最新記事

SNS

「インスタグラマーにはもううんざり!得するのはビキニ会社だけ」 豪華リゾートで進むSNS離れ

2018年6月28日(木)17時30分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

よくある構図(写真はイメージです) gmast3r-iStock

<インスタに溢れる、リゾートでくつろぐビキニの女性たち。自分のアカウントで載せている写真は作り込めたとしても、ホテル側の呆れの声は偽れない...>

澄き通った海、白い砂浜、ラグジュアリーホテル――モルディブは、世界で1番インスタ映えする場所。このインド洋に浮かぶ楽園は、人気の新婚旅行先であり、AリストのVIPやインスタ・エリートとでもいうべきインフルエンサーから愛されるディスティネーションだ。

ところで、インフルエンサーと呼ばれる人たちがその費用をどう工面しているのか、疑問に思ったことはないだろうか?彼らのほとんどは、自分で負担しているわけではない。SNSで紹介する見返りとして、高級ホテルにタダで滞在しているのだ。

しかし、インフルエンサーをひたすら厚遇するという風潮にも、変化が訪れているようだ。

instagood180628.jpg
バリのリゾート olegbreslavtsev-iStock

インフルエンサーだから無料で泊めて!

オーストラリアのニュースサイト「news.com.au」によると、モルディブの5つ星リゾートで働くケイト・ジョーンズの元には、こんな問い合わせがくるらしい。「インスタに2投稿するから、10泊させて。それで『2000いいね』がつくはずよ」。さらに最近では、フェイスブックを利用しているだけで自分がインフルエンサーだと名乗る人もいるらしい。「私はフェイスブックで友達が600人いる。インフルエンサーだから、7泊させてほしい」と言うそうだ。

こういった類いのリクエストを、少なくとも1日に6回は受けると言う。「彼らは平均して5〜7泊分の宿泊費と食事代や施設利用費、アクティビティ料金などオールインクルーシブで負担してもらえると期待している。モルディブは安いディスティネーションではないのに、信じられないくらい多くの人がパラダイスへのフリーパスがもらえると思っている」と、アトランティック誌に語る。

トラベルブロガーは、こうした交渉は当然だと思っている。ラグジュアリーホテルの多くが、彼らのオンライン上での批評がおよぼす影響を恐れているのだ。

【参考記事】4.3億回、中国人に再生された日本人クリエイター

美しいヴィラが自慢のモルディブのフラワリ アイランド リゾートのウェブサイトには、インフルエンサーを対象としたセクションがあり、「デジタルマーケット戦略の一環として、インフルエンサーと積極的にコラボレートしていく」と、明記している。「オーディエンスへの影響力が強く、忠実なフォロワーを持ち、量よりも質にこだわったコンテンツを作る人。かつ自身のブランド力が、ホテルがターゲットとするオーディエンス、価値観、マーケティングゴールとマッチするインフルエンサーを歓迎する」。

応募のフォームには、フォロワー数や平均エンゲージメント率のほか、予定している切り口やストーリーについて記入する項目がある。

多くの人々がインスピレーション源としてSNSを活用することになったことで、インフルエンサーへのサービスが激化するのは理にかなうとも言えるが、この状況がただただエスカレートしたせいで、少々勘違いしたインフルエンサーが現れているのも事実だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米メーシーズ、第4四半期利益が予想超え 関税影響で

ワールド

ブラジル副大統領、米商務長官と「前向きな会談」 関

ワールド

トランプ氏「日本に米国防衛する必要ない」、日米安保

ワールド

トランプ氏、1カ月半内にサウジ訪問か 1兆ドルの対
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは?
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 5
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇? 年…
  • 6
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る!」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中