最新記事

アメリカ社会

中絶体験もつぶやきます

ツイッターやブログで中絶の一部始終を語る女性たち──個人的体験談が持つ力は「恥」の風潮を打ち破れるか

2010年4月20日(火)15時08分
セーラ・クリフ

 その人工妊娠中絶の模様を10万人以上が目にした。フロリダ州に住む1児の母アンジー・ジャクソン(27)は2月、経口中絶薬を服用した後の自分を撮影し、YouTubeで動画を公開した。

「1週間ほど前に妊娠が分かった」。ジャクソンは動画の中でそう語っている。「健康上のリスクなどさまざまな理由から、私は中絶をしている。今この瞬間に」

 中絶の詳しい経過はツイッターに書き込まれた。一体なぜそんなことを? 目的は「中絶を覆うベールを剥いで」「それほど悪いこと」ではないと知ってもらうことだと、ジャクソンは言っている。

 これまでのところ、最大の成果はメディアの関心を集めたことだろう。ツイッターで中絶を「中継」した女性の話題はアメリカだけでなく、オーストラリアなどでも報道された。ジャクソンには称賛と非難の声が殺到し、殺すという脅迫もいくつか舞い込んでいる。

 ツイッターという手段は新しいが、ジャクソンの目的自体は目新しいものではない。米連邦最高裁が中絶を女性の権利として認める「ロー対ウェード」判決を下したのは73年。以来、多くの女性が雑誌やブログで中絶体験を語ってきた。中絶を恥とし、隠すべきものとする風潮を変えるために。

 とはいえ中絶の汚名は社会においても、中絶をしたことがある女性たちの間でも消えていない。

 アメリカでは妊娠した女性の約40%が中絶をしている。だが作家のバーバラ・エーレンライクが指摘するように、「中絶権の擁護を明言する女性はわずか30%。驚くほど多くの女性が、かつて自分が行使した権利を他の女性に使わせまいとしている」。

権利の主張に結びつきにくい理由

 中絶体験を語る女性たちは「ベールを剥ぐ」ことに失敗したのか。何かを間違えたせいで? それとも語る努力が足りなかったせいで? 答えはその両方だ。

「ロー対ウェード」判決以前、あるフェミニスト団体は合法・非合法の中絶体験を語り合う活動を展開した。「世論を中絶合法化に傾ける上で重要な1歩だった」と、中絶権擁護運動に詳しいイースタン・イリノイ大学のジーニー・ラドロウ助教授(英文学)は評する。

 だが判決が出た後、体験談を語ることは二の次になった。連邦最高裁が認めた中絶の権利を守る戦いが始まったからだ。「73年以降擁護派は守勢に回っている」と、ラドロウは言う。「中絶の合法性や安全性を守ろうと力を尽くしているときに、中絶で傷つくこともあると語るのはとても難しい」

 おかげで擁護派は中絶をめぐる対話の主導権を失い、中絶のつらい側面を強調する反対派の声ばかりが聞こえてくるようになった。

 インターネットの登場で個人的体験談を簡単に公表できるようになった10年ほど前から、みんなで中絶について語ろうという動きは再び盛んになっている。中絶をテーマにしたブログが誕生し、中絶の体験談を募るオンラインフォーラムも生まれた。

 それでも多くの場合、中絶について語ることはタブーのままだ。その理由は中絶という行為の本質にあるのかもしれない。中絶はアイデンティティーを定義するものにも、コミュニティーを形成する要素にもなりにくい。

「同性愛者であれば、それが自分のアイデンティティーになる」と、カリフォルニア大学サンフランシスコ校の研究者ケート・コスビーは指摘する。「だが中絶は自分がどんな人間であるかを決定するものではないため、権利を主張する行動になかなか結び付かない」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

英仏、ホルムズ海峡巡り今週会合開催 防衛的海上任務

ビジネス

基本原則は債務残高のGDP比引き下げ、債務の定義で

ワールド

イスラエルがガザ空爆、3人死亡 カイロでの協議中に

ビジネス

独VW、第1四半期世界販売4%減 中国・米国が不振
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】イラン情勢で「任天堂」が急落 不確実な相場で人気の優良株から売られる落とし穴
  • 2
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国防軍は崩壊寸前」
  • 3
    新しいアメリカンドリームは「国外移住」...5人に1人が海外を希望する時代
  • 4
    日本は「イノベーションのやり方」を忘れた...ホンダ…
  • 5
    健康を守るはずのサプリが癌細胞を助ける? 思いがけ…
  • 6
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦に…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    「いい加減にして...」ケンダル・ジェンナーの「目の…
  • 9
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 10
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 4
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 8
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 9
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 10
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦に…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
  • 10
    第6回大会を終えて曲がり角に来たWBC
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中