最新記事

アメリカ社会

中絶体験もつぶやきます

ツイッターやブログで中絶の一部始終を語る女性たち──個人的体験談が持つ力は「恥」の風潮を打ち破れるか

2010年4月20日(火)15時08分
セーラ・クリフ

 その人工妊娠中絶の模様を10万人以上が目にした。フロリダ州に住む1児の母アンジー・ジャクソン(27)は2月、経口中絶薬を服用した後の自分を撮影し、YouTubeで動画を公開した。

「1週間ほど前に妊娠が分かった」。ジャクソンは動画の中でそう語っている。「健康上のリスクなどさまざまな理由から、私は中絶をしている。今この瞬間に」

 中絶の詳しい経過はツイッターに書き込まれた。一体なぜそんなことを? 目的は「中絶を覆うベールを剥いで」「それほど悪いこと」ではないと知ってもらうことだと、ジャクソンは言っている。

 これまでのところ、最大の成果はメディアの関心を集めたことだろう。ツイッターで中絶を「中継」した女性の話題はアメリカだけでなく、オーストラリアなどでも報道された。ジャクソンには称賛と非難の声が殺到し、殺すという脅迫もいくつか舞い込んでいる。

 ツイッターという手段は新しいが、ジャクソンの目的自体は目新しいものではない。米連邦最高裁が中絶を女性の権利として認める「ロー対ウェード」判決を下したのは73年。以来、多くの女性が雑誌やブログで中絶体験を語ってきた。中絶を恥とし、隠すべきものとする風潮を変えるために。

 とはいえ中絶の汚名は社会においても、中絶をしたことがある女性たちの間でも消えていない。

 アメリカでは妊娠した女性の約40%が中絶をしている。だが作家のバーバラ・エーレンライクが指摘するように、「中絶権の擁護を明言する女性はわずか30%。驚くほど多くの女性が、かつて自分が行使した権利を他の女性に使わせまいとしている」。

権利の主張に結びつきにくい理由

 中絶体験を語る女性たちは「ベールを剥ぐ」ことに失敗したのか。何かを間違えたせいで? それとも語る努力が足りなかったせいで? 答えはその両方だ。

「ロー対ウェード」判決以前、あるフェミニスト団体は合法・非合法の中絶体験を語り合う活動を展開した。「世論を中絶合法化に傾ける上で重要な1歩だった」と、中絶権擁護運動に詳しいイースタン・イリノイ大学のジーニー・ラドロウ助教授(英文学)は評する。

 だが判決が出た後、体験談を語ることは二の次になった。連邦最高裁が認めた中絶の権利を守る戦いが始まったからだ。「73年以降擁護派は守勢に回っている」と、ラドロウは言う。「中絶の合法性や安全性を守ろうと力を尽くしているときに、中絶で傷つくこともあると語るのはとても難しい」

 おかげで擁護派は中絶をめぐる対話の主導権を失い、中絶のつらい側面を強調する反対派の声ばかりが聞こえてくるようになった。

 インターネットの登場で個人的体験談を簡単に公表できるようになった10年ほど前から、みんなで中絶について語ろうという動きは再び盛んになっている。中絶をテーマにしたブログが誕生し、中絶の体験談を募るオンラインフォーラムも生まれた。

 それでも多くの場合、中絶について語ることはタブーのままだ。その理由は中絶という行為の本質にあるのかもしれない。中絶はアイデンティティーを定義するものにも、コミュニティーを形成する要素にもなりにくい。

「同性愛者であれば、それが自分のアイデンティティーになる」と、カリフォルニア大学サンフランシスコ校の研究者ケート・コスビーは指摘する。「だが中絶は自分がどんな人間であるかを決定するものではないため、権利を主張する行動になかなか結び付かない」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:ドローン大量投入に活路、ロシアの攻勢に耐

ビジネス

米国株式市場=S&P・ナスダックほぼ変わらず、トラ

ワールド

トランプ氏、ニューズ・コープやWSJ記者らを提訴 

ビジネス

IMF、世界経済見通し下振れリスク優勢 貿易摩擦が
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:AIの6原則
特集:AIの6原則
2025年7月22日号(7/15発売)

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「細身パンツ」はもう古い...メンズファッションは「ゆったり系」がトレンドに
  • 3
    「想像を絶する」現場から救出された164匹のシュナウザーたち
  • 4
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が…
  • 5
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 6
    「二次制裁」措置により「ロシアと取引継続なら大打…
  • 7
    「どの面下げて...?」ディズニーランドで遊ぶバンス…
  • 8
    ロシアの労働人口減少問題は、「お手上げ状態」と人…
  • 9
    「異常な出生率...」先進国なのになぜ? イスラエル…
  • 10
    アフリカ出身のフランス人歌手「アヤ・ナカムラ」が…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 3
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 4
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 5
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別…
  • 7
    アメリカで「地熱発電革命」が起きている...来年夏に…
  • 8
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 9
    ネグレクトされ再び施設へ戻された14歳のチワワ、最…
  • 10
    「二度とやるな!」イタリア旅行中の米女性の「パス…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 3
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 4
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測…
  • 5
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事…
  • 6
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 9
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 10
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中