核廃絶は世界の平和を破壊する

「核による平和」の論理は、物騒な取引の上に成り立っている。核戦争という最大の悪夢が起きる小さな可能性を受け入れることで、ややましな悪夢──通常兵器の戦争を防ぐ可能性を飛躍的に高めるという取引だ。最大の悪夢が起きる可能性が本当にごく僅かなら、十分に合理的と言えるだろう。

　この論理を心に留めておくことは重要だ。オバマは世界に核廃絶を訴えているが、この試みが挫折するのは目に見えている。

　ロシアと中国は、核放棄の意思をほとんど示していない。通常兵器で圧倒的に優位なアメリカと対等な立場を手に入れるには、核兵器が一番有効だからだ。両国はアメリカが一方的な核軍縮に踏み切らない限り動きそうにないが、米政府にその意思は見られない。

　たとえロシアと中国、それにフランス、イギリス、イスラエル、インド、パキスタンを説得できたとしても、元核保有国のどこかがこっそりと短期間で再核武装することへの恐怖は消えない。

　一方、イランと北朝鮮に核保有を断念させようとするアメリカの試みも、効果は期待できそうにない。国家が核武装を望むのは、自国の存続に危機感を抱くからだ。オバマ政権は前政権と違って体制転換こそ口にしないが、今後もイランと北朝鮮に圧力をかけ続けるはずだ。そして両国が危機感を抱いている限り、核武装の夢を諦めることはない。

敵国にも支援の準備を

　このような現実を考えると、オバマ政権は「核のある世界」をより安全なものにすることに力を注ぐほうが賢明だろう。そのためにはいくつかの措置が必要になる。

　核抑止力は、どの国が核を保有しているか、つまり攻撃してはならないかを世界中が知っていなければ機能しない。だからアメリカは、各国の核保有状況をできるだけ世界中に知らせ、危険な先制核攻撃の誘惑に駆られる国が出てこないようにする必要がある。

　アメリカはまた、ハーバード大学のグレアム・アリソン教授が提唱する「核の鑑識学」の発展を後押しすべきだ。この新しい学問は、誰がどこで核兵器を使っても、それを追跡して製造者や流出元を特定できるようにするもの。これによってならず者国家に圧力をかけ、核をテロリストに売るのは危険過ぎると思わせることができる。

　政治的にはこれより難しいが、同様に重要な措置は、すべての核保有国に「残存可能戦力による第２撃オプション」──つまり先制核攻撃を受けたら確実に反撃できる能力を持たせることだ。奇襲攻撃で敵を無力化しようとする国が現れるのを防ぐには最適の方法だ（プラウシェア財団のジョセフ・シリンシオーニによれば、小さな核貯蔵庫があれば可能だという）。

　最後に米政府はこれまでと同様、ロシアとパキスタンが核兵器を安全に管理できるように支援を続けるべきだ。この点で、管理体制の不十分な核の安全確保を支援するというオバマ政権の発表は歓迎できる。さらに新しい核保有国が登場した場合、たとえそれがアメリカの敵国だったとしても、同じ技術や訓練を提供する準備をしておく必要もある。

　それでは悪い行いに見返りを与えることになり、他の国々も核開発に走りかねないという批判もあるだろう。しかし、これによって事故による核ミサイルの発射から世界の人々を守れるとしたら、そのほうがずっと重要に思える。

　どの措置も世論の賛同を得るのは容易ではない。頭の回転が速いオバマのような秀才でも、その点は同じだ。だが国連安保理の「核サミット」を目前に控えた今、少なくとも率直な議論を行うことはできる。核兵器から（あるいは核兵器で）世界を守るための最善の戦略は何なのか──世界の現状を考えれば、議論を避けている余裕はない。

[2009年9月30日号掲載]