設置すれば)破壊力も強い。兵士の防弾チョッキを軽く破壊し、軽装甲車両であれば車体も撃ち抜ける」。軽装備の特殊部隊にとっては極めて危険な武器だと、フィンランは指摘する。

 その性能を実証したのが、03年にBBCテレビの番組『トップギア』で放映された耐久実験だ。この番組では、走行距離30万キロ余りの1988年モデルの中古のハイラックスを購入。それを木に衝突させ、5時間にわたり海中に沈め、高さ3メートルから落下させ、キャンピングカーを上から落とし、プレハブ小屋に突っ込ませ、ビル破壊用の鉄球を打ち付け、火を放った。その上で、ビルの屋上に載せて、そのビルを爆破破壊した。

 その後、瓦礫の中から掘り起こしたハイラックスは、部品交換なしでまた走り出した。修理に要したのは、ハンマーとレンチ、さび止めスプレーだけだった。

 自動車のデザインを行うトヨタのアメリカ子会社キャルティ・デザイン・リサーチ(カリフォルニア州)のケビン・ハンター社長によれば、ハイラックスは「レクリエーション用の車、つまり利用者が楽しむ道具として開発された。車高が高いので、オフロードでの使用にも適している」。

 ハイラックスは一貫して、フレームとボディーを別々に造る設計を採用し続けていると、ハンターは言う。「最近はフレームとボディーが一体型の自動車が主流だが、それよりずっと壊れにくい......走行距離が30万キロや40万キロを超えても乗り続けている人もいる」

 しかし、なぜハイラックスがゲリラに人気があるのかは分からないと、ハンターは言う。ほかのメーカーのピックアップトラックの中にも、フレームとボディーを別々に造る設計のものはたくさんある。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日経平均は反発、自律反発狙いの買いで 半導体高い

ワールド

インド・EU、FTA最終合意 世界GDPの25%カ

ワールド

米、ドンバス割譲が「安全の保証」の条件 ウクライナ

ビジネス

午後3時のドルは154円半ば、円高休止も上値伸びず
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに...宇宙船で一体何が?
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 7
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 8
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 9
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 10
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中